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小泉首相の靖国神社参拝をめぐり、日本はもちろん米国やヨーロッパ、中国などのメディアが批判の声を高めている。小泉首相の参拝は国内の政治的動機から始まった行動で、日本が東アジアで孤立する可能性はさらに高まった、と指摘している。
米国のニューヨーク・タイムズ紙は15日、「小泉首相は、第2次世界大戦の終戦記念日に靖国神社を参拝することで国内では政治的勝利を収めたものの、東アジアにおける日本の立場はさらに孤立する可能性を高めた」と分析した。
ワシントン・ポスト紙も「小泉首相の今回の“挑発的”参拝は、これを『日本の軍国主義に対する美化』と批判してきたアジア諸国に対する“告別の辞”となった」と報じた。
英国のインディペンデント紙は16日のコラムで、「ドイツのアンゲラ・メルケル首相が定期的に戦時のヒトラーの地下壕（ごう）を訪問した場合、英国をはじめとする世界各国がどのような不快感を抱くのか想像してみるべきだ」とし、「小泉首相は多くの日本人と同じく、自分の良心から都合の悪い真実を払い落とす道を選択した」と批判した。
同紙は「今回の参拝は、自民党支持勢力の5分の1が第2次世界大戦に参戦した軍人と直接関係がある点を考慮した政治的決定だ」と分析した。
中国の新華通信は、小泉首相は日本とアジアの関係史において「反面教師」になる、と批判した。人民日報も論評で、「最近ようやくぬくもりを取り戻そうとしていた中日関係に再び暗い影を落とした」と指摘した。
日本の朝日新聞は、小泉首相の靖国神社参拝をめぐる「口実」を5項目にわたって取り上げ、靖国神社問題は「単なる意見の食い違い」ではなく、過去の侵略と植民地支配を日本の政治指導者たちがどのように受け止めるのかという歴史認識問題と直結している、と指摘した。
また、オーストラリアの日刊紙エイジは小泉首相の行動により、「後任の首相は、日本が国際舞台でさらに大きな役目を果たす資格があるかどうかを批判的に見つめている国際社会を、再び納得させるところから出発せざるを得なくなった」と指摘した。
イ・チョルミン記者
朝鮮日報
http://news.livedoor.com/webapp/journal/cid__2331196/detail?rd
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