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シオン長老の議定書を遂行出来る社会は外郭団体から生まれる。特殊法人解体でマインド・コントロール包囲網（檻に入れられた奴隷（国民のこと））は外されるのか。
意味深な冒頭から始めさせて貰いましたが、私の体験した宗教洗脳体験を交えて、権力者たちが進めようとしている影で動く政治の概要と、宗教的発言を含めて国民を檻の中に押し込めた奴隷政策の全貌の欠片でも読み取って頂けたら幸いです。多くいるでろう無菌状態の国民に権力者たちの統一支配思想が伝わり、キリスト聖書が伝える檻が何を顕す言葉なのか、檻は外される日が来るのかをまずは解いていきたいと思います。
私自身が集団ストーキングのターゲットになっているので、ストーカー達にも読んで頂けるであろうと配慮した書き方になっています。無菌状態の国民にはカルト的発言に見えるでしょう。しかしながら、世界の統治者は宗教的母体内の権力者であるという事実は知りえているでしょう。世界的富豪家のカーネギーなどは多くの資産を宗教団体に寄付しています。アメリカを宗教抜きにして語れないのと同様、もし貴方がノンポリ（右翼などの政治的活動団体に所属していない）で無宗教で金持ち階級になろうと考えているならば、確実に彼らによって勧誘の前の身辺調査が入ります。そして組織に逆らうような人間だと判断されたら、圧力団体によってブルーカラー（肉体労働者）層に追いやられます。勿論、権力者たちの政策に逆らうような人間も同様です。そういった圧力団体がアメリカの特殊法人なのです。
アメリカの権力者が更に金持ちになり、権力者であり続けるために邪魔者を排除しているのです。強力な後ろ盾がない人間が金を掴んで、権力者を脅かす存在になるのを阻止し、資本主義を持続するためにも、株や国との随意契約で資金調達し、金持ち層になる流れを壊すことに酷く怯えているのです。これらはアメとして組織を持続させ、褒美をとらすことに似ています。そして、組織に逆らうと、簡単に暴落させ、また、随意契約を打ち切るなど、その組織を潰すことが出来るのです。アメとムチの使い分けで議員がバックにいる政治的団体、宗教団体などを統治してきたのです。そして、日本もアメリカと同様、住み分けがなされてきました。そして、この圧力をもみ消せる状態ではなくなってもきてもいます。私の予測では、ナチのユダヤ迫害のように、ある団体に花を持たせ、ある団体に罪を被せる政治的利用がなされるでしょう。そしてこの圧力が消えるわけではありません。一時的に収まるのです。そして、指導者の統治がうまくいかなくなってくるとまた再開されるでしょう。歴史的にみてそんな流れを繰り返しているのです。
反ケインズがマルクスじゃなきゃ受け入れられない理由にマルクスがローマ教会の後押しがある理由が挙げられるでしょう。マルクスは優れた経済学者であるというより、哲学者であり、階級闘争を仰ぐような発言をしながらも、宗教を上層に奉り、上層部の公平分配、采配をモットーにしています。ユーロが統一され、急激に力を帯び、ケインズ実践経済国、日本、アメリカ、イギリスをマルクス経済経済実践国に変えようとしてます。動かす金の威力を統一のパワーを知ることになるでしょう。
しかしながら、マルクスが統制こそ理念として掲げているならば、ケインズとの違いを見受けられません。ケインズ実践国の経済が金を動かすことで統制を図っているならば、マルクスは労働者の権利を追求してはいますが、組織に逆らう人間をブルーカラーに追いやる集団ストーキングは行われていて、階層の違いは明確で、貧困層をイスラム化しようと、外部からの体制を潰そうという団体によるテロの温床にもなっています。分配の前の統制に躓きが見られていて、物価の安さ、仕事がないという立地がイスラムが活動しやすい地形を作り出しているのです。カトリックが富の殆どを占めているからこそ、公平分配を謳う学説が受け入れられる理由と似ています。そしてまた、反カトリックは公職の中でも、役職に付くのは極めて難しいことと言えるでしょう。だからこそ宗教に対する反発も強いのです。
聖書で檻とは宇宙を取り巻く膜のことを意味し、それが膨張してきていてビックバン（宇宙の崩壊）は巻き起こると天文学などの専門書でも詳しい解説が載っています。古代ローマでは宇宙は神なるものとして、宗教家たちの専門の学問でした。地球から一番遠い惑星、冥王星も望遠技術が発達し、つい最近発見されたものです。それより遥かかなたの膜をどうして何世紀も前の人々が知り得たのか甚だ疑問であり、神は存在するというのに近い非科学的で思想哲学の分野として取り扱うならまだしも、天文学の学問としてこの世に論文が多数存在するのです。
そして今も天動説と地動説かの議論は盛んですが、火星に行けるくらいロケットの開発が進んでいるなら、どちらが正しいか分かりそうなものですが、ニュートンの学説、万有引力の法則により、天動説が正しい解釈として教科書に載っているままで手直しの 見込みはあるんでしょうか。なぜ、ニュートンの学説が勝ったかと言うと、当時のローマ教会の尽力によるものが大きかったという理由が挙げられます。権力者が白の物を黒と言ったらそれは黒なのです。
今あるケインズ経済もそれに近いものがあります。乗数理論で投資が１増えたら国民所得は１０増える。これを乗数効果と言いますが、練金術と言ったほうが理解されやすいでしょう。投資に様々な含み益がのっかり、所得が増えるという理論ですが、国民所得より、物価のほうが大幅に上がったのが皮肉であり、物価上昇これの説明は物価の上昇という数値に置き換えられ、資産価格自体が変動価格であり、１の投資が乗数的含み益を得て２になったり３になったりします。そしてその乗数もまた変動価格だ。これほど仮設文字に置き換えられる公式を公式と言えるか謎であり、国民所得＝投資＋消費でこの公式以上に給与を得ている企業もあれば、逆もあり、投資が焦げ付いても給与を出している時期もあり、この式は後付け公式の色合いが濃いのです。そして、デフレ期にはマイナスの乗数効果があげられると言えます。しかしながら、これもケインズが覇権国の推薦学者であった為に、ケインズを打ち砕く学説を唱えるのは戦争で勝利し、覇権国を得るくらいの容易いことじゃありません。
ある人の利益はある人の支払い。経済成長は経済拡大、即ち、負債が増えることに繋がるが、負債が増えるということは、先行きの経済成長が期待できるということでもあります。投資が増えると乗数効果が生まれます。そして投資が削られるとマイナスの乗数効果になり、経済は停滞します。このシステムでは借入れを増やし続け、グループ企業を作り上げやすかったのです。そして金融引き締めで簡単にグループ企業から利益を巻き上げられたのです。しかしながら、どの企業も金利負担が重荷になってきてしまったのです。資本主義の終焉でしょうか、負担金利より、物価上昇による利益が勝っていた時代は良かったのです。金利が上がる株高を経営者は望むでしょうか、しかしながらそれも韓流ブームのように熱狂的支持者は多いのです。熱狂してくれないと今ある資本主義が崩れてしまいます。マインドコントロールはここでもなされていると言えるでしょう。資産価格の高騰で利益を得て、労働者に分配し、資本家をピラミッドのトップとして奉る経済はイギリスをモデルに世界に伝播しました。学術伝播と共に世界に貸付を作り債権保有国となり、イギリスが経済を制覇しました。勿論その間に戦争は何度も起き返済が困難になった債権もあれば、勝利し値が跳ね上がった債権もあります。イギリスに負けじと世界に貸付を増やし、貿易を増やしたアメリカに今は覇権国を明け渡していますが、同盟国であり、その絆はイギリスが親的存在であり、司令塔と言ったほうが正しいでしょう。イギリスは戦争投機家であり、アメリカはそのプレーヤーなのです。
イギリスが覇権を取る過程でロスチャイルド（イングランド銀行）が果たした功績は大きかったと言えます。そしてローマのような聖と俗の支配を教会や世界の銀行を買収することにより、実質覇権を得たのです。アメリカの武器と言えば、間違いなく軍部であり、武力による統制です。これはロックフェラーの功績が大きいと言えるでしょう。国連の創業者であり、原子力を世界に販売し、ダムを売りつけ、宇宙にまで乗り込みました。産業革命であり、特殊法人と呼ばれる政府外郭団体を作ることで貸付を増やし、ＧＤＰの拡大を図ったのです。石油を制覇することで世界貿易を活性させたとも言えます。石油を制覇するものは世界を制覇するとまで言われました。
ロスチャイルドとロックフェラーが衰退したと言える理由に市場の独占があると言えるでしょう。ローマと同じ症状です。寡占状態は敵を作りやすく、買占めばかりをやっているので、企業が抱える負債も桁外れであり、寡占して債券の価格変動で入金させて弾かせる手口は顧客に儲けさせるというより、植民地化する行為に似ています。世界的な嫌われ者になりつつあると言ってもいいでしょう。そこで浮上してくるのが反ロスチャイルド勢力です。紛れも無く、ロスチャイルドに富を奪われたローマカトリックでしょう。反ロスチャイルド、反ロックフェラーだと、支持者が集まりやすいほどわかりやすい圧政でした。
フランスの世論は反アメリカで固まっています。しかしながら、世界的にローマ教会が支持される理由にはなりません。イギリス、アメリカの低迷で発言力を付けてきた段階だろうというのが私の憶測です。そして、世界の嫌われ者、ブッシュの母体のＣＩＡ、ＮＳＡ、イスラエル、プロテスタントがバッシングされ、ブッシュの代行を仰いでいます。指導者の指導者的能力が弱まってくると、抵抗勢力に足を引っ張られる証拠ではあります。台頭勢力は限りなく存在し、国費や株的勝利をみんな待ち望んでいるのです。
国政で言うと小泉の靖国参拝による中国との亀裂報道が気になりますね、理不尽なバッシング報道、調度８７年のアメリカによるジャパンバッシング報道に似ています。次に予定されるのは紛れも無く、中国株の暴落でしょう。元切り上げを仰いでからの暴落は予想できる範囲です。
ケインズ経済とは統制をモットーにしているのです。アメリカを超える中国の発展を許すはずがありません。この背景を次回書きたいと思います。
http://ameblo.jp/nagase72/entry-10007676486.html
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