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(回答先: ２つの世界大戦は計画されてた！第３次は？「アルバート・パイクと第三次世界大戦 」 投稿者 どん兵衛 日時 2006 年 7 月 16 日 22:35:51)
自己レスだが、
＞、「戦争は銀行家が起こすのさ。」と、言うセリフが有りましたが、そんな気もします。
正確には、「戦争の原因は銀行屋どもの陰謀だ。」でした。
で、何でそう思ったか、今までクリップした文書を当たってみたら、以下のが出てきた。
金融を操作すれば計画的に戦争を起こせるか？
ホリエモンは「カネでできない事はない。」と、豪語したそうだが、戦争はカネでできる類のものかもしれない・・・！？カネによるアメとムチで・・。
（以下、引用）
●バブル崩壊・金融恐慌から内乱・政変・革命そして世界大戦へと幾度も繰り返されてきた暗黒時代
（１）フランス革命前の社会不安
１７６８年フランス革命の前年、フランスは凶作にみまわれ、穀物物価の高騰、食糧危機、農村での一揆、都市での暴動や失業等社会不安が激化していた。
ここで見落としてはならない事は、民衆の騒乱のきっかけは銀行家達がパリ市内への食料搬入を金融操作により絞ったからであった。そこで食料価格が暴騰し、怒った主婦達が先頭に立って騒ぎを始め、国王のいるベルサイユに行進し、遂に国王を捕らえてパリに護送するに至った。
それから間もなくバスティーユ監獄の襲撃という本格的革命が勃発した。パリ銀行家の隠微な金融操作により、人為的な経済困難が引き起こされ、政治的急進主義を鼓舞した最初の例である。
（２）フランスの２月革命
フランス革命から約５０年後、立憲君主制が復活していたフランスで、労働者の選挙法改正に対する要求が高まっていた。折しも１８４６年には全国的凶作（農業恐慌）に見舞われ、続く４７〜４８年には工業恐慌が起こって失業者が増大し、社会不安が深刻化していた。
１８４８年２月パリのマドレーヌ広場での集会を政府が武力で弾圧しようとしたのに端を発し、暴動が起こりルイ・フィリップ国王はイギリスに亡命し、第二共和制が敷かれた。このケースでは、金融操作や金融恐慌の有無は指摘されていないが、企業倒産、失業者増大、革命、社会主義化という一連の流れが既に明確に顕在化してきている。
（３）第1次世界大戦前のバブル崩壊と長期不景気
ビスマルクを擁し、工業の進展や軍事力の精鋭化が著しかったプロイセンは、1866年のオーストリアとの戦いに勝利し、続く1870年のフランスとの戦いにも勝利を収め、アルザス、ロレーヌ２州と共にフランスから賠償金５０億フランを獲得した。プロイセン王ベルヘルム１世は７１年ベルサイユ宮殿でドイツ皇帝の戴冠式を行い、北ドイツ連邦、南ドイツ諸国を含むドイツ帝国の統一が完成した。
このような国際情勢を背景として、統一ドイツでは金本位制が採用され、銀貨の回収が遅れたこともあって通貨量が３年間に3倍に膨れ上がり、５０億フランの賠償金もあって、ドイツ諸州からオーストリアその他の投資家に債務の召喚（借金の返済）が活発に行われた。
首都ベルリンでは、建設銀行からの融資もあって、銀行や企業の設立が急テンポで拡大し、土地代も３倍に急騰した。
又、オーストリアでは鉄道建設がブームとなっており、折しもオーストリアでの小麦の豊作と他の国々の不作は、鉄道輸送と輸出を刺激した。１８７３年には、フランツ・ヨーゼフ皇帝の即位２５周年を祝してウィーンで万国博覧会が開催され、参加者は７２０万人と盛況であった。
このように当時ドイツ、オーストリアは投機的なブーム即ちバブルの絶頂期であった。しかし、オーストリア最大の市中銀行であるから７３年４月にかけて株価が暴落し、７４〜９４年にかけて証券相場の下落と破産の急増、生産の長期落込みに見舞われた。
この最終局面に当たる、１８９０年にドイツ帝国のピスマルクが退陣する。ピスマルクはその在任中、ヨーロッパ諸国間の勢力均衡と平和の維持に努めた。この事は、ヨーロッパ大陸に君臨する三大帝政、即ちドイツ、オーストリア、ロシア帝国を敵対関係に置かず、社会主義・革新勢力を押さえ込むという別の側面も併せ持っていた。具体的には、オーストリアとの同盟、ロシア、イギリスとの連繋等を図り、フランスを国際的に孤立させ、汎ゲルマン主義と汎スラブ主義がぶつかり合うバルカン問題には巻き込まれないようにしたのである。
ピスマルク退陣後のドイツ内外の政治情勢の変化をみれば素直に納得頂けるであろう。まずドイツ国内においては、社会主義者鎮圧法が廃止され、社会民主党が議会に進出し１９１２年には第一党になった。又、社会主義者の国際組織である第２インターナショナルが１８８９年に結成され、ドイツの社会民主党が中心的役割を果たした。外交面ではイギリス、フランス、ロシアの３国協商と、ドイツ、オーストリア、イタリアの３国同盟がバルカン半島で鋭く対立する事となった。
かくして１９１４年に第一次世界大戦へと進み、結果として、ロシアとドイツで革命が起こり帝政が倒され、又、かって神聖ローマ帝国の盟主として長きにわたり君臨し、啓蒙君主を輩出し、多民族の融和に努め、安定した政治の下で芸術文化、哲学医学、産業等が栄えたオーストリアのハプスブルク家も没落した。
一連の流れを概括すると、バブル崩壊ー＞長期不景気ー＞ピスマルクの退陣ー＞ドイツの社会主義政党の成立と帝国間の対立ー＞第一次世界大戦の勃発ー＞革命と帝政の終焉という事になる。結論として、バブル崩壊は、帝政と国際平和の要であったピスマルク体制に対する国内からの切り崩しの為の非常手段であったといえる。又、社会主義政党から革命へと進む２段階革命の為の最初の布石でもあった。
（４）ニューヨークの株価暴落と第二次世界大戦
１９２９年１０月２４日ニューヨークのウォール街の証券取引所における株価暴落に端を発する大恐慌により、その後４年間にアメリカの工業生産は５０％に落ち込み、銀行の破産は４５００件に達し、失業者は１３００万人に上った。米議会での関税大幅引上げ、即ちタフト・ハートレー法の成立により、世界各国の連鎖的関税引上げ、世界貿易の閉寒へと進み、ブロック経済化をもたらすと共に、経済恐慌が世界に拡大した。
この間アメリカのフーバー大統領（共和党）の提案により、３１年７月から一年間各国間の債務等の支払い猶予が実施されたが、効果を上げられなかった。３３年大統領に就任した民主党のフランクリン・ルーズベルトは、政府による統制と干渉を大胆に取り入れたニューディール政策を実地し、不況克服に乗り出した。
ところが、実は、ルーズベルト政権には、米共産党やソ連の秘密警察であるソ連人民内務委員会（NKVD)の工作員が、ホワイトハウス、国務省、財務省、司法省、ＣＩＡの前進である戦略情報局（ＯＳＳ）、陸軍省等に１００人以上いたことが判明した。
米共産党の文書は、安全の為モスクワに送られ保管されていたが、ソ連解体後は一般にも閲覧可能となり、これを基に『米共産主義の秘密の世界』と題する本が９５年４月に出版され、又、ソ連秘密警察の工作員の暗躍については、モスクワ向けの暗号電文を傍受したベノナ・ファイルが９６年３月に機密扱いが解除され公表された。これらスパイの中には、大統領の側近で、国務省の高官であったアルジャー・ヒス（ヤルタ会談では大統領を補佐し、国連憲章の起草にも参加）や、同じく大統領の側近で友人でもあったハリー・ホプキンズも含まれている。
ルーズベルト政権下では何が行われたか、米、英、ソ首脳間ではどのような世界的枠組が合意されていたのか、歴史の表面には姿を見せなかったこれらの一連の流れについて概括してみよう。
ニューヨークの株価暴落に始まるバブル崩壊は、米共産党やソ連スパイの巣窟であったルーズベルト政権を誕生させると共に、タフト・ハートレー法により世界経済をブロック化させた。これにより、ドイツ、日本は経済的に苦境に立ち、軍備増強と植民地拡大によるしか活路が見出せない状況に追い込まれた。ソ連主導の共産主義の世界組織であるコミテルンは、日本とドイツにその支部を設置する事を決定した。これに対抗する為、日独伊は防共協定から同盟関係に入った。１９３９年９月ヨーロッパで第二次世界大戦が勃発したが、アメリカは参戦出来なかった。当時アメリカは、孤立主義を採っており「他国から攻撃されない限り参戦しない」という方針であった。
アメリカが参戦する口実を作る為、日本に対する石油の禁輸等経済封鎖を一層厳しくし、ハルノートを日本に就き付け日本に対米開戦を決意させた。しかも日本が米国に対し、卑怯にも不意打ちの先制攻撃を仕掛けるように見せかける為の工作も行った。ジョン・トーランド『真珠湾攻撃』に詳細な調査結果が掲載されているが、更に、９１年春の米『歴史修正学会誌』に決定的な新たな事実を発表している。いずれも米側が事前に真珠湾攻撃がある事を知っていたが公にせず、真珠湾基地にも知らせず、従って臨戦体制をとらせない状況とし、日本軍に攻撃を敢行させ、その上で「日本は卑怯にも米国に対し不意打ちの攻撃を仕掛けた」と、米国の世論を煽り、参戦する口実を作ったとするものである。
さて終戦間際、トルーマン大統領は日本に降伏の意思とその動きがある事を知りながら、敢えて終戦の時期を延ばし、原爆を投下した。しかもその技術はソ連スパイや米共産党員によりソ連にも持ち込まれた。その後の東西冷戦は核の脅威に晒される事となった。以上、ルーズベルト大統領の娘婿であったカーチス・R・ドール著『操られたルーズベルト』にルーズベルト政権の実情が詳述されている。
バブル崩壊がもたらしたものは、途中経過はより複雑になっているが、結局、共産圏の拡大と核の脅威の下の東西冷戦という惨憺たるものであった。これまで繰り返されてきたバブル崩壊は、革命と共産主義政権の樹立とその拡張という点では常に同じ方向性を向いているのである。偶然の一致であろうか、”否”である。偶然が度重なる時、それを偶然とする事は、確率の考え方からすると返って非科学的となる。バブル崩壊を起こし、時の政治権力をも動かしうる智恵と実力もつものは、強大な資本を手中に収め、各国に配下のネットワークを持っている一握りの人々を頂点に抱く組織であろうか。決して政治経済の表舞台には姿を見せないのである。
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