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以下は、「世界大百科事典」にあるイングランド銀行についての説明である。
イングランド銀行 イングランドぎんこう Bank of England
http://plaza.rakuten.co.jp/HEAT666/diary/200508270000/
イギリスの中央銀行。現在は国有企業であるが，歴史的には，1694年，法律によって設置を規定された国策的な私有の株式発券銀行として発足した。対仏戦費の調達に苦慮する名誉革命政権（ホイッグ党政府）を財政的に支援するため，ウィリアム・パターソンの原案に基づいて資本金１２０万ポンドの出資を募り，その全額を国庫に貸し上げる代償として，出資者たちがイングランド銀行（正式名は The Governor and Company of the Bank of England）という法人（株式会社）を設置する認可を受け，政府から年８％の利子（および4000ポンドの管理費）を受け取るほか，資本金と同額まで銀行券を発行して各種の銀行業務を始めたのであった。当初の株主は1268人で，株主総会で選出された正副総裁と24人の理事が重役団を構成した。初期の業務では対政府貸付けが圧倒的比重を占め，これを軸として国庫金の出納や国債業務をも営む〈政府の銀行〉へと成長する。対民間業務としては内外商業手形の割引が重要で，イングランド銀行は組織的に手形割引を始めた最初の大型銀行であった。この場合，イングランド銀行は〈貨幣不足〉を訴える商工業者の要請にこたえて，兌換銀行券の大量発行（そうした信用創造）による利子率の大幅な引下げを実現した。財政の窮乏が民間資金を圧迫し高利貸の温床となっていたから，イングランド銀行による大規模低利貸上げ自体も，一般的な金利水準を引き下げる一因となったであろう。同行の創立によってイギリス（さしあたりロンドン）の手形割引歩合は急落し，４〜５％ (ときに３％) という低い金利水準が普通になる。旧来の高利貸，とくにゴールド・スミス（金匠）が〈憤怒の叫び〉をあげたのも当然であろう。イングランド銀行は，こうした金匠銀行業者や，トーリー党系の地主によって企画された土地銀行などの妨害をしりぞけ，名誉革命の経済的総決算として，ロンドンの近代的商人層やその背後にある広範な各地の商工業者層の営みを金融的に支援したのであり，重商主義的な産業保護育成の一環として，イギリスを産業革命に導く一因となった。（以下略）
※ イギリスは１６８９年から１８１５年までの１２６年間、戦争ばかりしていた。
・1689〜1697年、ウィリアム戦争（対フランス）
・1702〜1713年、アン女王戦争（対フランス）
・1739〜1742年、ジェンキンスの耳戦争（対スペイン）
・1744〜1748年、ジョージ王戦争（対フランス）
・1754〜1763年、フレンチ・インディアン戦争（対フランス）
・1776〜1783年、アメリカ独立革命戦争
・1793〜1801年、反フランス革命戦争
・1803〜1815年、ナポレオン戦争
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● 海賊宣教師パターソンが戦費調達で駆使した「魔法の貨幣の公式」
ペーパーマネーと戦争は、恋愛と結婚のようなものだ。２つで１つであり切り離すことはできない。まず、状況を逆から見てみることになるが、ペーパーマネーの購買力が明確に低下する。それは戦争中に起こるのだが、ペーパーマネーの購買力が大きく下落するときは、必ずマネーサプライ（通貨供給量）が大幅に増大している。
このパターンは、1915〜1917年の時期のアメリカで、完全かつ明確なかたちで確立された。当時のアメリカのマネーサプライは１２０億ドルから２４０億ドルへと増大し、購買力でみたドルの価値は５０パーセントに下落した。
さらに例をあげるなら、1689年に即位したイギリス王ウィリアム三世だ。ウィリアムは戴冠するやいなや、フランスとの戦争を始めた。戦争には金がかかる。その巨額の金は、例えば農産物のように実際の富を生産するのではなく、非生産的な活動に浪費される。戦争をするための金を何とか工面しなければならなかったウィリアムは、支配者なら誰でもすることをした。つまり税金を集め、銀行から借金をしようとしたのだが、それでも２００万ポンド足りなかった。さらに税金を徴収しようとしたが国民から拒否され、王は途方にくれた。資金がなくなって軍の装備や食料が揃わなければ、戦争は急速に縮小せざるを得ない。
だが、この歴史上の重要なときに、ウィリアム・パターソンというスコットランドの浮浪者がモンタギュー家のひとりチャールズ・モンタギューに近づき、戦争資金を賄う計画を持ちかけた（パターソンの素性については明らかではなく、宣教師とも海賊あがりとも言われている）。どのようにしてかは分からないが、パターソンは経理と金融に関してすぐれた知識を身につけていた。その計画は、激しく抵抗する納税者をごまかすのに、戦争費用を隠してしまおうというものだった。歴史上、この時点までは、戦争の費用といえば税（直接税）と借金で賄うのが伝統的だった。パターソンの計画は、平和勢力としての国民を罠にかけ、国民が議会の代表を通じて戦争の問題に参加して意思決定に関与する権利を奪ってしまおうというものだった。簡単に言えば、それまでは、資金の支払いを拒否することで戦争に反対できていたのに、パターソンの方法で戦争経費を賄ってしまえば、国民は戦争問題に関して発言する権利を失ってしまうということだ。
王の意思を強制するために使われた専制の道具が、何の保証もないペーパーマネーだった（金や農産物といった実際の富が部分的に保証されたものも含む）。パターソンの計画は、古いバビロン流の方法を焼き直して時代の要請に合わせたもので、モンタギューが金融の新たな方法として議会に持ち込んだものだ。結局パターソンのアイデアを元にした制度から、のちにイングランド銀行がモンタギューによって設立されることになる。このシステムはアメリカの連邦準備制度が採用しているもので、アメリカ商業会議所の経済政策委員会が発行している『マネーサプライの経済学』という文書にこう書かれている。
預金通貨（紙幣）が発明されるまでは、金（あるいはその他の金属）が交換手段として受け入れられていた。文明史上つい最近までは、商取引に携わる者は、一定量の金貨もしくは金塊を手元においておく必要があった。これは不便であるとともに危険でもあった。そこで中世末期には、金を所有する者は、それを地元の金細工商に預けて保管してもらうのが一般的となった。金細工商は、金を預けた者にその分の預り証をわたした。
しばらくすると預けた方は、支払いが生じるたびに金を引き出す必要はないことに気がついた。買い手も売り手も、金の預り証を「金と同じ価値がある」と考えるようになり、この受取証が紙幣の原形となった。時代が進むうちに金細工商は、通常は、金の所有者による引き出しに備える場合、預かった金の総量のごく一部があれば十分だということを発見した。そうなれば金細工商は、預かった金を貸し出して利子を取ることができる。手元には必要なだけの「準備」分を残して、金の所有者が通常引き出すと予想される分だけをカバーしておけばそれでよい。こうして、「部分準備」に基づいた貨幣制度が登場した。この制度では、金の準備高は、それに基づいて発行される紙幣総額のごく一部でしかない。
パターソン本人は、自分は新たな制度を発見したと思っていたかもしれないが、そんなことはない。紀元前６００年のネブカドネザル王の「金本位制」もこの方法に基づいたもので、部分準備にあたる魔法の公式は、１０パーセントに固定されていた。つまり、パターソンの計画も今日の銀行のやり方も、近代になっての発明ではなく、バビロニア人などがはるか以前に使っていたものなのだ。パターソンは、キリスト教以前のバビロンの異教徒のやり方をコピーしたにすぎないと思われる。このシステムにおけるペーパーマネーは、専制と隷従の道具となった。
どうやって２００万ポンドを工面するかというウィリアム王の問題は、海賊宣教師パターソンによって解決された。パターソンがやった部分準備による融資というバビロン流の方法は、元はといえば、粘土板上で行なわれたことだった。創世記に出てくるニムロデですら、この制度の使い方を知っていた。こうしてウィリアム王は２００万ポンドを集め、国民の望まない戦争を継続することができた。
※ 以上、ここまではコールマンの著書『バビロンの淫婦』からの引用である。上の引用でコールマンも書いているように、ウィリアム・パターソンの素性をネットで調べても、殆どなにも出てこない。つまり不明である。パターソンはスコットランド人と言われているが、ケルト系なのか、アングロ・サクソン人なのか、それとも・・・これすらよくわからない。
国際金融家（銀行家）は、歴史的に「バビロニア→フェニキア→カルタゴ→ベネチア→アムステルダム→ロンドン→ニューヨーク」という移動をしてきたと私は思っている。この一族は、数千年もの期間、金融業を主として稼いできたのである。
財閥を「世界大百科事典」で調べてみると、「広義には，家産を基礎とし，同族支配に特徴づけられた企業集団を指すことばで，ロックフェラー財閥，クルップ，ターター財閥，モルガン財閥，クーン＝ローブ財閥，ロスチャイルド財閥，浙江財閥などと使われるが，狭義には，第２次世界大戦前の日本におけるファミリー・コンツェルンを指す用語である。大は三井財閥，三菱財閥，住友財閥の三大総合財閥から，安田財閥，川崎財閥などの金融財閥，浅野財閥，大倉財閥，古河財閥などの産業財閥，小は数十に及ぶ地方財閥が存在したが，家族ないし同族の出資による持株会社を統轄機関として頂点にもち，それが子会社，孫会社をピラミッド型に持株支配するコンツェルンを形成していた点に共通点がある。」・・・と説明されている。
死の商人デュポン、鉄道王ヴァンダービルト、鉄道王ハリマン、鉄鋼王カーネギー、石油王ロックフェラー、穀物王カーギル、タバコ王デューク、鉱山王グッゲンハイム、ダイヤモンド王オッペンハイマー、石油王メロン、自動車王フォード、流通王ウォルトン（ウォルマート）、インドの巨大財閥ターター、メディア王マードックやベルルスコーニ、アジア最大の財閥である李一族（リー・カシン、ビクター・リー、リチャード・リー）、ロシアのアブラモビッチやホドルコフスキー、イタリアのアニエリ家・・・などなどは、いずれも大衆に商品（サービス）を売る産業家であった。しかし、ここに挙げた財閥と本質的に違うのが、ロスチャイルドやモルガン、ベアリングなどの国際金融財閥である。国際金融家は、大衆を相手に商売をするのではなく、国家の債券を動かしながら国家的な事業（軍需産業・鉄道建設など）を動かし支配してきたからである。
しかし、現在の２大巨頭であるロスチャイルドとロックフェラー、こいつらは歴史的にごく最近になって誕生した財閥である。ロスチャイルドですらたかだか約２００年の歴史であり、ロックフェラーが銀行業に参加してからの歴史は１００年ほどでしかない。私は、異論のある人もいるだろうが、ロスチャイルドの奥に隠れて姿を見せない国際金融家の“主流”一族が存在すると思っている。“本物”は姿を見せないものである。
● 裏切り者たちによる不名誉な「名誉革命」
http://plaza.rakuten.co.jp/HEAT666/diary/200508130000/
ロスチャイルドが関与している他の企業もそうであるが、イングランド銀行は1694年の創立以来ずっと国際的陰謀とスパイ活動の中心となってきた。ただし、ロスチャイルドがイングランド銀行と関わりをもつにいたるのは、ようやく1812年のことだった。ワーテルローの戦いでイギリスが敗れたという根も葉もないうわさが、ロンドン証券取引所になぜかパッと広まると、これを利用してネイサン・マイアー・ロスチャイルドは財産を6500倍に増やしたのである。
イングランド銀行はもともと革命から誕生した。オレンジ公ウィリアム三世が国王ジェームズ二世を王座から追放した革命（名誉革命）である。イングランド銀行の特許状がウィリアム三世によって授与されて以来、国王に対する反乱は一度も起こっていない。革命には不可欠の資金源を支配下に収めてきたので、王室はずっと安泰だったのである。
【中央銀行の役目は、銀行システムを監視し、貨幣量を調節することである】
http://plaza.rakuten.co.jp/HEAT666/diary/200408190000/
現在の米国は、世界最大の債務国です。これは米国政府の借金であり、この借金には当然ですが利息が付きます。この利息を払うのは米国国民であり、この利息で儲けているのがＦＲＢの所有者ということになるんでしょう。
米国政府・財務省が国債を発行し、民間銀行に買わせることでドルを手に入れる。民間銀行は、その国債を買い入れるドルをどこから手に入れたかというと、連邦準備制度がドル紙幣を印刷することでということになるのでしょう。
米国政府・財務省が国債を発行する一方、連邦準備制度はそれを購入できるドル紙幣を印刷している…と。これによって無から負債が創造される…と。ＦＲＢの所有者たちはこの無から創造された負債の利息をおいしく頂く。
ということは、米国が莫大な債務を抱えていたほうが「おいしい」となります。しかも、ＦＲＢは特権的に法人税が免除されている…と。
で、現在のこの米国経済を支えているのが、日本ということになります。
では、ＦＲＢの所有者とは、誰なのか？
以下は、１９１３年のＦＲＢ設立当時の株主です。
ロンドン・ロスチャイルド銀行、ベルリン・ロスチャイルド銀行、ハンブルク・ウォーバーグ銀行、アムステルダム・ウォーバーグ銀行、ニューヨークのリーマン・ブラザーズ銀行、パリのラザール・ブラザーズ銀行、ニューヨークのクーン・ローブ銀行、イタリアのイスラエル・モーゼス・シーフ銀行、ニューヨークのゴールドマン・サックス、ニューヨークのチェース・マンハッタン銀行。
以上の銀行が、１２の連邦準備銀行の株式を所有したということです。
チェースを除いて全てがユダヤ銀行です。あえて疑問を言えば、なぜチェースがここに入れたのか？ ロックフェラーがマラノ（隠れユダヤ）だという噂は本当なのか…
石油帝国と金融帝国を一体化してアーリマン的な世界支配へと向かうロックフェラー。現在の米国の頂点に立つ一族のひとつです。
ＲＩＩＡ（英国王立国際問題研究所）の米国版であるＣＦＲ（外交問題評議会）を１９２１年に創ってホワイトハウスを動かすロックフェラー家。しかし、ＣＦＲを創ることを主導したのは、セシル・ローズの遺訓を汲むミルナーらのイギリス人だった……とする説が有力のようです。これを受けた米国側が、Ｊ・Ｐ・モルガン、アベレル・ハリマン、ヤコブ・シフ、ネルソン・オルドリッジ（ネルソン・ロックフェラーの母方の祖父）、バーナード・バルーク……らであった。
この組織がロックフェラーの組織となります。ちなみにネルソン・オルドリッジはジキル島会議に出席しています。…というか、この会議の主役と言っていいでしょう。
ボルシェビキの革命の資金援助をしたり、Ｉ・Ｇ・ファルベンに資金提供することでナチスを成長させたひとつの組織がこの組織…ＣＦＲです。
ＩＭＦも世界銀行もこのＣＦＲが立案したものです。
ＦＲＢ創設が１９１３年です。
ＣＦＲが１９２１年。
ＢＩＳが１９３０年。
ブレトンウッズ会議が１９４４年で、世界銀行とＩＭＦです。
元スパイであったコールマンの説だと、ＣＦＲはＲＩＩＡのために動いている？
共和党と民主党の両方を動かすロックフェラー。
ネルソン・ロックフェラー（副大統領）は共和党でしたが、次期当主だと噂されるジェイ・ロックフェラーは民主党の上院議員です。ネルソン亡きあとジェイが政治の世界に現われました。
ネルソンは初代ジョン・Ｄの孫です。孫の世代ロックフェラーの５人兄弟の中で、政治に関心を持ったのがネルソン。このネルソンがＣＦＲのボスとなって会議を仕切ります。
要は、アイゼンハワー以降の大統領はすべてネルソンの影響下にあった…と。
ネルソンが死亡したのが７９年。ネルソン亡きあとは、ネルソンの弟、デビィッド・ロックフェラーの影響下にある…と。カーターもレーガンもブッシュもクリントンも……
そして、デビィッドの後を継ぐのが、ジェイ・ロックフェラー。
はたしてロックフェラー家は、マラノなんでしょうか。
そういえば、先月７月１１日にジョン・ロックフェラー２世の３男であるローレンス・ロックフェラーが９４歳で死去しましたが、今度は今月１０日にデヴィッド・ロックフェラーの従兄弟であるジェームズ・スティルマン・ロックフェラーが１０２才で死去しました。
こう立て続けに死なれると、遺産相続も大変でしょうに（笑）
それにしても、こういつら一族は長生きするもんですね。
デヴィッド・ロックフェラーだって８０代だけど、とっても元気そうです。
金融システムとは国民を欺き、預金をせっせと戦争資金に充てることだった？？イングランド銀行とはその目的で建てられた？？
ヤドカリ一族だな。陰謀をでっちあげられたカトリックの封じ込めと同時にじわりじわりとユダヤ教徒が世界を陰謀のスパイシティを作り上げる。カトリックの残党こそがユダヤなのでは？
なんとこの戦術の金融システムの元祖はバビロン方式だと言うからお笑いだ。そろそろ大御所はイスラム金融にヤドカリしてることだろう。
信用の低下した米国債を保有している日本はおいしいのか？
国力・国富とは信用権がばら撒かれていることであり、これからもっとばら撒く予定があることを言う。（マネータリー論）
イスラムで国民や官僚を死の恐怖に陥れてバラマキ体質に変えさせることを外交戦術と言う。ホロコースト大好き一族がのさばり続ける限り、私達のツケと未来は絶望的だ。ヤドカリされてしまうから捕まえようがない。
今日も戦利品である競売物件が破格値で売られている。一時期ブームになった健康食品も破格値プライスでバーゲン巡業している。
イノベーションだと安倍は言うが、開発こそ金がかかる作業であり、見込み価格を大きく割り込むプロパーが付くのは間違いない。
これだけ競売物件が多いと土地転がし神話ではなく、払えなくて売却した人が多かったことを思わせる。完全なる嘘はいささか難しくなってきたように思う。
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