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WiredNews
http://hotwired.goo.ne.jp/news/20060123105.html
2006年1月18日 2:00am PT
ITバブルを予言したエコノミスト、次なるバブルを予測(上)
Michael Grebb
よい知らせがある。株式市場は今後5年間、空前の好況に沸くというのだ。一方で悪い知らせもある。2010年の後半には楽しい時間も終わり、その後は世界大恐慌以来の最悪の不況期に突入するという。
ハリー・S・デント氏の世界へようこそ。エコノミストで人口学の研究者でもあるデント氏は、1992年に出版した『経済の法則―3つの波が予測する「グレート・ブームの時代」』(邦訳イーストプレス刊)で、1990年代後半の株式市場のバブルを予言していた。当時バブルを予想した人はほとんど誰もいなかった。そのデント氏が、2004年に出版した『次なるグレート・ブーム』(The Next Great Bubble Boom)では、これからの数年間でさらに大きなバブルが発生すると予測している。すなわち、その後には何もかもが崩壊するという。
ワイアード・ニュースは先日、デント氏にインタビューを行ない、今後の市場の動向や、余剰資金をどこへ投じるべきかについて話を聴いた。
ワイアード・ニュース(以下WN):株式市場の見通しはどうですか。
ハリー・S・デント氏:市場は(2004年の)1万ドルで底を打ったと考えられる。現在は上向いており、ついに今の取引レンジを抜け出す可能性がある。恐らくいったんは下げるが、すぐに最高値に達するはずだ。だいたい2005年後半から2010年の半ばあるいは後半にかけての5年間は、基本的には回復傾向が続くだろう。
WN:過去に予測を修正したことがありますが、その好況の時期についてどれほど確信がありますか。
デント氏:もし数ヵ月のうちに株価の急上昇がなければ、見通しを下方修正する可能性はある。しかし、今のところ1920年代の好況期とほぼ同じ道をたどっており、1990年代――つまり誰も予期しなかったバブルへと突入する直前――の様相ともかなり近い状態にある。原油価格が1バレル71ドルまで一気に上昇するような時期には、株価はなかなか上がらない。連邦準備制度理事会が「金利はもっともっと引き上げる。債券市場がインフレについて何を言おうと一向に構わない」と言い続けているときに、株価がそう簡単に上昇するわけがない。さらに、人々が日々不動産投資につぎ込む金額が大きくなれば、株式市場には大量の資金は流れ込まない。ところが、不動産価格は下がりつつあり、金は行き場を失っている。そこで必然的に株式市場に戻ってくるだろう。ダウ平均株価は3万2000ドルから4万ドル、おそらく4万ドルに近くなると思う。ナスダックは1万3000ポイントあたりになるだろう。
WN:回復を牽引するのはハイテク株ですか。
デント氏:暴落は終わったので、これからバイオテクノロジーを含む、より幅広いハイテクブームが来るだろう。企業は経費を削り、過去に行なった投資で成長力を拡大してきた。今後は遅れを取り戻し、消費者の動きについていくために再投資を行なうだろう。そして消費者は決してお金を使うのをやめない。ビジネスは最高の状態に戻り、資金はおおむね情報技術(IT)に流れていく。
WN:しかし、2000年にドットコムバブルが崩壊したときの記憶が、新たなハイテクバブルへの投資家の熱を冷ましてしまうことはありませんか。
デント氏:それはない。「悲観し、みじめな思いをし、傷ついている人がこれほどいるのに、強気相場に転じるわけなどない」と人々は言う。しかし、強気相場はありふれた投資家の間から生じるのではなく、他の物事と同じようにS字カーブを描くものだ。つまり、最初は情報通の投資家が買いはじめ、そこから市場が上昇に転じる。上向けば上向くほど、だんだんと人々が引き込まれてくる。そして誰も彼もが参加するときにバブルがはじける。つまり、最も深い傷を負い、「もう株なんて買わない」「二度とハイテク株には手を出さない」などと言い出す人というのは……株価が毎年30(%)も40%も上昇し、多くの人が心変わりするのを黙って見ていた人だ。不動産でも同じことが言える。最初は誰もが、不動産なんてばかげている、意味がないと口にするが、一方で不動産価格はどんどん上がり続ける。すると今度は誰もがマンションを買いはじめる。皆が「なかなかいい投資だ」と考えるものだから、誰もがこぞって別荘を購入する。
WN:今回の株式市場のバブルは2010年後半に崩壊し、そこから長い不況に突入すると予想していますが、その不況は1970年代のような感じですか。あるいは大恐慌のような劇的な下落ですか。
デント氏:ちょうど中間あたりになると思う。大恐慌ほど極端なものではないが、1970年代の不況よりは厳しいものになるだろう。1990年から2003年に日本が経験した不況よりも悪い状況になると思う。失業率はおそらく15%前後になるだろう。最悪なのは労働人口の縮小の影響でデフレ傾向になることだ。デフレは資産価格の敵だ。1970年代を思い出してみてほしい。戦前生まれで戦後の好景気で蓄えを作った世代では消費の減少が見られた。一方で人口の多いその次の世代が労働人口に加わったため、景気はいくらか持ち直した。これに対して現在は、史上最も人口が多い世代の後に人口の少ない世代が控えている。従って、減速傾向はより顕著になるはずだ。
(1/24に続く)
[日本語版:米井香織/多々良和臣]