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圧力によって社会的地位を失った知識人は多い。議員になり、抹殺キャンペーンが打たれるとまずは嫌がらせが周辺で起きる。
抗議の電話が相次いだり、付回し、盗聴しているので、駐禁を密告したりして、
免許取り消しにまで追い込まれた議員もいる。こういった社会的圧力と被害が似ているのがカルト教団の関与が疑われている集団ストーキングだ。離反者に対して嫌がらせを繰り返しているらしいが、それは軍の密告者、離反者などにも似たような嫌がらせで社会的地位を破壊する。密告すれば同じような被害に遭うか裁判所送りだろう。
本を出版しても販売ルートを絶たれる。まあおおよそ考えられる範囲だが。
これらを一括して取り締まる機関を作るために大掛かりな嫌がらせが先進国を中心に繰り広げられたんじゃないだろうか。株のインサイダーを取り締まるためにＳＥＣが出来たのと同様の手口だ。
全ての工作活動を管理下に置く機関がどうしても必要だったのだ。イランでクーデターを起こした筋に間違いなくアメリカの工作員はいた。
日本でも満州侵攻から真珠湾攻撃に至るまでユダヤの代理人によって謀られたものであることが分かってきている。日本の内閣を支配下に置く為に。
米軍に世界の警察を任せた結果どうなったか、
世界的にテロが蔓延した。権力を引き伸ばすために出動を増やすような行為に及んだ。
集団ストーキングなどを警察が認め、警察強化に及ぶとどうなるだろうか。
民間探偵事務所、興信所などとグルで無差別的な嫌がらせ行為に及んでいる可能性が高い。
途上国ではエイズウィルス蔓延で病院漬けにされて、
先進国では裁判、訴訟まみれにされる。
間違いなく先進国では軍から警への権威移譲が起きている。
検察が摘発することでマスコミを動かし、議会を動かす。
検察が犯人を撒き、犯罪組織を作り、それをタイミング良く摘発する。
戦争や摘発情報を仕入れて儲かる筋が情報を検察から買う。
とても機能した社会だ。
財政は危機的な状況ではない。
寧ろ、暴落させる財源が拡大していくことが更なる危機的状況を好んで引き起こしているだろうと言える。
原子力が運営的に危機だからといって放射能を撒き散らし、医療費、裁判費、放射能検査キッドなどを販売を増やすことは明らかに人道に反する。
平和的な事業への民間への鞍替えはとことん歓迎すべきだ。
投機的な財源として郵政をまるごと財源移譲させることは許し難い行為だ。
政府発行銀行買収計画へ橋渡しされるシナリオを歩んでいるようでならない。
今も増えていると思うが、金融奴隷となり、損失を労働で支払う人々を好んで生み出しているようだ。
私たちには損害を与えたものに裁判を申し立てる権利がある。
しかしながら過去の判例からも裁判所自体投機的な価値観を抱く。
集団ストーキングをこのまま放置させるとどういうことが起きるだろう。
無差別に社会的最下層に追いやることで、
いっしょくたに目障りな人間の社会的地位の剥奪が可能になる。
こんな社会が放置されていいのだろうか。
宗教の言葉どおり私たちは支配者により生かされているのだ。
カーストのどの地位を与えるか、人体実験に晒されるか、不当な裁判を受けるか、
地上の神の指図によって決められている。
こんな人権侵害が許されていいはずがない。
生きるための基礎的な所得を確保すべきだ。
その財源は消費ということで企業に返還される。
つまり、雇用立替制度を使うのだ。企業側にとっても毎月の給与の財源を必要とする。
いったん返してまた借りて基礎給与に充てる。
６８００万人を労働人口とすると毎月６万づつ分配するとなると年間４８億９６００万円の財源が必要だが、これで労働者の生きる権利が確保できるなら焦げ付いても最大の福祉効果を狙える。
勿論、この４８億９６００万円はそのまま消費に還元される。
企業の総売上がこの値を下回るとは思えない。
きっと集団ストーキングを取り締まる組織を作るとなるとこの倍以上の財源が必要になるだろう。これで安全に暮らせるとは思い難い。
思うに宇宙開発を頓挫させてでも、この財源は確保すべきだと思っている。
オゾン層は破壊したなどとふざけた報告書しか持ってこない。
官から民への改革も世界制服を企む者達にやらせると暴落株しか掴まないことが今回の世界同時株安ではっきりしただろう。効果が望める改革もすべて飲み込んで暗黒の支配下に導いてくれる。
この基礎給与が権力側の嫌がらせに負けず、
人道を貫いてくれる人材確保に大いに約にたてるものだと確信したい。
何よりそれにより、軍隊志願者が減ることを望む。
途上国にこそこのシステムは必要だ。
創価や統一教会の嫌がらせは有名だが、こうした団体が野放しなのはなぜだろうか
暴力団を解体させることが出来ないのと同様、嫌がらせを施行する団体が創価だと世間的認定を受けると銀行の組織解体を擁護する動きに発展する。ここまで投資を続けてきてその債権が紙くずになるような行為だけは避けたい。
そして、警察に犯罪行為だけを見張っていてとなるわけだ。
犯罪行為は正義を名乗る悪徳武装勢力のエサとなる。
かつて総会屋が暴力団によって撒かれたが、それを取り締まるのも警察だった。
暴力団と持ちつ持たれつの関係を築いてきたのは銀行だ。
統一教会や創価と共に成長してきたのは銀行だ。
マッチポンプを銀行・警察間で続けるのはまだ我慢できるが、
まともな知識人を変人扱いし、底辺層まで追い込み、
そういった社会的犠牲者を媒介し、餌場にする行為だけは許せない。
儲かっている企業から金品を脅し取り、その暴力団が儲かってくると摘発する。
こういった体質は江戸時代より前から変わっていない。
実際にテロやストーカーが増えれば嫌でも警察強化に国民意識は傾くだろうと思っている。
それでも、ツインピークスのモルダー警部補のようにカルト的犯行を取り締まる機関が税金で設立することを国民は受け入れるだろうか。
犯罪国家、犯罪組織を支援しているのは世界買収計画を企む世界秩序のメンバーであり、暴力団、統一教会を破産させるとなると銀行が多大な損失を受けるが、
存続させるとなっても次々に裁判として賠償請求が出されたとして、その費用をお布施で賄えれば話は別だが、察するに、お布施では貸し出しの金利分を賄うのがやっとだろう。
貸し出しの便宜を図ってもらうために議員を利用しているのであって、その資産を高値で売却されるようでなければ返済の目処などおおよそ立たない。
時限爆弾のような建設を銀行はさせられたと言って過言ではない。
勿論、それを早くから糾弾しようとした知識人は圧力により、社会的に抹殺される。アメリカが宇宙に住む計画を立て、予算はそれにより大幅に増強された。
慣例により、予算を掴むと隠蔽された事象が暴露される。アポロは月に行っていないという噂がたったが、
それはおろか、宇宙人による人間誘拐など、おおよそ裁判所の慣例裁定が及ばないような行為に発展していくだろうと予測される。予算で何をやらかしているのか検討がつかないが、
ブッシュやロックフェラーなど軍人が熱を入れている事業の一環ではある。
間違いなく人間を破壊する行為に予算を投じていることだろう。
金利が払えなくなると一斉に露見しはじめる。
核融合施設もそうだろう。おおよそ予算回収の見込みは付かない。
国債を紙切れにするか、この人間破壊装置の利子分も纏めて追加投資するかは日銀の判断だが。宇宙人を裁判に持ち出したくなるほど様々な罪を擦り付けてくるかも知れない。
彼らの想像力は人道を越える。
こうしている間にもハルマゲドンへのシナリオが動き出している。
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