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(回答先: ＲＥ 投稿者 Ｋ２４ 日時 2006 年 8 月 04 日 23:59:53)
「奥の院」＝「国の外郭団体」のグローバル活動が世界的猛威を振るってます。
原子力機関、天候操作機関、衛星、宇宙開発、石油、天然エネルギーなどなどは、全て、コアに”地球のコア（マントル）をほじくる会”があり、そこから各種研究機関、３００人委員会（ローマ・クラブ）＝「電磁波研究会」、人口オーロラ研究会など生まれていきました。
彼らが温暖化を作り出し、それを食い止めるのに、国民が自分の働いた金を差し出し、各々が努力せよというものです。温暖化は自然災害だとのたまう極悪非道人です。
電磁波（ストーキング）被害者を救う会では、電磁波被害を起こす側ではないことは事実です。しかし、上記（電磁波３００人委員会）団体から、電磁波研究装置を買っていることは事実です。微力ながら上記活動の献金活動を行っていることになります。
警察も、探査機で日々の生活に損害が及ぶ電波の観測結果が出れば、調査に乗り出せるそうです。
超弦理論（超ひも理論）も上記グループに入ります。これは、地球の有機物全てに、周波数が存在し、その周波数を持つもの同士は共鳴するというものです。
つまり、人間の脳波と同一の周波数を脳に向けて電磁波をあてるると、脳内の電子がその電磁波と共鳴し、電子核融合、電子核分裂が起きるというものです。
宇宙も住みやすい（同一周波数）を求め、凄まじい勢いで回り続けるというのが超弦理論の大枠です。
電子の引き合う作用を利用すれば、
このように鉄球を自在に操れるように、
同一周波数を持つもの同士も自在に操れるのではないかという研究も、オウム真理教も、ＵＦＯ研究も、この電磁波外郭団体と言えるでしょう。
そして、宇宙の爆発、ビックバンに肥大化し、銀行の預金が下ろせない！ これで、これらの研究は一気に消滅します。
官から民の改革で、今までの国から研究費を調達するという手法が使えないとなると、研究成果の発表など有効需要を探ってきたのです。
これらの研究機関は正規ルート、外交官によるものや、裏ルート、宗教ルートなど、様々なひも理論で結ばれていると言えるでしょう。
なぜ、今、ビックバンなのか、これらの地球のマントルをほじくる研究から発出した外郭団体の融資調達危機からです。
政府系外郭団体の市場規模は、民間の食料品、衣料、建築などをはるかに上回っています。
税金が増える傾向にあるのはそのためでもあると理解しています。
私たちの税金が、それらの温暖化を作る装置、それを研究する施設、その基準値を審査する機関、空気成分を整える機関に使われているからです。
早い話が、石油まみれの政治家が有効需要を求めた結果、出来た社会現象と言えるでしょう。
単純に考えて、洋服を買うのを諦めて、ＣＤもここ何年も買えない状態が続いても、宇宙に行って住む計画に人々は投資し続けないといけないのです。
成層圏を本当に突破したのかも疑問ですよ。政府が投資を安心して続けられるように、見せ掛けのデモンストレーション映像を用意したのかも知れません。
特殊法人の役員給与が法外に高いのも、投資家たちに安心して投資を続けられるための、虚位報告かも知れません。
その政府の推進した計画のせいで、私たちは、地球を壊され、宇宙に住む計画に投資しないといけなくなったのです。
地球の危機なのです。だから、預金を差し出してでも、これに投資しないといけなせん。
この計画のプロジェクト推進者は、命をかけてこれに取り組んでます。
オイオイ、トップが死んだら、預金が返ってくるのか？ 激動する社会において、様々な責任者が自殺、自害しましたが、積み重ねられた負債は消えません。彼から取り立て義務が外され、銀行が引き受けるはめに陥りました。
こんな自責行為が続いたため、今度は、銀行は国民の預金を嵌めようと計画してきたのです。
最悪な事態です。
預金を嵌めたところで、まだ借金は返せる額じゃありません。しかも、預金を失ったので、返せるあても無くなってしまいました。
こうなると困るから、ロビー活動でも続けて、少しずつ返していこうと考えたのが、この代表格であるローマクラブの方針でした。
それが、既存店、スーパーや、コンビニ、郵便、電化製品、全ての生活用品、文化用品、サービスに至るまで、全ての産業に深く圧し掛かってきました。
つまり、少ない給与の中で税金を増やし、電磁波測定装置、電磁波対策住宅に至るまで、リスクを取り除く消費を増やそうと企てているのです。
リスクの供給会社とかなり経由していますが、基本的には同一機関です。同一意識を持って穴を掘って埋める行為を進めている人も少なからずいるということです。
やはり、これはまずいと思ったのか、警察はこういったロビー活動を規制する側にもついてきました。警察は検挙率を上げようと事件を作り出すような機関です。ＦＲＢ幹部ははロビー活動を個人的に行っています。
穴を掘って埋めてればいいと言ったのはケインズです。その号令とともに、こういったマッチポンプ複合体が活躍の場を広げてきました。
軍事複合産業も似たようなものです。
繰り返します、少ない給与の中から、電磁波関連の消費をせず、食料品を買って、残りは預金して、将来のために備えたいという人は、こういったロビー活動に専念すべきじゃありません。
彼らは国民所得を上げる様な計画なんてたててはいません。
暴落や戦争、地震などを自然災害と仕立て、借金をチャラにする計画しか考えてないのです。通貨暴落があるかないかの瀬戸際で投資総量が増えるわけもありません。
投資総量が増えないと、国民所得が上がる見込みはありません。投資総量が増えないのは、いつもと同じような顔ぶれが、肩書きを利用し、銀行を騙し続け、借金を踏み倒してきたものたちが、銀行の窓口に代行人を用意し、そいつに多額の融資を結ばせた疑いが濃いからです。
互いの牽制、にらみ合いは本物です。
銀行の融資を結ぶためなら、歴史を変えることや、人口のない地域で、大震災が起こったような報道を作り、世界がその地の復興作業に取り組んでいるようなでっち報道も平気で作り上げます。
こういった報道の裏舞台にスポットを当てるなど、人々の預金を奪うような工作活動を続けるものたちを、暴いていかないといけません。
こういったものたちは、暴落期に自分の資産を、人々から奪った資産を引き入れ、膨らましていきます。
暴落があるたびに、産業は破壊され、こういった悪魔のエサとされてきたのです。
私達が脅威と思う国連の軍事産業の規模以上の脅威団体を日本は国内に抱えています。
国連は、国際連盟を柱にして生まれたものですし。社会主義国のほうが、政府系外郭団体は多いのです。
ばかの一つ覚えみたいに、穴を掘って埋めるような作業を自ら望んでするべきではありません。
温暖化がいい例です。どれくらい温度を上げれば、空気清浄機が売れるだろう、エコ意識に国民がなびくだろうと調査してるのです。
きっと死ぬ寸前までその調査は続けられるでしょう。
熱射病の死者が何人くらで、どのレベルなのかを調査してるんですよ。
限界レベルを探るのが目的なのか、、まあ、熱射病は政府見解では、自然災害ですけどね。
何度も言います。穴を掘って埋めるような団体の歯車のひとつに加わるべきではありません！
社会は人で構成されているのです。
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