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『集団ストーカー教程２１』
１【悪用されるプロファイリング？】
（１）２つのプロファイリング
犯罪捜査における手法の一つで事件が発生した現場状況から犯人の年齢や性別、性格、趣味嗜好、思想、どのような行動を取りうる人物かなど、犯人像を浮上させるテクニックとされています。
また、個人情報に基づいて、その人が取りえる事柄に対して、その事柄を最適に決定していく手法が、資産運用の世界においても同じく『プロファイリング』として採用されています。
欧米の資産運用は、こういった顧客の個人情報をプロファイリングして最適な投資行動が取れるようにアドバイスしていくのが主流とされています。
これは『犯罪捜査プロファイリング』と『資産運用プロファイリング』では、それらが逆に行われていることを示すものです。
つまりプロファイリングには２つの方法があることになるわけです。
（２）最適工作活動プロファイリング
この『犯罪捜査プロファイリング』とちょうど逆を行う『資産運用プロファイリング』考えてみた場合、或る人の年齢、性格、趣味嗜好、個癖、思想傾向、行動傾向などのすべての個人情報から、その人がどのような状況下においてどのような行動を取りうるかを予測することができることになるはずです。すくなくとも理論的には可能なはずです。
実際にこの個人情報に基づくプロファイリングによって、特定の誰かを人為的な状況下に置き、どのように行動するか、あるいは行動させることができるかを実行している疑いが濃厚なのが集団ストーカー活動であると言えます。
そう考えられる理由は、どういわけか行く先々で遭遇する不審な人物や車両、不可解な出来事、まるでこちらの考えていることが全てお見通しにでもなっているのではないかと思えることや、また、何をしても全てが裏目裏目へと出るような、何かこちらの行動の裏をかくような活動など。
こういったことから『思考盗聴』という考え方が出てくるだけでなく、そういった『心を読み取る装置』があるのではないかと言う説が出てくるのだろうと思います。
しかし、これらは『思考盗聴』だの『心を読み取る装置』があるのではなく、対象に関する詳細な個人情報に基づくプロファイリングによって最適工作活動が組み立てられると考えてみます。
なぜこのように考えるかと言うと、集団ストーカー情報から見出される一連の手口がほとんど同一であり、なんらかの『活動マニュアル』に沿った活動を行っているとしか言いようがないからです。
もし『活動マニュアル』が存在しているとすれば、それは何に基づいて製作されたのか？単なる経験則に基づいて編纂されたものなのか、それとも実際の人間の心理や行動一般に関する研究データ、つまり膨大な『臨床試験』的なデータに基づいて編纂されたものか、後者の場合ならば必ず被験者の個人情報が採取されているはずです。
果たして、対象の取りうる行動をかなり高精度に予測できるプロファイリングが有り得るのか？ これはこれで議論の余地があるかもしれませんがそれはそれとしてとりあえず棚上げしておきます。
少なくとも筆者は組織的人権侵害活動という犯罪にプロファイリングが悪用されているのではないかという強い疑念を持っています。
そこで今回は集団ストーカー活動の方針を決定するであろうプロファイリング仮説を唱えてみたいと思います。
２【いつプロファイリングされるのか】
もし、集団ストーカー活動の対象となった人がプロファイリングされるとすれば、その時点はいつでしょうか。
おそらく一番最初の段階、つまり初期段階で行われるはずです。それは、
●対象に関する詳細な個人情報に基づくプロファイリングによって最適工作活動が組み立てられる
ことを前提としているためです。
実際問題として何事においても事に取り掛かる際には、まず情報収集とそれに基づく作戦計画を立てる必要があるはずです。
闇雲に無計画に行動を起こすことなどないはずです。
ならば集団ストーカー活動がいきなり開始されのではなく必ず『準備段階』があることになります。
この『準備段階』を手順的に考えてみると、
（１）対象に関する調査活動
（２）調査活動にもとづくプロファイリング
（３）最適工作活動の組み立て
の順番になるはずです。
この手順をもう少し踏み込んで考察してみます。
（１）対象に関する調査活動
プロファイリングの前段階として対象に関するすべての素行調査や身辺調査が行われることになり、この段階の活動は絶対に対象に悟られないように細心の注意を払って対象に関する全ての個人情報が収集されていくはずです。
いわばプロフェッショナルな活動となるはずです。
それではこういった調査活動を考えた場合、これらすべてが集団ストーカー実行グループによっておこなわれるのでしょうか。
むしろこういった調査活動ならばその道の専門集団がいるはずです。いくつかの例をあげると、
●探偵社などの調査会社
●警察による身辺調査
●各種アンケート調査
などがあります。
■探偵社などの調査会社■
ここで探偵というものに視点を向けると、探偵学校というのが存在していることに気がつきます。そもそも探偵社が全国でどのくらいあるかというと、大小合わせて３００００社あるとされています。そしてそのほとんどが探偵学校を開設しているとされているところから、単純に考えて探偵学校が３００００校！ もあることになります。これだけの探偵学校が存在しているとした場合、以下の主要な疑問点が浮上してきます。
●探偵学校から毎年毎年探偵を社会に送り出しているとする場合、果たしてそんなに探偵の需要があるのか
●探偵学校を卒業した『探偵の金卵』の探偵業界における就職率は１００％であるのか
●就職率が１００％でない場合、探偵学校は出たが職に就けない探偵はどのくらいの人口となるのか
●就職率が１００％でない場合、職に就けない探偵は何をしているのか
こういった事を考えていくと、全国大小合わせて３００００社の探偵社や探偵学校の卒業生に『職』を与え得るとすれば、考えたくはありませんが集団ストーカー側から発注される調査活動は打ってつけであるし、それを請け負ったとしても少しもおかしくない状況が浮上してくることに気がつきます。
つまり集団ストーカー活動の初期段階で調査活動を請け負っている可能性が浮上してくるわけです。また、集団ストーカー活動と探偵社・学校が全国的であるのも奇妙な符合の一致が見出せます。
■警察による身辺調査■
次に警察の調査活動を考えて見ます。この警察調査活動というものが具体的にどのようになっているかはわかりませんが、調査活動を行っていることは間違いないでしょう。捜査というのも情報収集でもあるわけですから。
この警察調査活動にも以下の主要な疑問が浮上します。
●警察の調査活動は１００％自前で行うのか
●警察の調査活動は『一部業務の民間アウトソーシング』が行われているのか
●『一部業務の民間アウトソーシング』が行われているとした場合、それは調査会社（探偵社）となりえないか。
警察は各都道府県に存在していますから全国的組織です。また、生活安全条例に基づく警察防犯ネットワーク活動も全国的規模です。ここにおいても集団ストーカー活動の全国規模と奇妙な符号の一致が見られます。
■各種アンケート調査■
これも一種の調査活動と言えるものです。アンケートと顧客情報は密接に関連していると言えるもので、その代表的なものはマンションのモデルルーム見学時に記入要求されるアンケートです。
昨今問題となっている個人情報漏洩は、こういった顧客情報に基づく個人情報の漏洩でふると言えます。漏洩した膨大な顧客情報は、いったいどこへ消えていったのでしょうか？
どう考えても消滅したとは思えません。漏洩した膨大な顧客情報はどこかにストックされている可能性が大きいといえます。ならばその個人情報は『どこ』へ流れて行き、『誰』の手に渡って行ったのでしょうか？
個人情報の漏洩を問題視するばかりで、実際にこれらの情報が『どこ』の『誰』に流れて行ったかが、皆目見当がつかない状況です。
これは本当に見当のつかない問題なのでしょうか？
また、漏洩という表現をしていますが、本当に紛失したのか、盗まれたのか、売り渡したのか、どうにもこの点がいまひとつはっきりしない印象があります。
●盗まれたのなら盗んだやつは誰なのか？
●売り渡したのなら『どこ』の『誰に』売り渡したのか？
こういった事を明確化させるのは不可能であると本当に言えるのでしょうか。
（２）調査活動にもとづくプロファイリング
これに関しては、完全なるブラックボックスです。個人に対する調査活動については、全国大小合わせて３００００社にも上る探偵社の存在自体がそれを物語っています。しかし、収集した個人情報を『どこ』の『誰』がプロファイリングしているかは不明です。状況から考えて実際にプロファイリングできる能力を有しているのは警察です。
ですが、はたして警察が集団ストーカー活動の為に、無辜の民を密かにプロファイリングしているなどということが有り得るのでしょうか？
もし有るとすれば、本来は何の罪もない人々を『虞犯性の高い反社会的人物』として『潜在的危険人物』であるかのように仕立て上げられリストアップ（ブラックリスト）されてしまっているという別な疑問が浮上してきます。
こんな馬鹿げたことが有り得るか否かは、また、別な問題を提起することになりそうですが、集団ストーカー活動に伴って出現する不可解なパトカーなどをどう説明するのか。
※ひとつの推定として、警察自体がリスト化しているのではなく『外部団体』による警察への非公式な干渉が有り得るのではないかと考えて見ます。
簡単に言うと『外部団体』による一種のチクリ・タレコミのようなもので、それも『外部団体』が気に食わないと睨んだ人物（対象）を、もっともらしい虚偽情報によって『危険人物』であるかのように仕立て上げ、対象の知らない間に警察へ『危険人物』であるかのごとく情報が流され、リスト化をさせていくという働きかけがあるのではないか。
このような警察権力を動かしうる『外部団体』というものが実際に存在しているのか？
存在しているとすればそのような『外部団体』は政治権力と密接な関連があることになる。
以上、これはあくまでもこれは推測です。
（３）最適工作活動の組み立て
これもブラックボックスです。ですが、一連の集団ストーカー活動には基本的な『マニュアル』が存在していることは疑いようがないものと考えます。
でなければ、全国規模でほぼ同一内容の被害情報となるはずがない。
しかも外国においてもほとんど同一の被害内容となれば、誰がどう考えても『マニュアル』が存在していることになる。
この『マニュアル』にプロファイング項目があるのではないか。
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