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株式日記と経済展望
http://www5.plala.or.jp/kabusiki/kabu124.htm
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/
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ＴＢＳは、推計だが、約1260名の社員に占めるカルト信者
が約260名以上存在している。まともな放送は不可能だ。
2006年7月27日 木曜日
◆ＴＢＳの旧７３１部隊特集 安倍長官の写真映す 総務省調査
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060726-00000030-san-soci
ＴＢＳが、２１日の「イブニングニュース」で放送した旧日本軍７３１部隊の特集の冒頭部分に、ニュースの内容とは関係のない安倍晋三官房長官の写真パネルが映っていたことが２６日分かった。総務省は放映の経緯などを調査している。
ＴＢＳによると、電話取材中の記者を撮影する際、取材に使った記者室のスペースが狭かったため、隣接する小道具部屋に保管してあった官房長官のパネルが映ったという。総務省は２５日にこの事実を知り「現在調査中」としている。
ＴＢＳは、官房長官のパネルが放映されたことについて「意図的なものではなかったが、報道の趣旨とまったく無関係な方々にご迷惑をおかけしたことはおわびします」とのコメントを出した。
≪不快感を表明≫
安倍晋三官房長官は２６日午前の記者会見で、ＴＢＳの番組で内容と関係のない安倍氏の写真パネルが映っていた問題について「総務省の調査を待ちたいが、私もビデオを見て驚いた。意図的ならば恐ろしいことだし、私の政治生命を傷つけようということなら大きな問題だ」と不快感を示した。
（産経新聞） - 7月26日15時32分更新
TBSの洗脳に汚染されてはならない！証拠写真１
http://ameblo.jp/user_images/a5/4a/10008430168.gif
◆サブリミナルのＴＢＳ＆サブサイダリーの毎日 ７月２７日 博士の独り言
http://blog.goo.ne.jp/plank/e/4142430d013d7be352877ae3edd68804
日本国憲法20条1項には、「いかなる宗教団体も、国から特権を受け、又は政治上の権力を行使してはならない」とある。この条項に違反している創価学会は、組織防衛のために憲法違反を否定してはいる。が、しかし、創価学会の組織的な選挙活動1つを例にとっても、その政教一致の実態は否定しようもない。
創価学会は宗教法人としての無税の恩典を受け、公明党は政党助成金を受け取っている。これほど「おいしい話」はないだろう。選挙があるごとに、創価学会は座談会等の会合で、公明党候補へ、またはその利害に関係ある候補への支援を確認し合う。「Ｆ（フレンド）票」の獲得には功徳（利益（りやく））があると指導し、選挙が近づくにつれて、それらの候補の勝利を祈念する集まりが頻繁になる。
そんな話を脱会者（元会員）からよく聞く。本来の仏教の教えとは無関係な選挙活動。それに功徳があるとするのはおかしな話だ。疑問に思っても質問し辛い。思い余って幹部に質問しても、「信心が足りない」が常套句。良くて「信心を深めればわかる」との答え。
では何に対する信心かといえば、創価学会では「池田先生」への忠誠の度合いを“信心”の厚薄の基準にしている。統一教会が会員に文鮮明への忠誠を促すのと同じく、創価学会でも教祖への忠誠が強いられる。それが“信仰”と教える集団はカルトと呼ぶ他はない。教祖を中心とした破壊的な集団エゴイズムであるからだ。
これまで他の記事にも書かせていただいたあらましだが、カルトに身を置いてしまい、なかなか抜け出せない方にあらためて申し上げたい。
カルトに疑問を抱くことはむしろ正常であり、カルトを批判し、脱会してもバチ（罰）は当たらない。“敵対すればバチが当たる”との論理は、カルトの中でしか通用しない自己都合の屁理屈である。むしろ人間関係に縛られ、カルトの構成員として、いつまでもその中に存在していると様々な不幸を呼び集める。
宅間守（大阪池田小殺人犯）を創価学会員と知りながら、その正体と真の犯行動機を報じたメディアはなかった。
今日、ニュースを賑わす凶悪事件、おぞましい事件の約3割はカルト信者によるもの、または関連したものである。この実態は、長くなるので別項記事にてあらためて紹介したい。
いかなる形にせよ、こうしたおぞましいカルト、政治にまで深く関与しているカルトを幇助（ほうじょ）すれば、それもカルトの中で息をしているのと同等の罪を問われて然りである。まして、カルトを幇助し続けるメディアには、その社会性とともに、メディアそれ自体の存在が疑問視されて然るべきだ。
たとえば、度々報道のあり方が問われているＴＢＳ。推計だが、約1260名の社員に占めるカルト信者が約260名（これまでの推計）以上存在している。まともな放送は不可能な理由がわかる。
その親会社である毎日新聞は、創価学会の機関紙・聖教新聞、公明新聞等の印刷を請け負い始めて30年以上になり、創価学会の子会社化している。
印刷請負は、他に朝日、読売、日本経済新聞、の全国紙をはじめ中日（東京）、北海道、西日本新聞等のブロック紙や地方紙にも及んでいるが、毎日新聞の請負規模は歴史とともに印刷部数は200万部（推計）超で断然トップである。
そのため、創価学会関連の記事や広告が多く、また創価学会幹部の発言がコラムや対談記事として掲載されるケースが他紙に比べて多い。そこに新聞が本来持つべき「編集の独立性」や「客観性」はすでに存在しておらず、“創価新聞”と揶揄される理由がある。
こうしたメディア頽廃（たいはい）が、多少の差はあれ、読者、視聴者の頭の中に浸透し、むしろカルトとその政治団体を守らせる環境作りの要因となっている。選挙投票率の低下が続いていることも、組織政党を有利に導いている。
どうせ投票所に出向いても、「自分の1票が何の役に立つ？」。そうした無力感が増殖している。もし、あなたがそうお考えであれば、あなたをそう仕向けているのは、これらのメディアであることにお気づきいただきたい。
【ＴＢＳの報道をめぐるトラブル】
★平成７年５月 オウム真理教関連番組内で、麻原彰晃被告の顔などが無関係な場面で何度も挿入された。ＴＢＳはサブリミナル手法を番組テーマを際立たせる手法として用いたと説明したが、非難が集中。旧郵政省が厳重注意を行い、ＴＢＳは「視聴者が感知できない映像使用はアンフェアであった」と謝罪した。
★同年１０月 オウム真理教による坂本堤弁護士一家殺害事件発生直前の平成元年、ＴＢＳがオウム真理教幹部に坂本堤弁護士への未放送インタビュー映像を視聴させていたことが発覚。それが事件発生の引き金になったと非難されたＴＢＳは、８年になって事実を認めて謝罪。「ニュース２３」ニュースキャスターの筑紫哲也氏が「ＴＢＳは死んだ」と発言。
★１５年１１月 「サンデーモーニング」で、石原慎太郎東京都知事の「日韓併合の歴史を１００％正当化するつもりはない」という発言を「１００％正当化するつもりだ」と字幕を付けて放送。同知事から告訴と損害賠償訴訟を起こされた。今年６月にＴＢＳ側が謝罪などして、ようやく和解。
TBSの洗脳に汚染されてはならない！証拠写真２
★１８年６月 「ニュース２３」が、小泉純一郎首相の靖国神社参拝について「行くべきでないと強く感じているわけではない」と語ったヘンリー・ハイド米下院国際関係委員長（共和党）のコメントを、「行くべきではないと強く思っている」との日本語字幕を付けて放送。７月５日になって、番組中で釈明した。
TBSの洗脳に汚染されてはならない！証拠写真３
（私のコメント）
最近は大手新聞社や大手のテレビ局のスキャンダルが続出していますが、おそらく氷山の一角でありネットなどで問題になったから明るみに出たのであり、日本のテレビ新聞業界は腐敗しきっている。特にTBSはひどくて成田空港建設反対過激派に協力するなどの古い昔から狂っていた。
株式日記でも「サンデーモーニング」における石原都知事の発言を１８０度捻じ曲げて報道した事を書いた事がありましたが、TBS側は担当者のミスで済ませてしまった。ビデオやネットのない昔だったら気づかれる事もなく、証拠も残らずにうやむやになったのでしょうが、最近は視聴者がネットで監視している。
私などもDVDレコーダーでテレビ報道を録画して、必要な際には株式日記に載せていますが、テレビ局側は著作権の侵害だと妨害してくる。しかし証拠画像を載せなければテレビ局による捏造報道の真相が暴けない。とくにTBSは何度も同じような捻じ曲げ報道を繰り返している。
「博士の独り言」と言うブログではTBSの社員のうち実に２６０人ものカルト教団の信者がいるということですが、これではまともな報道ができるはずがない。最近ではカルト教団のタレントがテレビでも出演していますが、タレント側もカルト教団のバックアップがあるから共存共栄の関係なのだろう。そしてカルト教団の宣伝ビデオにも出演して信者を増やしている。
特にTBSはオーム真理教などの事件で不祥事を起こしており、サブリミナル報道で問題になった。信者がかなりTBSに巣食っているようなのだ。そして事件が表面化して問題になるたびに会社の幹部が謝罪して二度と起きないように反省しているが、しばらくすると同じことを繰り返している。
TBS側は意図的なことではなく単なるミスだと言い訳しているが、信者達による確信犯的な報道なのだ。２１日の７３１部隊の報道においてもサブリミナル手法を用いて安倍官房長官の映像が映し出されましたが、視聴者達に無意識に印象づけを行なって行く。一種の洗脳報道なのです。
このような事はTBSに限らずどのテレビ局も五十歩百歩であり、創○学会に関する悪いニュースは放送局側の自主規制でカットされている。例えば犯罪ときわめて関連深い事件でも創○学会の名前は伏されて報道されて、雑誌などで報道されるが事実であるにもかかわらずテレビでは報道されないのだ。
オーム真理教の場合は信者数も限られていたから事件を起こして教団の実態も明らかにされましたが、創○学会の場合は報道業界はもとより司法や警察や検察などにも勢力を伸ばしているから、もはや手遅れだろう。自民党だって最早創○学会なしには政権を維持する事は難しく、中立公正な報道など日本で望む事は不可能だ。
日本の報道メディアでは創○学会のみならず、天皇・暴力団・警察・ユダヤ問題・同和問題などタブーだらけで自主規制だらけで視聴者のことを考えてはいない。雑誌やネットなどでは報道はされても読者は限られるからいつまでたっても日本からタブーは無くならない。これはマスコミだけが臆病と言うのではなく日本人全体が臆病なのだ。
◆ズームイン新聞のミカタ辛坊 TBS安倍と旧731部隊関連付け（動画）
http://www.youtube.com/watch?v=rpXSK4VGVXk
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