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株式日記と経済展望
http://www5.plala.or.jp/kabusiki/kabu126.htm
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/
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西洋文明は根元的に他民族、他地域に寄生する習癖を持つものであり
金融と情報による新植民地体制が現れてくるのは理の当然なのである
2006年8月22日 火曜日
◆壊される日本 馬野周二（著）
http://www.h2.dion.ne.jp/~apo.2012/umanoshuji.html
◆日本開国の遠謀
それでは彼らは日本に対して、いったいどういう手を用いたか。
幕末をフリーメーソンの光に照らしてみると、当時の事情が鮮明に浮かび上がってくる。ペリーの来航前、フリーメーソンは彼らの占領していた上海で日本征服の会議を開いたと伝えられている。その時期や場所、内容は現在のところわかっていない。おそらくその当時長崎の出島に橋頭堡を持っていたオランダのフリーメーソンが主導権をとって、日本征服の計画を練ったものと思われる。
当時の清国に対してとった武力侵攻政策を日本に適用することは否決されたと言われている。それは、日本を武力で侵攻することに成功の保証がなかったからである。
日本は侍（さむらい）の国であって、ペリーの来航６６年も前の１７８６年に、林小平が『海国兵談』などで外国の攻撃の危険を説いていた。その後、多くの人が外国からの攻撃の危険を論じ、幕府はじめ各藩は海防を厳にしていた事情がある。
アヘン戦争が１８４０年であるから、いかに林小平が先覚の士であったかがわかる。 日本侵入に関するフリーメーソン上海会議は、アヘン戦争以後数年以内に行なわれたものであろう。日本侵入の第一着手として、アメリカの東洋艦隊による日本強制開国が決定されたものと思われる。
では、なぜイギリスではなくてアメリカだったのかという問題であるが、イギリスに対しては、アヘン戦争における清国での行状から、日本人は極端な悪感情を抱いており、またオランダは長年にわたって長崎・出島に住みつき、幕府に対しては極めて恭順の体裁をとっていたので、いずれも日本に開国を迫る当事者としては不適当であった。
そこで、フリーメーソン国家アメリカが呼び出され、その任を授けられたのがペリーであったのだろう。
極めて興味深いのは、ペリーに対するアメリカ大統領の訓令の中に、「決して武力を行使してはならない」ことが記されていたことである。つまり、日本の武士たちの対面を大砲によって破ることは、その後に計り知れない悪影響を及ぼすことを、彼らは悟っていたのである。
アメリカ海軍のペリー提督は、日本開国について十分知識を集めて研究をして来たものであり、衰弱した幕府官僚は一方的に条件を呑まされるしかなかったのである。
◆内乱を起こして植民地にせよ
このとき、フリーメーソンはどういうプロセスを経て日本を手に入れようとしたのか。それは当時の事情から分析することができる。つまり、彼らの常套手段――対抗勢力を操って内乱を起こさせる――を使ったのである。
幕府に入ったのがフランス・フリーメーソンで、フランスから相当規模の使節団を入れて借款を申し入れている。つまり薩長土肥の倒幕派に対して幕府が十分戦闘できるだけの軍資金と兵器・弾薬の提供を申し出たのである。
一方、薩長側にはイギリス・フリーメーソンがついており、長崎に駐在していた武器商人のトーマス・グラバーを通じて相当の便宜供与を行なった。
こうして日本を内乱状態に陥れ、そのどさくさに紛れて日本の植民地化を図ったのである。
この時、日本に２人の英雄が現れた。一人は官軍の参謀総長である西郷吉之助（隆盛）、もう一人は幕府軍の参謀総長・勝海舟であった。西郷と勝が小人物で、英仏フリーメーソンの影響を受け、金で買われていたならば、とんでもない大戦争になり、江戸は焼け野原になって、今日までも大きな禍根を残しただろう。
このような事情から、フリーメーソンはその後も日本への侵入と日本国家のコントロールをきわめて長期の計画で辛抱強く進めてきた。その後の日本の政財界の西洋一辺倒の風潮に乗って、彼らがその本心を隠して日本の著名な人士、勢力を持つ人物にそれとなく浸透していったことは間違いない。
当時の元老・西園寺公望などは、１０年間もパリに滞在したのち帰国しているが、彼は公家出身者で公爵でありながら、完全に、しかし隠微にメーソン的思想のもとに行動した人物である。フリーメーソンは現在の日本の政財界にも深く浸透していると考えて間違いはないだろう。
◆獅子身中の虫
日本を日米戦争に導く構想が指導したのは１９２１年のワシントン軍縮会議である。
それ以来、日英同盟の廃棄、中国における排日思想の誘発、満州における張学良を使っての日本との紛争の惹起、満州事変への誘導などの手が打たれ、さらに中国共産党と連携して支那事変を起こさせ、蒋介石を指導援助して対日抗戦を継続させた。そして最終的には、石油禁輸によって日本を絶体絶命の窮地に陥れ、ハル・ノートで戦争に追い込んだのである。この間の情勢を冷静に検討してみると、日本の政治家、軍人の非常な愚かさがあるし、また彼らの計画の水も漏らさぬ周密さが際だっている。
１９２１年から４１年までの２０年間の日米関係、日英関係を振り返ってみると、深い謀略が周到に張り巡らされていたことが明らかである。
しかも極めて残念なことに、日本国民の中にこれらの謀略の手先を務め、決定的に日本を対米戦争に追い込んだ者たちが見受けられる。もっとも忠実な日本人であるべき陸軍軍人の中枢にさえも、きわめて少数ではあるがその筋の影響を受けて日本を戦争に追い込むのに加担したものがいたのだ。
◆占領政策の内実
こうして日本はイギリス、アメリカ、そしてそれらの意のままに動かされた中国によって自在に操られ、ついに支那事変から日米戦争へと追い込まれる。これは米英を動かしてきた中心勢力の隠微なる働きによることは明白であるが、一方、長年にわたり国内に培われていたマルキシズム、共産思想、社会主義分子によっても大きく動かされてきたのである。
戦後の日本は６年間の占領によって根本的に変えられてしまった。米国外交政策を指導するフリーメーソンにしてみれば、天皇制を廃し、自由民主主義の美名のもとに少数の資本家を中核とし、大多数の国民を従順なる羊の群れとして搾取するという構想を考えていたことであろう。
皇室はその力を削がれ、大部分の皇族は一般人となり、華族制度は解消され、財産税の無差別な適用によって上は皇室から財閥、市井の金持ちにいたるまで、すべて一様に巨大な収奪を被ったのである。
これは、要するに伝統的支配階級を滅ぼす政策であり、日本の歴史的伝統、精神的中核を骨抜きにする作業であった。これによって今日、まったく骨のない、歴史を忘れたわけのわからぬ日本人が無数に出てきたのである。
日本の敗戦後の状況は、フリーメーソン、イルミナティが表面に現れないようにして日本を改変し、彼らの思う方向に誘導してきた結果である。これは半ば成功し、半ば失敗したと言うことができるであろう。
彼らは結局天皇制を廃止することができなかったし、天皇に対する崇敬を根絶することもできなかった。しかも、彼らが手を加えて大いにその衰滅を図った日本神道は、今日でも各地の神社が盛大である。少なくとも彼らが完全な成功を収めたとは言いがたいようだ。彼らからしてみれば、日本は頑強に彼らの誘導する方向に抵抗したということができよう。
◆日本経済のフリーメーソン化
明治から大正、大正から昭和、昭和から平成と、それぞれ大きな時代の変わり目であった。現在は平成５年であるが、この５年間に日本のフリーメーソン化は急激に進んでいる。
日本の企業は大挙アメリカに出て行った。そして日本の金融機関はたいへん巨額の金を海外とくにアメリカに持ち出した。そしていわゆるバブル経済がピークに達し、その破裂が起こったのもこの時期である。
１９２９年のニューヨーク株式大暴落は決して自然的経済現象ではなく、周到に根回しされ、引き起こされた人為的経済現象であるというのが、私の考えである。これと同じく、一昨年初めからの株式大暴落は、１つの劇つまり人為的なものであって、まさしく半世紀前にニューヨークの市場を操ったのと同一の手によるものであると思っている。
当時ニューヨーク市場を動かしたのは、もとより米国人であったが、それよりはさらに大きいヨーロッパの勢力、おそらくはロスチャイルドやワーバーグの関係者がいたのである。つまり、当時のアメリカ金融界はなおヨーロッパのコントロール下にあった。それと同じように、敗戦以来の日本の経済、政治、あるいは社会は、ほとんど完全にアメリカの手によって操られているといって差し支えない。
◆恐るべき時代の開幕
さて、現在の日本の企業・金融関係者に世界支配中枢の手が伸びていることは確実である。しかもその魔の手はすでに官僚や学者や宗教関係者にまで伸びて、深く入り込んでいる。もとよりマスコミ関係、評論家には戦前から深く食い込んでいると言ってよい。
私がもっとも危惧しているのは、次代の日本を背負うべき児童や青少年を規制する教育関係者に、すでにこの影が入り込んでいるのではないかということだ。一般に考えられているよりもはるかに広範に、彼らの力が入っていることを恐れざるを得ない。
もちろん、彼らの力はすでに政界に深く入っている。共産党、社会党（現社民党）はまさしくイルミナティの代弁者である。そして自民党もまた、中曽根首相以来、その中枢部はこの一派によって独占されてきたように思われる。つまり、彼らと同調する以外に主要な政治家としてのキャリアを持つことができなくなっているのではないか。
今や日本が陥りつつある状況は、決して誇張ではなく恐るべきものである。本当に恐怖すべき状況にわれわれは突入しつつあるのだ。
（私のコメント）
「壊される日本」という本は１９９３年に発刊された本ですが、小泉内閣が行なったものを見れば、郵政の民営化などの民営化や、皇室典範改正による皇室の解体などフリーメイソンやイルミナティによる新たなる植民地化の推進であり、この本はそれを予言していた。私は馬野氏の本を何冊も読んでいたから小泉内閣がやろうとする事が手に取るようにわかった。
しかしテレビや新聞しか読まない多くの国民にとっては、フリーメイソンの手先である日本のマスコミは唯一の情報源であり、テレビのコメンテーターや評論家の言う事に流されてしまう。このような間違った情報に流されないためには独自の情報源を手に入れることですが、その環境が９０年代とは大きく違ってきた。ネットが登場してきたからだ。
真野氏が指摘しているように６年間に及ぶアメリカの占領支配によって日本の歴史と伝統が壊されてしまった。しかし日本人はそのことにすら気がつかずに、小泉首相のように「アメリカによって日本は解放された」と言う総理まで出てきた。日本中を廃墟にしておきながら教育によって学校の先生がそう教しえてきたからだろう。
学校などではフリーメイソンとかイルミナティの存在は決して教えないし、学校では大学に至るまで記憶中心の教育であり考える教育を行なってきてはいない。だから日本のエリート達は多くの事は知ってはいるが、因果関係などを考える習慣はないから簡単に騙されてしまう。
しかしフリーメイソン自体は単なる親睦団体に過ぎない。だから末端の普通の会員にとっては正しく親睦団体だ。そして親睦団体を隠れ蓑にして情報交換をしている。そうでなければ参加する意味もないし、情報交換こそ陰謀の源でもある。実際に陰謀に加わるレベルの人物はほんの数人だし、国家のトップクラスの会員でなければ陰謀には加われない。
だからフリーメイソンを解散させたところで陰謀はなくならないし、陰謀を潰すためなら陰謀を暴露してしまえば意味はなくなるから、情報を公開してしまえばフリーメイソンは単なる親睦団体にすぎなくなる。しかし陰謀があったのか無かったのかを証明することは難しいし、本人が陰謀を認めることはほとんど無いだろう。
しかし歴史を遡って分析してみればフリーメイソンのような秘密結社の存在を置けば説明がつきやすいこともあり、誰がどのような目的でどのように行動したかの分析をして行けば、同じよな事が起きれば陰謀の存在はあったという可能性が高くなる。それに対して秘密結社も陰謀も無いと否定する人も沢山いるが、どちらが正しいとは証明する事は難しい。
株式日記は秘密組織も陰謀もあるという前提で、いろいろな推測や憶測を書いていますが、それが事実であるかどうかは証明はつかないし、証明がつかない以上、陰謀があるかないかを争う事は無意味だ。陰謀を信ずる人にはあると言えるし、信じない人にとっては陰謀は無いといえる。
真野氏は江戸末期まで遡って明治維新がフリーメイソンの陰謀であると述べていますが、林小平が「開国兵談」を表して日本の港の防備を固めさせた。薩摩や長州は砲台を建設して防備を固めましたがそれが幕末には役に立った。林小平が欧米列強の陰謀を見抜いていたから出来た事なのですが、西郷や勝も欧米列強の陰謀を見抜いていたからたいした戦乱にもならず明治維新は成功した。
もし江戸末期の学者が陰謀に気がついていなければ日本は武力侵略された事だろう。それに比べると昭和の日本は陰謀に嵌められる事に無警戒であり、日本軍はずるずると大陸に引き込まれていった。私自身は日清日露戦争も陰謀に巻き込まれたという見方をしているのですが、清国や帝政ロシアの挑発に対して日本は乗ってしまった。
現在においても中国や韓国や北朝鮮やロシアは島の領土権問題や漁業権や海洋地下資源などで挑発的な行動を示していますが、これも一種の陰謀であり、日本を問題に引きずり込んだ戦前と同じような罠なのだ。では日本はこれからどうしたらいいのかを考える上で、戦前の陰謀の数々を暴いていかなければならないのですが、このような陰謀論を考える人がほとんどいなかった。
戦前の対米外交も陰謀国家アメリカに対して日本はあまりにも無警戒だった。アメリカがどのような野心を抱いているか歴史を見れば明らかなのですが、日本がハワイやフィリピンのようなアメリカの植民地になるという陰謀は誰も考えなかったのだろうか？
日本の現状を見れば馬野氏が言うようなアメリカの新植民地体制に組み込まれてしまった。アメリカのやり方は非常にずるがしこいやり方で、森田実氏が言うような日本のサイパン化が進んでいる。自治権は認められているが税金は取られてもアメリカに対する参政権はないという新植民地体制に日本は置かれているのだ。
馬野氏は日本がこのようになってしまったのも、日本国内に内部協力者がいたと指摘しているが、現在も国会を見ればアメリカの内部協力者や中国の内部協力者で一杯だ。日本の総理大臣はアメリカの意向で決められているといいますが、小泉首相がアメリカにべったりなのもアメリカの陰謀で総理になれたからだ。しかしこのような陰謀の全体像をはっきりと報道するマスコミはないし、暴露しようとした国会議員は選挙で落選させられた。
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