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私の尊敬する原先生からの情報を公開します！！
米国の日本国のマスコミ支配は現実か？
平成18年3月3日 (金)
またもＮＨＫがやったのか！
トリノ冬季オリンピックが終わった。結果は荒川静香選手の金メダル1個に終わったが、彼女は日本
人に大きな感動を与えてくれた。
表彰式のあとで荒川選手が国旗を身にまとって場内1週したことはあまり知られていない。そのこと
に関して次のようなメールを受信したので転載します。
私はあまりテレビを見ていなかったので、真実は分かりませんが、教えていただきましたので、皆さ
んにもお送りします。
しかし、これが本当なら、ひどいという事を通り過ぎています。
荒川選手がメダルを首に掛けてもらった後に、日の丸をまとってリンクを周ったのを見た方がいらっ
しゃいましたらお教え下さい。
ＮＨＫへの意見はこちら↓
https://www.nhk.or.jp/plaza/mail/index.html
●NHKの偏向事例
http://ryutukenkyukai.hp.infoseek.co.jp/masscomi3.html
ＮＨＫの恐ろしい偏向体質がまた露となりました。
荒川静香選手が金メダルを獲得した時にＮＨＫは表彰でのメダル授与の場面やスケーティングの様子
ばかりを再三再四にわたり放映しましたが、荒川選手はメダルを首に掛けてもらった後に日の丸をま
とってリンクを周ったのです。
なぜ、ＮＨＫはこの様子をあえて意図的に排除しているのでしょうか。
この場面こそ最も感動的ではないでしょうか。ＮＨＫは日本国民が愛国心を抱くような場面を検閲し
、日の丸を愛するような気持ちを抱かせぬために情報統制を行っていると言わなければなりません。
ＮＨＫは”公共放送”です。このような超偏向的な報道をして許されるのでしょうか。偏向報道で国
民を騙し続けられると思っているのでしょうか。ＮＨＫにはいい加減に「反日」偏向報道を止めても
らいたいです。
◆ 添付した写真は荒川選手が日の丸をまとい、リンクを周る様子です。
なぜ、この様子を日本ではなく海外の報道機関から入手しなければならないのでしょうか。
仏大手シンクタンクが警告
仏大手のシンクタンクが下記のような警告を発しています。場合によっては世界恐慌に発展するもの
と思われます。
EUROPE 2020の警告／全世界的争乱
http://www.europe2020.org/en/section_global/150206.htm
２００６年３月２０〜２６日 イラン／米国・・全世界危機を招来!
Europe 2020 (LEAP/E2020)の予測によれば、８０％以上の確率で、今年3月20−26日の週に、国際政
治において大変重大な危機が始まり、それは政治的には1989年の「鉄のカーテン」の廃止、経済的に
は1929年の「世界大恐慌」に匹敵するほどの大きな出来事の始まりとなるだろうということだ。
２００６年の３月の最後の週はたくさんの危機的状況の分岐点となるだろう。
それは大きな危機へ導いていくすべての危機要素を加速させる結果となるだろう。
それは米国やイスラエルによるイランへの軍事介入にも関係なく起こる。
ただ、もしそのような軍事介入があれば大規模危機の可能性は１００％に跳ね上がる、とEurope
2020 (LEAP/E2020)研究所は主張する。
警告は２つの確認のとれる出来事に基づいている。
この危機報告が出された理由は、現在進行中の米・イラン問題の危機の分析から得られたものである
。
一つは、２００６年三月２０日にユーロによる最初のオイル取引所の開設をイランが決定したことで
ある。それは、中東のすべてのオイル産出国が参加できる。
もう一つは２００６年３月から米国の連邦準備制度理事会がM３(世界で使用されているドルの量を示
すもっとも信頼できるデータ)を公表することをストップしたことである。[１]
これらの二つの決定が相まってその危機指数を構成している。
オイルやドルは、第二次世界大戦やソビエトの崩壊の後での新しい世界の歴史的釣り合い秩序をもた
らした原因や結果となってきた。
いくつかの危機が、同時に存在するために、国際システムの中で１０年以上も緊張、弱さ、不釣り合
いを生み出してきた。
世界危機は７つの項目での危機でもたらされるとLEAP/E2020's研究所の研究者や分析官は指摘する。
２００６年３月の終の週に米国やイランの決定が有効になることで危機が最高度に高まることになる
。
それは全面戦争への危機へと発展する。
それは全地球を政治・経済・財政の面で、また多分軍事の面で危機の最終章へと導くことになる。
1. ドルの信頼の崩壊の危機。
2. 米国の財政的不均衡の危機
3. オイル危機
4. 米国の指導的役割の危機
5. アラブイスラム世界の危機
6. 世界的統治の危機
7. ヨーロッパの統治の危機
この危機の予測の全体は、 LEAP/E2020's研究所発行の『the GlobalEurope Anticipation
Bulletin(全ヨーロッパ予測版)』という極秘次期号に詳細に述べられることになっている。
また、２００６年２月に発行される２号で特に詳細に述べられる。
これらの近々発行される号で７つの危機について詳細に分析されることになっている。
またそれらには、ヨーロッパ連合に対する政府や会社の多くの分野の人々の戦略的勧告も紹介される
ことになっている。
「ユーロによるイランオイル取引所の設立」の出来事の意味を解読する。
しかしながらLEAP/E2020's研究所は、この情報を政策決定者のみに限定せず 、広く頒布することを
決定した。
イランのユーロによるオイル取引所の設立が、２００６年３月には米国によるドルによる寡占オイル
取引の終焉となることを指摘している。
オイル産油国はユーロでも代金を請求することができるので、その結果は国際通貨市場を転換させて
しまうことになる。
またヨーロッパの国々はユーロにてドルに頼らず石油を直接購入することができることを意味する。
具体的に言えば、両方の場合において経済に関与する人々はドルの必要性が減少するということであ
る。[2].
この二重の展開は、同じ方向を示している。すなわちそれは国際通貨としてのドルの価値の減少であ
る。
つまりアメリカ通貨の弱体化であり、逆にユーロが強くなるということである。もっとも控えめに算
出しても？２００６年の終わりには１ドルにたいして１．５ドルを支払わねばならない。
しかしLEAP/E2020's研究所が予測するする範囲に危機が及ぶなら、２００７年の終わりには？１ドル
に対して１．７ドルを支払わねばならない。これはもはや現実的ではない。
「M３のマクロ経済指標の公表の停止」の出来事を解読する。[3]
米国の連邦準備制度理事会によるM3ドル流通指標の公表の停止が意味すること。この決定は経済学者
や財務分析官の社会からひどい非難を受けた。というのは、世界におけるドルの通貨量の透明性が失
われるからである。
すでに過去数ヶ月の間に米国はドルを異常に増刷していることがM3指標によって示されている。つま
り新しい米国連邦準備理事会長官Ben S. Bernankeは自称ドル印刷マニアなのである。[4]
ドル価値の異常な崩落はアジアやヨーロッパ、オイル算出国が米国債を大量に売り払っているからで
あることを考慮して、LEAP/E2020's研究所は、米国がこれらのことをできるだけ長く隠すためにM3指
標を公開しないと決定したと見ている。[5]
米国経済活動をてこ入れするために米国の負債政策と金融政策を立ち上げること、この二つの政策は
少なくとも２００６年の１０月まで続けられるであろう。つまり"中期"です。選挙において共和党が
敗北しないようにという意図なのです。
このM3に関する決定は、米国や国際金融財政当局が現実を見据えることよりも、指標を公開しないこ
とを選んだということを説明しています。「イランに対する軍事介入」という悪化しつつある要素の
分析。
イランは現状の危機に対して、いくつかの重要な地質的戦略的資質を保有している。
たとえば、イラクやアフガニスタンに紛争が長引けば(ホルムズ海峡を封鎖することにより)アジアや
ヨーロッパに石油供給をコントロールできる利便を有している。それだけでなく、米国に対して世界
的に不信感が増大しているおかげで、米国はますます不利な状況に追い込まれている。米国は特に問
題となる状況を醸成してきている。
イランが、核保有をすることに関して、アジア人やヨーロッパ人の両方を納得させる努力をほとんど
せずして、イランへの軍事介入は、ヨーロッパ大衆のほとんど即座に近い反発をもたらすだろう。
[6]
米国がイラクに侵攻してその信頼性を失っている現状では、ヨーロッパの各政府は、大衆の意見に従
がわざるをえない状態である。それだけでなく、オイルの値段が上昇している関係で、もしそのよう
な軍事介入がイランに対して実施されるなら、中国を筆頭として、アジアの国々は、米国のこの選択
に反対せざるをえなくなる。
そこで、米国は国連の承認無しに、自国のみで軍事行動を起こさざるをえなくなり、このことは、経
済・財政危機に加えて重大な、軍事的・外向的な危機を招来することになる。
米国の経済危機に関係する要素によって、これらの二つの世界の承認を得ていない決定を米国が下せ
ば、米国と世界は、今まで経験したことのない、地球規模の未曾有の財政的、そして、すぐにそれは
、経済的な危機へと発展する、とLEAP/E2020研究所は予測する。
米国の金融政策が危機の根本となっている。
米国は、その負債を解消しようとしないで、ドルを増刷するという猿芝居方式で、危機をしのごうと
している。
LEAP/E2020研究所は、その米国のやりかたが破綻を起こすのが加速する現象は、三月末にイランが、
イランオイル取引所を開設する時期と偶然一致すると予測している。こうなれば、米国以外の国が保
有する米国債は売却が加速される結果になる。
そこで、以下の７番目の情報を考察することが必要となる。
米国銀行によって所有される米国政府の負債の割合は、１９８２年には１８％であったのに対して、
２００４年には１．７％にまで下落した。
同時に外国の相場師によって所有される負債の割合は、１９８２年には１７％であったものが、２０
０４年には４９％に上昇してしまった。
→質問：なぜ、過去数年で米国の銀行は、米国の負債の割合をほとんど消滅したのであろうか？
その上、米国人の消費を生み出すもととなっている不動産バブルの上昇を抑えようとして、米国の１
９３２年と１９３３年（大恐慌の中頃）には、初めて貯蓄率がマイナスに転じた。そして、米国連邦
準備銀行とこの金融政策の支持者は、新しい連邦準備銀行の所有者と連携をとっている英国政府とと
もに、米国政府にドルを増刷させ垂れ流させたのである。
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