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ニコラス・ケイジが主演する”Lord of War”を見た。戦争の根元を告発した「問題作」との触れ込みであったが、全くの期待はずれであった。そもそもほぼユダヤ系による独占状態となっている大手ハリウッド映画資本に、本当に戦争の根元を告発する映画など作ることができるとは思えなかったが、やはりその通りであった。
ニコラス・ケイジ演じるユーリ・オルロフなるウクライナ人の武器証人を描いた映画だが、甘っちょろいの一言に尽きる。武器取引がなくならないのは、オルロフのような心がけのよろしくない一匹狼的な死の商人がいるから悪いのだとでもいわんばかりに映画は進行するが、一体オルロフが武器を仕入れる資金をどうやって調達したのか?この点は全くしかとしている。どのようなビジネスにしても、商品・サービスを仕入れる上で、どこかから資金を調達する必要のないようなラッキーな人などほとんどいない。オルロフの家は資産家でも何でもなく、しがない大衆食堂を経営していたわけで、最初から潤沢な資金をもっていたわけはない。死の商人に資金を提供してボロもうけする金融家の存在は全く無視されているのである。
最後の場面のスーパーインポージャーで、「米国・英国・ロシア・中国・フランス」の国連安保理常任理事国が軒並み武器を大量に世界中に垂れ流している、と出し遅れの告発を行なっているが、それにしてもこれらの国の政府が武器商売の当事者であるわけではない。本当の当事者はオルロフのような小物ではなく、GE,GM,ABB,を始めとした超大企業と彼らに豊富な資金を提供する、ロスチャイルドなどの大金融業者である。こうした超大物のプレーヤーが暗躍する兵器市場の「構造的な」問題は存在しないかのように無視しているプロパガンダ映画、というのが結論である。
まあそれでも見る価値が全くないとは言わないが、ヒマだったらどうぞ、といった程度の映画である。