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2000年の日本の歴史の中で、何度も天皇になりかわろうとした奈良時代の道鏡、天皇を廃位に追い込み追放/流刑に追い込もうとした鎌倉時代の後鳥羽上皇や、更に自ら天皇にとって代わろうとした足利幕府の3代将軍足利義満や南北朝時代の後醍醐天皇、戦国時代に南蛮勢力のカトリックのバチカンの手先軍事諜報組織「イエズス会」のエージェントとなり、正親町天皇を廃位に追い込んで天皇制の上に立つ「神」の存在になろうとした織田信長・・・・。日本歴史には、
かくあるように、時の権力に驕り高ぶり時には外国植民地勢力の手先となって、日本の歴史伝統を否定・破壊・廃止しようとしおてきた、国賊は現れてはそれを阻止する義士の前には消え、また現れては消えるという歴史を繰り返して来た。今、また、聖書に言うところの「反キリスト」=イルミナテイー・ユダヤ勢力の世界統一政府樹立の策謀の仕掛けの中で、その代理人の北朝鮮系の在日2世小泉が、日本国家/日本民族/日本歴史の破壊を命じられて、天皇制の破壊・内側からの皇室廃棄に向けて行動を開始した。日本民族は、この攻撃に対して反撃・このNWOの「反キリスト」勢力を日本国から叩き出し、世界においても壊滅に追い込まねばならない。
また、ワールド・フォーラムという団体がこのテーマを来年早々やるようだ。これを機会に、2006年が新たな「救国の尊皇攘夷運動」が全国に広まることに期待したい。
( ワールド・フォーラム サイト かたの転載 )
ワールドフォーラム1月例会のご案内
テーマ : 「 天皇制・国体と皇室典範 −女帝を認める法改正は可能か?−
講師 : 弁護士 南出 喜久治 氏
日時 : 2006年1月27日(金) 18:30 - 21:30
場所 : 北とぴあ 9階 901会議室
北区王子1-11-1 TEL. 090 ( 7234 ) 9792
交通 : 営団地下鉄南北線 王子駅 下車 1分 ・ JR京浜東北線 王子駅 下車 2分
地図 : 北とぴあへの地図
参加費 : 3,000円(会員) / 4,000円(オブザ−バ−)
参加申込み先 : ワールド・フォーラム代表幹事 佐宗邦皇
E-mail : sasokunio@hotmail.com
2006年の新春を迎える準備に慌しい今日この頃ですが、皆様にはお元気にご活躍のことと存じます。2006年の最初のワールド・フォーラム1月例会では、天皇制の制度の根幹に関わる「女帝問題」を考え、天皇制の本質を議論致します。現行の皇室典範や憲法をどう考え、基本法たるべき憲法はいかにあるべきかについての議論を、憲法学ではその独特の「日本国憲法無効論」で有名な法理の展開で名高い、弁護士 南出 喜久治 氏 をお招きして、2000年もの長き歴史の中で育(はぐく)まれ、日本歴史が生み出した政治的制度としては最高傑作である日本民族が生み出した英知の結晶「天皇制や国体」について、「 天皇制・国体と皇室典範 −女帝を認める法改正は可能か?−」というテーマで対論して戴きます。
皇位継承資格継承順位5位の三笠宮寛仁親王殿下が、政府の「皇室典範に関する有識者会議」が打ち出した女性・女系天皇容認の方針に疑問を呈され、福祉団体「柏朋会」の会報に掲載されたエッセイで以下の点で厳しく批判した。
1.世界に類を見ないわが国固有の歴史と伝統を平成の御世でいとも簡単に変更してよいのかどうか。
2.万世一系,百二十五代の天子様の皇統が貴重な理由は、神話の時代の初代神武天皇から連綿として一度の例外もなく『男系』で今上陛下まで続いてきているという厳然たる事実です。
3.皇室典範を改正し、1.元皇族の皇籍復帰 2.女性皇族に養子を元皇族(男系)からとることができるよう定め、その方に皇位継承権を与える 3.元皇族に廃絶になった宮家の祭祀を継承していただき、再興する・・・などの方法を駆使してみることが先決だと思います。
有識者会議の吉川弘之座長は、ただ元東大総長という肩書きだけで座長に選ばれた「ロボット工学専攻」博士という歴史には全くの無知の門外漢の学者に過ぎず、学識経験をかさに着た小泉政権の「ロボット」にしか過ぎないと考えられ、その人選にも「皇室解体の意図」が隠されているとも思われます。こうした事情の中で、法的には現行皇室典範と日本国憲法を法理論的には、いかに考えたら良いのかを、優れた憲法の研究家の南出喜久治弁護士をお招きしてお話戴きます。皆様方におかれましては、大変お忙しいとは存じますが、お誘い合せの上お越し下さいますようお願い申し上げます。
( 南出 喜久治 氏 プロフィール )
1950年京都市生まれ。昭和59年弁護士登録、京都弁護士会所属。謝罪決議違憲訴訟、検定教科書履修義務府存在確認等請求訴訟、NHK訂正放送等請求訴訟等の原告代理人。日本国憲法無効論で有名。憲法学会会員。著書に日本国家構造論 −自立再生への道―(政界出版社)「現行憲法無効宣言」等。
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