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右翼対左翼の謎に迫る第三弾！
そもそも、右翼対左翼とはフランス革命後の１７８９年のフランス国会総会においての座席配置から呼称されたものです。右翼とは旧体制の支持政党で、資本家階級や、貴族院などで構成され、左翼は、資本家に雇われる労働者による労働者階級および現世の行政体制に異を唱える個人達によって構成されていました。右翼が絶対王政派で、左翼は革命派の代表格でしたが、最近では冷戦を経て、大国ソ連の崩壊後、イラクも攻撃に遭い、左翼である社会、共産党与党の国は、壊滅的なダメージを受けました。日本でも、議席は大幅減らされ、議席を自民と民主で分け合っています。戦勝国アメリカの一極支配世界が誕生するか、戦後の国費衰退のツケを中国と日本、韓国の通貨高による貿易で補おうとしましたが、バブルの崩壊は、凄まじい赤字を計上させます。同じ手を何度も使えなかったのが現状でしょう。元切り上げも思ったようにうまくいかず、ロスチャイルド側（ＦＲＢ、ゴールドマン・サックス、Ｊ.Ｐモルガン）はやきもきしていることでしょう。完全に、ロックフェラーのオイルダラーが優勢と見られる国連中心に分があったようです。貿易（武器から米まで）は右肩上がりに勢力を伸ばしています。政権が共和党だからでしょうか。
米だろうが、土地だろうが、なんでも投資対象に仕立て、インフレを巻き起こしていく彼らです。インフレにした方が、弾け飛ぶ確立が高くなり、担保として格安値で銀行に返還されることになります。何故なら、インフレはそのまま、貸付金の高騰を引き起こすからです。運用の基礎を逆手に取った悪質な犯行ですが、自由貿易社会において、これは犯罪でもなんでもなく、安定した老後の年金の為にも、途上国の国債のデフォルトは有意義に使われました。
何故、パレスチナの土地に固執するのでしょう。土地を買って住めばいいだけの話ですが、長引く戦争で、武器や弾薬がこの地で需要増となっている為です。フランスやアメリカは資金や武器を絶えず、この地に送っています。共産、社会対アメリカのタカ派議員の活躍の場でもあります。
アメリカではロスチャイルド（民主）も、ロックフェラー（共和）も、どちらも、共産国への資金援助は率先して行っています。それが、タカ派議員に渡るのか知りませんが、彼らが活躍しやすいように道筋を引いていることは確かです。アメリカが統治する世界とは完全密閉主義の中の超自由主義です。暴落や戦争、地震などの情報は、起こってから伝えられる社会です。真実が流れそうになると、デマを流したり、情報戦略には歴史があります。減価償却費記載を全企業に義務つけさせながら、デフレ根絶の為に証券化を促す、自由な経済活動を認めながら、世の中のインフレ、デフレ幅を広げようと、ソフトな誘導社会を形成させていきます。日銀の至上命題として、物価の安定がありますから、税金の増減でソフトに物価を安定させていくんでしょうかね。
勿論、インタゲを導入しながら、どの分野をインタゲするのか、国民には知らされません。インフレ目標値が発表されるだけです。物価の高騰と、減価償却がセットで実施されると、新しいものを常に買い入れて、売っていく商売は活性します。お金は持っていてもどんどん価値が下がってしまうのです。古い資産は破格値が付いてしまうのでしょうか。保有する資産は減額されてしまうため、転売業に勤しまなければ、勝ち残れません。しかしながら、その資産も関数の再帰性（必ず元の値に戻る）で、フロー資産が相殺されてしまうのですが。
イギリスのサッチャー首相が実施した、年金システムを完全に見直さない限りこの、投機経済から抜け出せないでしょう。日本の年金にかかる費用は年間２９兆円だそうです。株価が３万円台近くならないと、その額に見合うフロー資産が生まれないでしょう。株価総額４００兆円で、１３０００円なので、その時は総額１０００兆円以上必要とするでしょうね。ＧＤＰも高騰しそうですが、勿論、借り入れが凄まじく、銀行は一丁博打の世界に躍り出そうです。その借入れ額に見合う担保は株くらいでしょうか、銀行の預金という自己資本比率がその額の貸し出しに制限がかかるでしょう。やはりまた、国の銀行株買い支えが入るのでしょうか。
インタゲ導入で物価が高騰して、税金も上げられたら、民衆発起が起こってしかるべきですが、株価高騰も、インタゲも思ったほど効果を上げていないのではないでしょうか、やはり、官民揚げての投機社会には無理があり、オイルショックが万年起こるような、原材料の高騰も、生活を脅かします。給料がそれに見合うだけ上がればいいのですが、輸入の活性で、労働場所が無くなっていきます。まさに、アメリカの貧富の差問題が日本に上陸することになりそうです。
ならば、共産かというと、欧米型の福祉国家とは、高福祉、高税社会です。日本の建設国債が、福祉国債に変わっただけの話で、民間でも出来ることをあえて、国が税金でやっているのです。なぜ、民間がやらないかと言うと、福祉業務は従業員が集まらず、そのための経費がかかるからです。給与が高いのは株など資産投機でインフレが起こったためと、借入れが作り出した金利が企業を苦しめているたためです。しかしながら、投機社会は雇用を必要としないので、職に溢れた求職者が駆けいるため、労働力にはこと欠かないかも知れません。しかし、一過性の高齢化社会で、人口が激減しているため、３０年やれるかどうか解からない事業を立ち上げる企業人は僅かでしょう。国からの援助金目当てで始めた事業主もいるみたいですが。
まずは、少子化に歯止めをかけない限り、どの事業主も、スモールサイジング（産業体の縮小）に歯止めがかかりません。しかも、インタゲ導入で、預金の減少、投資優勢を良しとする経済改革です。労働場所は絶望的とみていいでしょう。この改革を見越してか、ソフトバンクは雨後のたけのこのように増えていきました。儲かっている事業には企業家が集まるものです。返済見込みがない貸し出しを増やし、新規貸し出しで、不良債権を補い、インフレ、デフレを繰り返し、Ｍ＆Ａを活性させ、金融が発言権を持つ社会になると、物の無い、生産力のない世界になり、輸入品で甘んじている、アメリカのように文化性のない（地場産業で活性したのは音楽と映画、医薬品だけ）社会が誕生し、益々、人の購買意欲を欠くこととなるでしょう。産業を飲み込んで肥大化してきたのが、今の金融なのです。この流れがいつまで続くか、、。
文明は西回りに発展する。イギリスから、アメリカ、日本、中国となぞるとそうなるでしょう。戦勝国はアメリカであり、ＦＲＢの政策に口を挟めないのがアメリカ議会のルールです。外資が活躍し易いように、中国の法案が変えられました。ＦＲＢの政策は議決権を持たないのです。書記長の任命のみ大統領が行います。まるでどこかの民主主義のふりした社会主義国の天皇と議会の関係みたいですね。郵政民営化のプロパガンダに失敗した自民党は国会システムさえ、粉砕してまでも、ＦＲＢの政策、及び、Ｇ７で図られる世界協調斡旋を貫き通そうとしました。
議会なんて、とうの昔から機能してないのです。ＦＲＢには逆らえないように出来ているのです。国会は国民プロパガンダの為に存在するのです。この日本の与党が共産になったとしても、完全雇用も、少子化も絶望的でしょう。村上ファンドのように、一丁博打に身を投げれば、金持ちになれる可能性はあります。そして、彼のようなデイトレーダーは、クロス取引を専門に行っているため、転売益は無税です。共産国になると、彼らから、税金を巻き上げられるかというと、ＦＲＢのシマなので、進入不可能地帯となるため、金融以外の資産家から金を巻き上げることになるのです。共産党の薦める金持ち所得増税は、やる気を無くし、預金を無くす社会です。
キリストの奇跡にたよる人間などこの世にはいません、みんな、自分の力で職を探し、節約して、老後の蓄えにして生きています。キリストの信者であるブッシュに問いたい、ネオコンが渇望していたイエスの再臨は実現したんですかね、最近、その話題がネットでも見られなくなったのですが、マリーアントワネットが太陽の守護神で、地上に神が降臨したみたいです。最新の軍事兵器である音響装置が声を運んできました。私以外にも声を聞いた人はいるのでしょかね。私は信者じゃないので、地域住民へのキリストの「神の声」を音響装置を使って広めようと目論んだのでしょうか、はた迷惑な電波妨害です。
皇室を引き降ろすことが、旧来派共産の信条です。そして、皇室典範で、愛子様が皇室継承権を得るか、旧宮家の男子が皇室継承権を得て、皇室直系家系を変えるか、話題になっていますが、自民与党である限り、現行優先でしょう。直宮家のひとつである高松宮家は子孫に恵まれず、去年、有栖川宮家ともども絶滅しました。呪われているとしか思えないほどの、子孫に恵まれない皇室家系です。ダイアナ妃暗殺もそうですが、皇室は不況が原因で、解体される運命にあるのか、誰かの手引きが存在するのか、不可解な死を廻っても、国民に真相が伝えられることはないでしょう。
高松宮家が「神の声」を利用した疑いがあります。呪われた皇室のＳＯＳなのか、引き続き調査します。
次週、更なる謎に迫る！乞うご期待！
http://www.geocities.jp/hcyym228/29.html
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