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総選挙「おもしろかった」52% 本社世論調査
2005年10月25日06時19分
自民党の「歴史的大勝」はなぜ起きたのか。総選挙から1カ月半。有権者の意識を改めて探るため、朝日新聞社が22、23の両日、全国世論調査(電話)を実施した結果、自民候補に投票したと答えた人は、メディアの選挙報道から「影響を受けた」と答えた比率が他党候補に投票した人より高く、一番参考にしたメディアとしてテレビを挙げる割合も高かった。与野党とも、世論を突き動かす「メディア選挙」の深化とともに、その怖さも感じ始めている。
今回の総選挙を「おもしろかった」と答えた人は52%で、「そうは思わない」の39%を上回った。とりわけ20代では「おもしろかった」が男女とも6割以上だった。
メディアの選挙報道から「影響を受けた」人は「大いに」と「ある程度」を合わせ53%。影響を受けた人は、70歳以上(49%)を除く各年代で過半数を占めた。自民候補に投票した人では、「影響を受けた」が63%と目立つ。
総選挙で一番参考にしたメディアは、「テレビ」が51%、「新聞」が40%、「インターネット」が4%だった。自民候補に投票した人では「テレビ」が56%と多く、「新聞」は39%。一方、民主候補に入れた人は「新聞」が48%、「テレビ」が44%と、対照的な結果となった。
女性では「テレビ」が58%で、「新聞」の34%を引き離し、すべての年代で「テレビ」が上回った。これに対し男性では、「新聞」46%、「テレビ」44%と伯仲。20代〜40代では「テレビ」が多いが、50歳以上では「新聞」が「テレビ」を上回る。
総選挙でメディアが特定の政党や選挙区ばかりを取り上げている印象を持ったかどうかを聞くと、50%が「持った」と答え、「持たなかった」の41%を上回った。「持った」は民主候補に投票した人で60%と高いのに対し、自民候補に投票した人では「持った」46%、「持たなかった」44%と見方が割れた。
一方、選挙区の投票先を明らかにした人に、決めた時期を聞くと、68%が「投票日の1週間以上前」と回答。「投票日の少し前」は23%、「投票日当日」は8%だった。この割合は自民候補に投票した人も、民主候補に投票した人もほぼ同じで、急な選挙にもかかわらず、有権者は早々に投票態度を決めていた様子が浮かんだ。
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内閣支持率は50%、不支持率は33%。小泉首相の靖国神社参拝直後の緊急調査(17、18日に実施)の支持率55%、不支持率30%と比べ、支持が減った。
http://www.asahi.com/politics/update/1025/001.html
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