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雑誌メディアの憂鬱さ
ここでは主に週刊誌などについて述べてみたい。
週刊誌は新潮や文春などを書店で読むことがある。それらを読むと決まって出てくる見出しがスキャンダラスめいた記事である。例えばそれが政治家であったりする。
一見してそれらは政治家(ここでは自民党の議員が多い)を批判しているようにも見える。しかしよく読んで見ると、あら捜しというかいわばどうでもいいようなことに関して焦点をあてて記事に仕立てたりしている。
そして肝心なところでは批判しない。または政治家であっても小泉首相など政権の指導者となるとあまり「批判」という批判はない。せいぜい揶揄したりする程度である。
別の例では、これは週刊新潮に多い記事だが創価学会に関する記事もそうだ。だれだれが学会員であったとか、事件の犯人が学会員だったとかなどである。これも学会批判のようにも思えるが記事を読めば事情が違う。単に学会の信者だから取り上げている、何としても「批判」しようとしている感がある。
創価学会については公明党との関係で「政教一体」が指摘されているのにそういうことは真正面から批判せず、こういった学会信者の中でも「底辺」に属する人々を取り上げ「嘲笑」の対象としているのだ。
これでは単に俗の塊と化した雑誌記事ではないのか。一番批判しなければならないところを批判せず、くだらない部分を嘲笑しているのだから。
その一方で共産党や左派、社会主義についてはさも理論ぶったように「とにかく駄目なんだ」と主張しているのだ。考えてみれば彼ら(左派など)はこの国を支配しているわけではなく、その逆に位置しているのだから「批判」しても別段、雑誌社にとって痛手を被ることはないと踏んでいるのだろうか。
あまりにもおかしいと思わないか。正に弱肉強食の精神がそのまま記事となっているように思われる。
雑誌メディアとは興味本位な記事で大衆の欲望を満たし、本来大衆が知らなければならない重要事項に触れさせない役目を担っているのかもしれない。
そして雑誌メディアが大衆を悪しき方向へと動かし、今日の政治にまで大きな影響を及ぼしているのではないかと思うのである。