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日刊ゲンダイ 2005年9月1日（8月31日発行）より
他の見出しは 『事前に情報得ていたかのように空売り』
（原文）
これまでテロ集団「アルカイダ」なる組織は存在せず、CIAによる《創造の産物》である可能性が高いことを検証してきた。
では、アルカイダによるとされるテロ事件で、最もおいしい思いをしているのは誰だろう。
行方不明のウサマ・ビン・ラディンだろうか？もしそうなら、彼はハリウッド映画「ダイ・ハード」のような作戦で、とっくに目的を達しているはずである。映画に登場するテロ集団のように、地理不案内で危機管理意識のない日本人を人質にとり、米軍基地に拘束されている仲間の釈放、サウジアラビアからの米軍の撤退を要求すればよいからだ。
しかし、現実は映画ほど単純な筋立てではない。テロ情報を千載一遇のチャンスとばかり、金儲けを仕掛ける《共犯者》が見え隠れするのである。
01年の「９・１１テロ」でも、今年7月のロンドン地下鉄テロ」でも、事前に知っていなければできないような株の空売りで大儲けした連中がいる。
言い換えれば、彼らこそアルカイダ情報を悪用する「金融テロ集団」といえよう。
彼らのやり口は共通している。「９・１１テロ」の時は、直前の９月６日から７日にかけて、ハイジャックされることになるユナイテッド航空株のプット・オプション（特定の価格で特定の期日に売る権利）の注文が急増した。
通常の６００倍の規模であった。
同航空の株を空売りすることで、２５０万ドルの利益を挙げた個人投資家がいたようだ。
７月７日の「ﾛﾝﾄﾞﾝ地下鉄テロ」でも事件の１０日前から英国通貨・ポンドの空売りを仕掛け投資金を２倍にしたグループがいた。
テロ発生の直後、ポンドはドルに対して、通常の為替取引ではありえない６％も値を下げたのである。
９・１１テロの直後に、アメリカのオニール財務長官（当時）は「空売りの背後にインサイダー取引の疑いが濃厚である」と指摘し、調査を指示した。
ところが、結論が出る前に、ブッシュ大統領に罷免されてしまったのだ。
この種の空売りの注文はスイスやオーストリアの銀行を経由し、オフショアの投機ファンドも複雑に絡んでいるため、最終受益者を特定するのは至難の業である。
しかし、これらの注文を受け付けたドイツの会社の経営に、CIAの現職幹部が加わっていることは明らかになっている。
株や為替の動きとテロ事件とは見えない糸で結ばれているようだ。その関係は《追われるテロ集団》と《追い詰める諜報機関が》が、裏で手を結んでいるというに等しい。
（連載は後日に つづく）
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やれやれ。
連載の投稿を時々サボってすみません。 時間があればまた続けまっせ！
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。