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小説「日本売却計画」
◆第１章 総選挙
バンザーイ！、バンザーイ！、バンザーイ！
平成１７年×月×日の今夜、全国の自民党候補の選挙事務所で万歳三唱が響き渡った。保泉駿一郎首相が「郵政民営化法案のためなら、殺されてもいい」と言い放って、その是非を問うために仕掛けた衆院総選挙で与党、政民党が勝利した。連立を組む公民党と合わせると、３００議席を優に超える地滑り的圧勝となった。
それにしても激しい選挙だった。郵政民営化法案が参議院で否決されると、事前の予告通りすぐさま保泉首相は衆議院を解散したが、政民党内の造反議員は公認せず、逆にその選挙区には法案賛成のいわゆる刺客と呼ばれる落下傘候補を立てた。
民営化法案反対の急先鋒で派閥の領袖でもある鴨井鈴馬の選挙区には、ＩＴ業界の覇者トリエモンことパイプモア社長の鳥餌堅文が立候補した。将来の初の女性首相候補と呼ばれ政民党のマドンナ的存在だった織田景子の選挙区には、外資系証券会社アナリストの加藤さゆりが「くノ一」として放たれた。
マスコミは、最初、鴨井ＶＳトリエモンの戦いに注目したが、鴨井が死に物狂いで行うドブ板選挙の前に意外とトリエモンに勝目が薄い事に気付き、中盤から後半に掛けては景子ＶＳさゆりのマドンナ対決に注目した。美人同士の切った張ったの方が、カモと豚の対決よりもビジュアル的に視聴率競争で優っていたとも思われる。
◆第２章 特別国会にて
総選挙の一週間後に開かれた特別国会で、保泉駿一郎は首班指名を受けた。続いて、衆院で短期間の内に与党の圧倒的多数で郵政民営化法案は殆ど原案通りに呆気なく可決された。元々、衆院で与党が２／３の議席を占めているため、参院で仮に否決されても再度衆
院に回されればあらゆる与党提出法案が成立する体制となっていた。参院の造反議員も総選挙での与党圧勝の前に数人が欠席しただけで、大半が戦意を失い賛成に回り、郵政民営化法案は成立した。
駿一郎は、その夜、郵政民営化担当大臣松中米助を首相公邸に呼び入れ、姉の作る手料理で労った。
「今回は、ご苦労だった。」
「総理こそ、参院否決から抜く手も見せず衆院を解散し、刺客を放ち流れを作り圧勝した手腕は芸術的でした。まるで、一幅の戦記絵巻を見ているようでした。正に平成の世の中に出現した信長です。」
「ほう。してこの俺と信長公、もし較べ得るなら米助はどちらが上と考えるか。」
「それは、もちろん総理でございます。」
「その訳を述べて見よ。いい加減な事を申すと許さんぞ。」
「この現代日本は、信長公の時代とは比較にならない程複雑で、民度も高い社会でございます。特に情報通信が発達しており、それを即座に処理して流れを作る技術たるや当時の何倍もの判断の速さが求められます。それ故、総理が上と申し上げたのです。その事は、この平成の蘭丸めが保証致します。」
「相変わらず弁が立つ奴め。しかし、そのような世辞で図に乗るような俺ではない。」
駿一郎はわざと怒った口調で言ったが、その顔には満面の笑みが浮かんでいた。
公邸の窓からは、鉄の桟越しに秋の半月が覗いていた。
「しかし、流石のこの俺も時々不安になる時がある。郵政民営化は俺のライフワークだ。だが、俺は細かい事は解らん。果たして、あの法案で本当に日本は良い方向に変って行くのだろうか。」
「もちろんです。改革は進んでおります。」
◆第３章 憲法改正案
その年の初冬、政民党の憲法改正草案が策定され公表された。
ここで、この小説は少しフィクションを離れ、実在の元首相である中曽根康弘氏の率いる世界平和研究所が平成１７年１月に発表した憲法改正試案の「安全保障」「国際協力」に関する個所を見て行く事にする。架空の政党である政民党の憲法改正草案も、これらの項目に関しては中曽根試案に近いものと考えて良い。
◇中曽根改憲試案
「 第三章 安全保障及び国際協力
（戦争放棄、安全保障、防衛軍、国際平和等の活動への参加、文民統制）
第十一条 日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久に認めない。
２ 日本国は、自らの平和と独立を守り、国及び国民の安全を保つため、防衛軍をもつ。
３ 日本国は、国際の平和及び安全の維持、並びに人道上の支援のため、国際機関及び国際協調の枠組みの下での活動に、防衛軍を参加させることができる。
４ 防衛軍の指揮監督権は、内閣総理大臣に属する。防衛軍に武力の行使を伴う活動を命ずる場合には、事前に、時宜によっては事後に、国会の承認を得なければならない。」
このように中曽根試案では、集団的自衛権が明記されておらず別の法律（安全保障基本法：仮称）で定める事とされている。また、安全保障と国際協力が同一の条文に書かれている。この２点に最大の特徴がある。
平成１７年９月現在、日本は、イラク戦争への支持をいち早く表明し、戦後は復興支援のため自衛隊を派遣している。イラク戦争支持は、現政権が政権維持の後ろ盾としてブッシュ政権と密着し、歴代政権中最も親米路線を取っている特殊事情を差っ引いても、日本が防衛を米国に大きく依存している事が背景にある事は否めない。
現在、辛うじて内閣法制局による集団的自衛権を行使出来ないとする現憲法の解釈によって戦闘行為を行わない事になっている。しかし、この日本の現状を考えれば、中曽根試案では「国際協調」の名の下と、条文に書かれていない集団的自衛権の自在の解釈によって、今後中東や東アジアでの無条件で徹底した対米協力に道を開きかねない。即ち、自動参戦装置化してしまう可能性が極めて高い。
さて、小説に戻ろう。
先の総選挙で大敗を喫した民友党は、保守系の防衛外交の若手論客、中原忠三を新党首に選出した。民友党は、中原のリードの下、集団的自衛権と集団安全保障の概念の整理を行い、集団的自衛権の制限付き明記と国際協力の独立記述を謳った試案を取りまとめ、与党案との差別化を図った。しかし、多勢に無勢。やがて民友党の保守系議員の中からも与党案で良いのではないかという意見が出始め、情勢は与党案成立に大きく傾いていった。
◆第４章 郵貯資金の行方
平成１９年９月より、法案に従って郵政公社は分割民営化され、巨大民間会社が出現した。２６万人の郵便局員は、様々な措置により公務員の尾っぽを付けていたが、名目上は一応民間人となった。しかし、当初は政府が株式を保有する事となっているため、各新会社は政府の強力なコントロール下にあった。このため、分割、業務拡大による肥大化により逆にポストが数倍増し、総務省、財務省の高級官僚が大量に天下った。少なくとも、今回の郵政民営化が、彼等官僚にとって痛みを伴う改革でない何よりの
証拠であった。
もし、保泉が郵貯簡保の大幅縮小・廃止のアイデアを持っていたとしたらどうなっていただろう。そもそも、官僚の反対で法案化は絶対に不可能だっただろう。官僚機構は、形を変えても必ず増殖しようとする。これがパーキンソンの法則と言われるものである。
郵貯簡保の３４０兆円弱の巨額資金は、法案に依れば新旧勘定に分けられていたが、運用は一体で新会社が行う事になっている。といっても、役人上がりの社員達に運用出来るノウハウがあるはずもなく、外部の運用会社に任された。邦銀メガバンク系の投資顧問会社に混じり、ペリル・ミンチ、ボールドマン・ソックス等の外資系証券会社が目に付いた。運用には高いリターンと安全性が求められ、主に外資系証券会社を通し外債特に米国債に向かった。
米国の国債は、最長でも３０年債である。それも、そのような長期国債は２００１年
に発行されたのが最後である。郵貯簡保の資金が主に向かったのが、米国財務省が年金資金を捻出するために新たに発行した６０年債だった。米国は公的年金制度が破綻しかけており、これを民間ベースのものにシフトさせる改革の為に、移行措置として１兆ドルすなわち１１０兆円の資金が必要になると言われていた。その他、通常の米国債の消化のためにも、郵貯簡保資金が向かう事となる。これらは、高いリターンと安全性を両立させるための運用会社の独自の判断とされたが、実質的には日米両政権の合意に基づくものだった。
◆第５章 保泉後継政権
さて、話は前後するが、保泉は予てから宣言していた様に、党則に従い平成１８年秋に政民党の総裁職を辞し、首相の座を降りた。郵政民営化法案可決後の内閣改造・党役員人事で、保泉は次期首相の有力候補達を重要閣僚・党三役に起用し、「保泉改革を引き継いでくれる人」を見極めるとして後継を争わせた。
しかし、結局、一年前の総選挙で関西地区から東京の選挙区に鞍替えして、造反議員の斬り込み隊長格を破ったマドンナ的存在の外務大臣尾池るり子が、後継指名された。野党民友党の中原党首が４０代前半という若さのため、それに対抗するためには女しかないという発想の前に、ベテランの浅井次郎、若手タカ派の加辺金蔵等も従わざるを得なかった。もっともこの頃には、あらゆる事について、保泉に意見しようとする者は皆無になっていたが。
保泉は、総選挙で初当選したいわゆる保泉チルドレン、出身派閥の堀派、連立を組む公民党を権力基盤として実質上の院政を敷いた。ここで、保泉・尾池政権で、郵政、憲法以外のテーマがどうなっているか見てみよ
う。
年金については、連立を組む公民党の主導で、負担と給付を再度見直した「２００年安心プラン」が成立した。前回の「１００年安心プラン」に、既に決まっていた基礎年金への国費支出割合１／２化の他、出生率調査に基づき給付を下げ、保険料を上げた以外は前回のものと変わらないものだった。
消費税については、保泉退陣後の平成１９年から、年２％づつ増税し当面１０％まで上げる事が決まった。当初は、年金資金に全額使う目的税にしようという案があったが、政民等の案との差別化を図るためと、財務省の強力な抵抗により一般財源として財政赤字の穴埋めに使われる事となった。所得税の定額減税は廃止され、一般のサラリーマンの手取額は大幅に減った。
個人情報保護法の強化により、公人に対する報道が実質的に規制されるようになり、また人権擁護法の成立により、隣人が相互に監視する体制が出来あがりつつあった。国民は、日常生活でも口を噤み勝ちになり、社会の空気は淀んだものとなった。
◆第６章 ２００×年、イラン攻撃
２００×年、米国とイスラエルは、核兵器開発の危険があるとしてイランの核施設を攻撃し破壊した。イランは、米国に戦線布告したが、米空軍の精密爆撃により首都テヘランの主要施設が破壊され、政府は機能停止に追い込まれた。
国連安保理は、全会一致で米国への非難決議を採択。米国とイギリス、加えて非常任理事国の日本は欠席し、「国連はイランの核開発の脅威について全く機能していない。我々は真に責任感のある有志によって新たな国際組織を構築する準備がある。」と共同声明を発表した。
この頃、日本国憲法は、与党案の通り改正されており、集団的自衛権は安全保障基本法に定められた解釈によって実質的には制限なく行使可能であるとされていた。日本は、イージス艦２隻を始め、海上警戒と兵站のためにペルシャ湾沖に艦隊を派遣した。
今回のイラン攻撃は、２００３年のイラク戦争の続編と言える。イラク戦争を定義付ければ、９・１１同時多発テロを機に、米国が大量破壊兵器拡散への恐怖心を煽り米国民の支持を取り付け、中東民主化を旗印に、石油ドル決済体制を揺るがすサダムフセイン退治と軍事、復興利権獲得、ＥＵ・中国・ロシア・インド等の勃興に対し石油資源を押さえる事による覇権の維持のために始めた戦争である。このように、イラク戦争の性格は中東民主化の大義と米国の恣意性が表裏一体で綯い交ぜになったものであり、今回のイラン攻撃も米国の唱える「拡大中東構想」と呼ばれる中東強制民主化の一環の中にあると言えた。
９・１１を基にした大量破壊兵器への恐怖心、イラク戦争、石油利権等、中東民主化の大義、そして拡大中東構想は、昭和初頭から２０年までの日本の行動と似ている。即ち、それぞれは、満鉄爆破、満州事変、市場と石油の確保、アジア解放の大義、そして大東亜共栄圏に該当する。大東亜戦争は、大きな傷跡を残しながら、結果的にアジアの欧米植民地からの解放をもたらして、当事者の日本は敗退した。今回の米国の戦争も、中東に結果的に反米ナショナリズムを伴う民主化をもたらして、米国の衰退の序曲となるのか。
果して、歴史は繰り返すようだった。
国連安保理の非難決議に続き、国連総会、アラブ諸国、イスラム諸国から続々と非難声明が発せられた。これに触発され、米国内、イギリスでも反戦デモが行われた。反戦デモは、米国の保守層中でも草の根保守と言われる古くからの保守層にも広がった。決定的だったのは、在郷軍人会の全国組織が「大義なき戦争で兵士達を殺すな。」と声明を発表した事だ。ここに至って、米政府は戦争継続が不可能になった。米軍は、地上部隊を投入する前にイランと停戦協定を結び撤収を開始した。米国の威信は地に落ちた。
◆第７章 米国の失墜と日本の政変
米国の威信失墜は、経済、財政に波及した。長期金利が上昇し、米国債の価額は大幅に下落した。とうとう、イラク戦争、イラン攻撃の戦費を含む巨大な財政赤字をファイナンス出来なくなり、米政府は国債償還のリスケジュールを発表した。３０年国債は４０年後の返済となり、日本の郵貯・簡保資金が購入した６０年債は９０年後の返済となった。また、その間の利息は低く押さえられたため、国債の時価は大幅に下落した。日本だけでなく、諸外国政府と投資機関、米国民も富を減価させた事は確かであるが、６０年債を買っていた郵貯・簡保資金は事更損失が大きく、資産は半減する事となった。
ここに来て、大人しい日本人も流石に怒りを露にし始めた。全国の郵貯・簡保新会社の窓口には、預金者と加入者が殺到した。国会と財務省、総務省は、デモ隊で囲まれた。尾池るり子首相は、退陣と共に国会議員を辞職する事を表明。内閣総辞職の後、暫定内閣が組織され、その半年後に痛烈な反省と一からの出直し、危機に当たって国民の結束を呼びかけ、解散総選挙を行った。結果は、米国との全面的な関係見直しと対等な同盟関係を目指す「戦略的親米路線」とナショナルミニマムを伴う自立社会の構築を謳った、野党第１党の民友党が大勝した。
◆終章 嵐の後
経済誌記者の才田年男は、米国のハーバード大学に松中米助を尋ねた。
松中はここで、経済学部で教授となり、公共経済学と国際金融論を教えていた。キャンパスの広い芝生の周辺に所々菩提樹が植えてある。そのベンチの一つに松中が一人で座っていた。背中が少し丸くなり、白髪はかなり増えていた。もっとも、米国では黒髪の日本人社会とは違いグレーの髪はエルダーの象徴ではなく別段染める習慣はない。
「松中さんですか。」
「あなたは、どなたです。取材なら全て大学事務局を通してもらう事になっていまが。」
「申し遅れました。大道経済の才田と言うものです。事務局の方に聞いて来たのです。お話を聞かせてください。」
才田は、名刺を差出した。
「今更、私に話を聞いて何をしようと言うんですか。ああいう事になって当初は私も日本のメディアの集中放火を浴びました。しかし、もうそれから２年が経っている。」
「確かにあなたが大臣を辞任し、この地に逃れて来て、、、失礼。」
「いや、その通りだよ。」
「マスコミはあなたの事を売国奴とまで言って叩いた。」
「だが、私はよりリターンが多く、株式や途上国の債務よりは安全な米国年金債に投資した事は今でも当時の判断としては間違っていなかったと思ってる。」
「あなたには、米国があんな強引な政策を行っていて早晩行き詰まるという感覚は全く無かったのですか。」
「それは、当時の日本人の中に分かっていた人間が果たして何人いたかという問題だよ。」
「でも、あなたは少なくとも政治家であり指導者だったでしょう。」
「政治家も結局は、民衆の支持を受けられなければ発言の機会が無く何も出来ない。それはエコノミストの世界も同じだよ。」
「私は、日本の大学を出て政府系銀行に入り、そこでは決して成功者ではなかった。こちらに来て初めてチャンスを掴んだ人間だよ。そういった人間に米国が破綻するなんて発想が出来る訳が無いじゃないか。それは自己否定につながる。」
沈黙が続いた。
「ところで、最近、保泉さんのニュースを聞かないが、どうしているか知ってるかい。」
「保泉さんは、しばらく議員をしていましたが、今では政界を完全に引退し自ら風狂老人と称し歌舞伎とオペラ三昧に更けています。実は一度引退した保泉さんを訪ねた事があるんです。」
「・・・・・」
「リタイア後の趣味と生活という特集の取材でしたが、是非聞かなければと思い、機をみて郵政民営化で結果として多くの国民が財産を減らした事について聞いて見たんです。」
「それで、」
「暫く下を向いて沈黙が続きましたが、やがて土気色に変色した顔を上げると今まで聞いた事のない低いドスの効いた声で、『それがどうした！』と一喝されました。」
「はっはは。」
「あの時程、人と話していて恐いと感じた事はありませんでした。」
「我々は神では無い。時代時代で国民が求める指導者が出るものだとしか言い様がない。さあ、もう次の授業が始まる。」
「そうですか。どうもお時間を取らせました。」
才田は、ハーバードの正門に向かって歩きながら考えていた。確かに、指導者を選ぶ民衆の限界、指導者自身の資質、バックボーンから来る限界というものはあるだろう。しかし、保泉や松中には指導者として決定的に欠落したものがある。それは端的に言えば、指導者としての自己犠牲の精神ではないか。「先憂後楽」という言葉がある。天下の事について民に先んじて憂え、民の誰よりも後に楽しむのが国を治める者の在り方だという中国の古典に出てくる言葉である。
才田は、ハーバードの白い建物を振り返った。国際社会は、国益と国益のぶつかり合いである。しかし、国を超えた大義に沿わない国益は、やがて現実の壁の前に屈する事になる。それは、卑近な言葉で言えば、無理が通れば道理が通らないという事だ。日本は、敗戦で何もかも失い、国の誇りと国家の背骨も失った。そして、今回の米国債下落によって再び財産を減らし、漸く国益に目覚めた所だ。日本は、今後健全に発展して行けるだろうか。試行錯誤の長い道のりが待っているのだろう。
才田は、再び正門に向かって歩き出した。強い風の中、行く手の掲揚台には星条旗がはためいていた。（了）
※この小説はフィクションであり、登場する人物、団体については断りの無い限り全て架空のものであり、実在するものとは一切関係ありません。
以上
佐藤 鴻全
http://www.asahi-net.or.jp/~vb7y-td/170926.htm
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