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わりに金属弾を発射できるようにするケースが多い。改造自体は違法でないが、改造後に「殺傷能力」を持ったと判断されれば、銃刀法違反に問われる。
同組合加盟社の新しい製品の多くは、金属製部品に替えても本体の強度がほとんどアップしないなど、改造しにくくなっている。しかし、一部の台湾製を中心とする輸入品などの改造は素人でも可能という。「個人の小売店が、２万円程度のエアガンに簡単な改造を加え、６万〜７万円で販売している」（メーカーの担当者）という証言もある。
改造品の流通に拍車をかけているのがインターネットだ。「空き缶が一瞬でボロボロに」「車のガラスが割れる」「市販（製品）の６倍以上の威力」。ネットのオークションサイトには過激な宣伝文句が並ぶ。
警視庁は先月２７日、エアガンの改造部品をインターネットで石川県の会社員（４５）に売ったとして静岡、千葉、大阪の部品販売業者３人を銃刀法違反（所持ほう助）容疑で逮捕した。部品販売業者がほう助容疑で逮捕されたのは全国で初めてだった。
業者らは威力を強めるための炭酸ガスボンベや、バルブ、スプリングなどの材料を販売。弾も通常のプラスチック弾ではなく、ベアリングの弾などを売っていた。さらに、「マニア新聞」と名付けた改造マニュアルを渡したり、問い合わせに対して改造方法を電話で教えていた。改造品の威力を示すため、撃って穴を開けた冷蔵庫の写真までホームページに掲載していたという。
警視庁幹部は「こうした業者の存在が、強力な銃への改造を助長している」と言う。
◇自衛策及ばず、摘発いたちごっこ
同組合は違法改造に対する「自衛策」も講じている。改造エアガンや関連部品を販売している小売店があれば、関係者が客を装って商品を実際に購入し、警察に提出している。また、ネットオークションも監視して情報を通報する。
田中祥元・副理事長は「ネット上であろうと小売店であろうと、必ずユーザーや業界内の情報網に引っかかる。判明したものから、できる限り対処していく」と言う。だが、改造エアガンの摘発はいたちごっこが続いている。
銃に詳しいジャーナリストの津田哲也さんは「インターネットが登場するまでは、エアガンの広告媒体は一部の雑誌などに限られ、愛好家だけの狭い世界だった。エアガン改造で警察に摘発されるという認識も低く、比較的おおっぴらに改造が行われていた。摘発が相次いだことで違法性の認識が広ま
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