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WiredNews
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http://hotwired.goo.ne.jp/news/20050912301.html
2005年9月9日 2:00am PT
『カトリーナ』犠牲者のDNA鑑定、湿気や時間との戦いに
Randy Dotinga
米国中のDNAラボでは、数百人分にもおよぶハリケーン『カトリーナ』犠牲者の身元を確認するという、手強い課題に挑む準備を進めているが、この過程で各ラボは大きな課題に直面している。遺体の腐敗から、犠牲者の親戚をつきとめ、血縁関係の確認に協力してもらうことの難しさまで、課題は実に様々だ。犠牲者、およびその血縁にあたる可能性のある人たちから集めた検体を分析し終えるまでには、数年とは言わないまでも、数ヵ月はかかる見込みだ。
だが、好材料もいくつかある。2000年9月11日の同時多発テロではDNA鑑定を利用した大規模な身元確認が行なわれたが、それから約4年経った今では、数千のDNA検体を効率よく検査する手法を、ラボの科学者たちは身につけているという。また、新たな技術も開発され、男系の血縁関係も以前より正確に特定できるようになった(ただし、女系のほうが特定しやすい)。そして、さらに重要と思われるのは、DNAは非常に耐久力のある物質だということが明らかになった点だ。少なくともある程度の期間であれば、どんなに苛酷な環境下に置かれても、影響を受けることはめったにないという。
実際、同時多発テロ後の世界貿易センタービル跡地では、発見された1万5000個の骨片のうち、約半分から鑑定に使用可能なDNAを取り出すことができた。「ジェット燃料や火、水にさらされた」後も、DNAは残っていたと語るのは、DNA分析を手がける米ボード・テクノロジー・グループ社の重役、ケビン・マケルフレッシュ氏だ。
ニューオリンズ周辺の洪水被害でDNA鑑定の大きな障壁となるのは、もちろん水だ。この地域では、溺死などの理由によるハリケーン災害の犠牲者が大量に発生し、その人数はいまだに特定されていない。いまだに水が引かない建物の中に、数百人の犠牲者が残っていると推定されている。
だが、DNAにとって最大の脅威となるのは高温と湿気だ。気温が高いと、腐敗作用を持つバクテリア(細菌)の繁殖が進み、このバクテリアが身体の他の部分だけでなく、細胞内のDNAも壊してしまう。メキシコ湾岸地域は9月でも摂氏約32度前後と暑いうえ、多くの遺体は屋外に放置されている。ニューオリンズ中心部の街路でも、こうした状況は変わらない。
腐敗が進めば、検視官はDNAを保存する際にも、心室から注射器で血液標本を取るという旧来の採取方法は使えなくなると、DNA鑑定を手がける米オーキッド・セルマーク社の重役(法医学担当)、マーク・ストロロウ氏は説明する。この場合、検視官は骨標本を採取し、ラボに送って調べてもらう必要が生じる。
だが、利用可能なDNAの採取は、あくまで鑑定の第1段階に過ぎない。鑑定にあたる科学者たちは、次にこのDNAを照合する必要がある――犠牲者のDNAだと確認されている標本、あるいは親戚のDNAと突き合わせるのだ。
世界貿易センタービルが標的になった2001年の同時多発テロ、および昨年のインド洋津波という2つの大惨事の後には、捜査当局はヘアブラシや歯ブラシ、病院に保管されていた血液など、犠牲者のDNAを採取できそうな物を探して回った。だが、今回のハリケーン被害では、こうした品々もおそらくは洪水で流されてメキシコ湾岸の泥の中に埋もれてしまっているため、捜査当局は家族を調べ、DNAの系統を探ることになりそうだ。
血縁関係を特定する手法の1つとして、比較的時間の経過に強いミトコンドリアDNAを調べる方法がある。ミトコンドリアDNAは必ず母親から子どもに伝えられ、娘を通じて次世代へと受け継がれる。これを利用すれば、ある男性と母方のおば、あるいは母方の祖母と孫といった関係が確認できる。
「ミトコンドリアは、細胞内のエネルギー生成を担う、発電所のような存在だ。ミトコンドリアDNAは、ゲノムDNAと呼ばれる、われわれの細胞の1つ1つに備わっている通常のDNAよりも劣化が遅い」と説明するのは、DNA鑑定会社の米リライアジーン社で販売およびマーケティング担当部長を務めるデイブ・エーラー氏だ。同社はニューオリンズにあるが、その本部と従業員はかろうじてハリケーンの被害を免れた。
ミトコンドリアDNAを利用すれば、一部の遺体の血縁関係はわかるが、父親と息子の関係などは、この方法では特定できない。ここで威力を発揮するのが、比較的最近開発されたY染色体を使った鑑定法だ。捜査当局も、この方法を使えば男性間の家族関係を特定できる。
他にはどのような課題があるだろうか？ 米国のDNAラボは、数千の標本を分析できる体制が整っていると述べている。昨年12月のインド洋津波災害(日本語版記事)では、非常に多くの鑑定案件が米国にも持ち込まれると予想されていたが、実際にはまったくそんなことはなかったからだ。津波災害の際にDNA分析を行なったのは、大部分はヨーロッパのラボで、津波で亡くなった自国民の身元を特定することがその主な目的だった。
今回のハリケーン災害に伴う犠牲者の身元特定については、責任者を決める必要がある。特に、愛する家族を亡くしたのではないかと心配する血縁者からDNA標本を採取して適切に輸送する手だてを整えるためにも、責任者の存在は重要だ。同時多発テロでは、犠牲者の親戚はニューヨーク市ないしはその近郊に住んでいるケースが多かったが、今回カトリーナの犠牲となった人たちの親戚の多くは、米国中に散らばっているためだ。
世界貿易センタービル跡で発見された部分遺体については、10万件以上の鑑定が行なわれたが、これを指揮した法生物学の専門家、ロバート・シェイラー氏は、「この作業を間違いなく遂行するには、事前に計画を立てなくてはならない。適切な人員を派遣し、任にあたらせる必要がある」と述べる。
6日(米国時間)の時点で、『ウォールストリート・ジャーナル』紙の取材に応じた当局関係者は、犠牲者の親戚と思われる人たちからDNA標本を採取する計画は今のところできていないと述べている。しかし、リライアジーン社のエーラー氏によると、ルイジアナ州の警察当局は遺体の身元特定方法について協議するため、9日に会議を開く予定だという。親戚に連絡を取り、DNA標本を採取する仕組みが不可欠だと、エーラー氏は強調した。
「一般市民からもこうした仕組みを求める声が出るだろう。身元特定のために非常に重要なものだ」とエーラー氏は語った。
[日本語版：長谷 睦／福岡洋一]
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。