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電通総研は20日、2005年から2009年までのインターネット広告費の試算結果を発表した。インターネット広告費全体は、2004年の1,814億円から2009年には5,660億円に拡大するという。
電通が2月に発表した「日本の広告費」によれば、2004年におけるインターネット広告費は1,814億円に上る。今回の試算では、2005年のインターネット広告費は2,722億円で、成長率は50％を見込んでいる。2009年には5,660億円に達し、2004年から2009年までの5年間で3倍以上成長すると見ている。
内訳を見ると、Web広告費（バナー広告、テキスト広告、リッチメディア広告、企画広告）は、2005年には1,700億円、2009年には3,304億円に上ると予測。電通総研では、今後光ファイバ接続が普及することで、Webへの広告投入が促されると分析する。
検索連動広告は、2005年には590億円、2009年には1,219億円に拡大。インターネット広告費全体のうち、Web広告に次ぐ2番手として推移するという。
Webサイトの内容に適合する広告を配信するコンテンツ連動広告については、2005年では13億円と規模は小さいが、2009年には139億円と10倍以上の伸びを示すという。その要因としては、ブログ広告やRSSフィードに複数の事業者が参入することで、2006年までに新しい広告形態や広告手法が開発されるとの考えを示した。
メール広告については、2005年で119億円、2009年では150億円と、他の広告形態と比べて低調な推移を見せるという。電通総研では、2004年にはメールマガジン広告が堅調に成長したものの、オプトイン方式の広告費は、検索連動広告に流れたことで、マイナス成長に陥ったと指摘。今後、インターネット広告費全体のメール広告のシェアは徐々に低下すると予測する。
また、モバイル広告は、2005年に300億円、2009年には775億円と推測。第3世代携帯電話におけるパケット定額制契約が伸びることで、携帯電話でのインターネットの閲覧回数が増え、結果としてモバイル広告を押し上げるという。そのほか、FeliCa搭載携帯電話の普及と連動して、店舗やECサイトの会員向けメールが拡大したり、携帯電話向けデジタル放送（1セグ放送）との連携による広告が登場することで、モバイル広告費が一層底上げされる可能性があるとしている。
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