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2005年09月04日
嶺北木材の家造りを 大阪でシンポジウム
http://www.kochinews.co.jp/0509/050904headline04.htm#shimen4
関西、四国で嶺北地域の木材を使った家造りを進める「自然の住まい協議会（会長＝大川智恵子・コープ自然派事業連合理事長）」の設立記念シンポジウムが３日、大阪市内で開かれた。土佐郡土佐町と同コープが「環境共同宣言」を調印。講演やパネル討論などを行い、安心できる木材で家を造り、森林の保全を図ろうと呼び掛けた。
同協議会は生産地と消費地の団体で組織。嶺北材で住宅を建てることで、間伐や伐採などを促進し、森を循環させて森林環境を守ろうと発足した。具体的には、同コープ組合員に木造住宅の情報を提供し、希望者には建築業者を紹介する仕組みを構想している。
会の冒頭、西村卓士・土佐町長と１０年余り前から、同町の産直米を取り扱う同コープが「環境共同宣言」。産直米以外にも木材などを加え、環境保全型農畜林業の推進を図ろうという趣旨を明記した。
大川会長は「協議会は生産者から消費者までをつなぐネットワーク。大きなうねりとしたい」とあいさつ。西村町長は町内の一次産業などを紹介し、「都市との交流が大切」と訴えた。
続いて「日本の森の現状と未来」と題して、嶺北木材協同組合の田岡秀昭理事長が講演。森林の姿や木材ができるまでの過程などを説明し、風土に合った木材の利点などを話した。
大阪側はＮＰＯ国産材住宅推進協会の北山康子代表が講演。「木材は輸入できるが、豊かな森林は輸入できない」と森を守る必要性を説いた。
最後に「まちに森をつくる」をテーマにパネル討論。各団体の代表が登壇して、環境に優しい木造建築や森林のあり方について話し合った。
【写真説明】「安心できる嶺北木材で家を造ろう」と訴えた「自然の住まい協議会」設立記念シンポジウム（大阪市中央区のドーンセンター）
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。