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http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20050806i505.htm
男性に急増している前立腺がんの治療で、欧米では推奨されていない早期がんへのホルモン治療が、日本では約４割の医療機関で「主な治療法」として実施されていることが、読売新聞が実施した全国調査で明らかになった。
手術、放射線などの実施率も医療機関による格差が大きく、治療方針のばらつきが浮き彫りになった。ホルモン治療については、根治治療の遅れなどの弊害も指摘されている。
調査は、前立腺がん治療を行う主な医療機関４２６施設が対象で、昨年１年間の治療実績を文書で質問し、３３３施設（７８％）から回答を得た。
転移のない前立腺がんの主な治療法を尋ねたところ、手術が４１％で最も多く、ホルモン剤だけを使うホルモン単独治療が３６％で続いた。放射線治療は１９％、治療せず様子を見る「経過観察」が４％だった。
実際の治療実施件数でも、手術が最も多かった施設は４８％、放射線治療が多い施設１０％、ホルモン単独治療が多い施設４２％と、医療機関による傾向の違いが大きかった。
ホルモン治療では、毎月または３か月に１回の注射を行い、男性ホルモンの作用を抑える。去勢と同じ状態になるため、のぼせ、活力低下など更年期症状の副作用がある。米国では、早期がんには手術または放射線治療、経過観察が主な方法とされ、ホルモン治療は治療指針に記載されておらず、患者の１割程度にとどまるとされる。
前立腺がんでは一般に、手術は高齢患者には実施されない場合も多く、放射線治療は体への負担が少ない。進行が遅いため、経過観察する場合もある。
赤座英之・筑波大病院泌尿器科教授は「治療の有効性を科学的に比較した日本の研究がほとんどないことが標準化を困難にしており、現在、比較研究を進めている」と話している。
医療機関別の調査結果は、７日のくらし健康面で掲載の予定。
（2005年8月6日14時33分 読売新聞）
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