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10月６日（ブルームバーグ）：ニューヨークダウ工業株30種平均は５月に一目均衡表の先行スパン（雲）を上抜け、１万ドル台半ばから後半のレンジで堅調に推移してきた。それがリスク許容度を高め、結果として、外国人投資家の買いとして日本株にも好影響を与えてきたが、ここにきて、その好循環にも変調の兆しが見えてきた。
ダウ30種平均のチャート（けい線）が、雲を大きく下抜けるなどいくつかの下振れサインを点滅し出したからだ。真夏の太陽が燦燦（さんさん）と降り注ぎながらも、木漏れ日に包まれ、さわやかな夏を過ごしたはずの摩天楼。だが、安息日はとっくに過ぎ去った。むしろ、秋の長雨前線の接近を予感させ、うっとおしさが、次第に募りだしている。
際立つＴＯＫＹＯ−外国人買いがけん引
2005年度上期の主要株価指数の推移を見てみよう。資源国や中南米など新興市場の急伸に続き、ＴＯＰＩＸは12.8％も上昇した。先進各国の中でも、独ＤＡＸ指数の7.6％高、仏ＣＡＣ40指数の4.9％高、米Ｓ＆Ｐ500種株価指数の 4.1％高、ダウ30種平均の0.6％高などを上回り、東京市場の好調ぶりは際立った。
大きなけん引役となったのは、年初から６兆円以上買い越している外国人投資家だ。特に、８月の地域別投資家動向では、北米勢がＩＴ（情報技術）バブルに沸いた1999年以来となる１兆円以上の買い越しを記録。調整色の強まりで、米国株から資産効果が発揮されにくくなった現状がこうした動きに変化をもたらすのか。日本株にとっても、年末に向けて注視すべきポイントになってきた。
ダウ30種への逆風−チャートは下落シグナル一色
２日間の取引で２％以上下げた５日の米ダウ30種平均のチャートについて、「三角持ち合いを下回ってきたかに見える」との印象を指摘するのは、みずほ証券金融法人第１部の作本覚部長。一目均衡表で見ると、雲の下限を下抜けるとともに、遅行線が陰転し、現状は下振れの可能性を投資家に意識させる状況が重なっている。
一目均衡表は、相場は買い方と売り方の均衡が崩れた方に動くという考えに基づき、相場の本質的動因を値幅より時間（日柄）にあるとするチャート分析の１つ。過去一定期間の高安平均値を示した転換線や基準線、時価をさかのぼって記す遅行線、抵抗帯を示す２本の先行スパンなど５本の位置関係から相場の方向性を探るものだ。 一般的に、抵抗帯（雲）より時価が上にあれば下値支持、下にあれば上値抵抗になるとされる。また、遅行線を26日前の時価が上回っていれば買い、下回っていれば売りと判断される。現在の米ダウ30種平均の一目均衡表は、雲が上値抵抗となる可能性を含み、遅行線を時価が下抜ける売りシグナルを示す。さらに、基準線が下向けば売りという状況にも合致している。
このほか、投資家の長期的な売買コストの平均である200日移動平均線との位置関係も気掛かりだ。終値ベースでは、４日の取引で完全に下抜けた。直近でも、６月下旬や８月下旬にも下抜ける場面は見られたが、当時は200日線が上昇傾向にあり、下落局面が続いた状況でも横ばい圏を維持していた。
しかし今回のケースでは、７月後半以降、１万700ドル近辺が強固な上値抵抗線となる中で調整、反発を繰り返し、直近では９月12日の１万682ドル（終値）を天井に上値を切り下げの過程にある。１万500ドル近辺で高原状態を持続してきた200日線は、９月後半から緩やかな下落しており、上値を買おうとする投資家心理は萎みやすい環境のようにも映る。
原油市況の調整−関連銘柄も雨雲入りか
また、米国株の高値圏維持を支えてきた業種分析の観点でも、ややダウ30 種平均を下押しさせようとする雨足の強まりが感じられる。年初から９月末までの米Ｓ＆Ｐ500種株価指数の業種別騰落状況を見ると、90％から40％の範囲で上昇し、Ｓ＆Ｐ500への寄与度上位を独占したのが石油・ガス関連。1.4％高にとどまった同指数のけん引役ぶりは顕著だ。類似した関係は、ダウ30種平均と同指数採用のエクソンモービルとの間でも確認できる。
ただ、ニューヨーク商業取引所におけるＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）原油先物価格は、過去最高を付けた８月30日の１バレル＝70ドル85セントを高値に、60ドル台前半まで反落。右肩上がりを続けてきた原油相場にも一服感が滲み出している。
原油高の収益への恩恵を評価して上がってきた石油・ガス関連にも影響が出始めており、８月30日から10月５日までの指数と関連業種、銘柄の寄与度では、石油関連の伸び足は確実に鈍っている。同期間のダウ30種平均は0.9％安、エクソンは0.6％高とプラスにはなったが、年初から９月末まで20％以上上昇した面影は見られない。
「日本株は過剰流動性のターゲット」
現在までのところ、東京市場参加者の間では仮に米国株の調整色が強まった場合でも、日本株への影響は限られるとの見方が多い。
ＳＢＩ証券の鈴木英之投資調査室長は「国際分散ポートフォリオの中で、海外勢が自国で損をすれば、日本株の比率も下げるという単純な位置付けだったが、今は構造改革が評価され、日本株は集中的に注目されている」と指摘。みずほ証の作本氏も「米国株の調整が強まれば、金利引き上げがなくなるので、これが米国株、日本株の下支え要因になる。米国株はレンジを切り下げても、急落する心配はない」と見る。
「日本株は現在、グローバルな過剰流動性のターゲットになっている」― ―。こうした見解を示すのは豊証券の菊池由文取締役。これまでの原油高や株高で潤った資金は、主要国の金利が一定水準を維持できれば、急速に収縮する可能性は低いというのが一般的な受け止め方で、総選挙での与党圧勝で政治的な安定色が強まった日本、ハリケーン襲来を受けた米国、政局混乱のドイツという比較論の中では、楽観的なムードは一層広がりを見せている。
過剰流動性相場のリスク−北米勢の余力はいかに
しかし、過剰流動性が作り上げた相場だけに、資金動向に左右されるぜい弱性、波乱リスクも一段と増したのも確か。
今年３月から４月にかけて日米株式双方が急落した際、米国の長期金利が４％台後半まで上昇する中で、米自動車大手のゼネラル・モーターズ（ＧＭ）の格下げ問題をきっかけにしたヘッジファンドの信用リスクが警戒されたのは記憶に新しい。世界の株式、金融市場に打ち寄せた資金の波が引いた瞬間だった。
８月には歴史的な日本株の買い越しを見せた北米勢。10月以降にミューチュアルファンド（投資信託）や個人が年末に向けての節税対策の売り、いわゆる“タックス・ロス・セリング”を集中させる傾向が強く、ヘッジファンドなども決算シーズンを迎える。
外国人の日本株買い越しが目立った99年、2003年、04年のケースでは、10 −12月に売り越した月はなかったものの、今年は米国株の調整色、突出した日本株の好パフォーマンスという短期的には売りやすい条件が重なっている。北米勢の余力を探る上でも、米国株の推移から目が離せなくなってきた。
記事についての記者への問い合わせ先：
東京 院去 信太郎 Shintaro Inkyo sinkyo@bloomberg.net
更新日時 : 2005/10/06 13:34 JST
http://www.bloomberg.co.jp/news/commentary.html
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。