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〈この投稿は９月２日午前９時ごろ，名前登録版に投稿したものをアップデートしました〉
今回ハリケーン・カトリナの被災者の方々には心からお悔やみを申し上げます(今後死者は数万人にふくれあがると思われます。疫病の広がりも非常に心配です）。（私たちも何かお手伝いしたいですね）
さてホワイトハウスは、このハリケーン被災者への救助，本気なのかと疑わせる面がある.被災などどこ吹く風、ライス国務長官はニューヨークでフェラガモの靴を数千ドルのルンルンショッピングとブロードウェイ観劇。
大統領はといえば、８月２８日に、被災州の軍から、大統領宛に、緊急支援の要請の手紙を出している．これに対して、大統領はなお４日間，自宅牧場でバケーション．やっとホワイトハウスに戻り、指揮をとり始めるのが９月１日．その時、大統領専用機は、被災地を空から軽く視察している。しかし翌日９月２日、彼はゴルフを楽しんだというのだ。BBC系報道メディアを主要な発表の場とする、おそらく世界でも最も優秀なジャーナリストと考えられるグレッグ・パラストがそれを自分のサイトで９月２日付けで報告している。
BUSH STRAFES NEW ORLEANS
WHERE IS OUR HUEY LONG?
by Greg Palast
Friday Sep 2, 2005
”The National Public Radio news anchor was so excited I thought she'd piss on herself: the President of the United States had flown his plane down to 1700 feet to get a better look at the flood damage! And there was a photo of our Commander-in-Chief taken looking out the window. He looked very serious and concerned.
That was yesterday. Today he played golf. No kidding. ”
緊急事態管理庁（FEMA)長官は、米時９月１日（木）まで、ニューオリンズ会議場に１万５千人の避難者が悲惨極まる絶望的な状態で救援を待っていたことをCNNのテレビ報道を見るまで知らなかったと発言して、ニューヨークタイムズ紙から「米国の恥」として批判されている。
http://www.nytimes.com/2005/09/03/opinion/03dowd.html?incamp=article_popular
救援に来たという国境警備隊たちは、ニューオリンズ市内に届いている救援物資の市内への搬入を阻止しているという。
http://neworleans.indymedia.org/news/2005/09/3941.php
国土安全保全省は、救世軍が救援物資を届けることを拒否しているため被災地に入れないという。
http://www.post-gazette.com/pg/05246/565143.stm
http://www.redcross.org/faq/0,1096,0_682_4524,00.html#4524
現在（米時９月3日），被災地の状況は依然壊滅的の模様だ。
この記者は２１年報道で世界を巡って来たが、米時９月3日入りしたニューオリンズのような破壊的な状況は、初めてであるという。写真のようにニューオリンズ国際空港も避難所になっている。
http://www.msnbc.msn.com/id/9175928
連邦政府，州政府，緊急管理庁（FEMA)、国防総省、全てうまく機能していない。彼らは何をどうしたらいいのか、まったく分からない状況だ（というか実際は放置か）。この無策・無能ぶりをして、あの大国アメリカかと思いたくなるほどだ。当局は、避難民を各種の建物に誘導するだけ、その後の手当は何もなされていないという。比較的最近作られた緊急事態管理庁はやはり，災害のような緊急時に対応するために作られたのではもともとない、市民を監視抑圧する機関だったのではないか、と疑問がでている（それほど策がない）。避難民は、米の全国メディアで伝えられている以上に、実は絶望的な状態にあるようだ（地元放送局）。地面へのし尿の垂れ流し,互いの暴力沙汰、もはや人間の尊厳を維持することは不可能な状態となっているようだ．
被災者は自分たちはもう動物に等しいと悲嘆に暮れている。
http://breakfornews.proboards44.com/index.cgi?board=general&action=display&thread=1125701388
以下、被災の５枚の写真をクリックして拡大して見ていただきたい。
http://www.ogrish.com/archives/hurricane_katrina_victim_pictures_and_info_Sep_02_2005.html
率直に言って、にわかに信じがたいが、助けの手が来ないので、死肉を食いはじめた人々もいるとの人権擁護運動家の報告も出て来ている。食べ物がない極限状態を想起させる。
http://worldnetdaily.com/news/article.asp?ARTICLE_ID=46119
このラジオ番組ホストのように、この世の終わりと思う人もいるだろう。
http://www.worldnetdaily.com/news/article.asp?ARTICLE_ID=46090
以下の写真を見ると、「冠水」などというレベルではなく、都市丸ごとの「水没」以外のなにものでもない。
http://www3.nationalgeographic.com/ngm/0410/feature5/index.html?fs=www7.nationalgeographic.com
最悪の緊急事態のとき、軍施設の空きスペースに避難民を招き入れるREX-84 planと呼ばれるお決まりの対策があるのに、連邦政府など当局はどうしてそのプランを執行しないのか、との疑問を呈している他州の緊急事態の専門家もいる。
http://www.infowars.com/articles/new_orleans/roberts_something_is_not_right.htm
ニューオリンズ市は人口５０万人（２４番目の都市），黒人が７０％，教師の給料額は全米で４８番目。人口の４０％が文盲，中学を卒業できるのは５０％。監獄収監者の９０％は、監獄内で死亡。金持ちは被災の前に逃げ、残ったのは最貧困層黒人で、大半は市が低所得者用に立てた建物に住む人々のようだ。
http://propagandamatrix.com/Pages/Sept05/030905notes.htm
http://tiadaily.com/php-bin/news/showArticle.php?id=1026
監獄に収監されていた人々は、当局の判断で、解放したもようで、テレビで強奪し、銃を振り回すのは、たいてい受刑者だという。店内強奪シンーでは、水や食料を奪わず、ナイキシューズ、プラズマテレビだったりする。
４４の軍隊が市内入りし、その仕事は、とりあえず警察国家化すること、と兵士。
”Their mission, simply, is to turn New Orleans into a police state ― to "regain the city," 1st Sgt. John Jewell said.”
被害総額は$100B（１０００億ドル）と見られている。
カタール政府は１００億円超の義援金を提供することを表明した。
http://news.yahoo.com/s/afp/20050903/wl_mideast_afp/usweatherqatar_050903180659
当局はニューオリンズは緊急時に人間がどう反応するかを観察する巨大実験施設と見なしているのではないかと訝しい気持ちすら起きる。
当局の奥の院の連中がコントロールルームで冷酷にテレビモニターで、ワイングラスでも傾けながらヒヒヒと観察でもしているのではないか．一種の社会エンジニアリングなのか。そんな、嫌な感じすらさせる。（副大統領の姿が見えない）
それにしてもやれゴルフだお買い物だ、というのは。これが世界唯一のスーパーパワーの指導者のありさまなのだ（もちろん、彼らは実はお人形だが）。
【１】ハリケーンにより何がもたらされたのか
さて、今回のハリケーンが世界情勢に与えるインパクトはきわめて甚大なものがある。
今、ネオコン・グローバリストの首領たちが地団駄踏んで悔しがっているだろう。ここが最大のポイントだ。
彼らは、イラクの次はイランへの戦争開始をやる気満々で準備していた。
ところが、今回のハリケーンにより、米国指導部は、イラク－イランへの戦争遂行能力とその意志がを大幅に挫かれ、国民が著しい厭戦気分に傾斜することになるからだ。
まず、戦争遂行の基礎となる、ガソリンが大幅に失われた．被災地のメキシコ湾岸エリアでの石油生産は、米国石油需要の４５％を担当しているが、その２０ある精製所のほとんど（正確には９５％）が破壊され機能できなくなった。この破壊ぶりを以下の写真でみていただきたい。
（不謹慎の誹りをまぬかれないが、日本の真珠湾奇襲の時，艦船を破壊したが、艦船修理ドックや、石油貯蔵タンクを破壊しなかった．これにより、米国は短時間の間に体制を整え直した．もし２度目の攻撃で、上記を破壊しておけば、太平洋戦線の再構築は、非常に時間がかかった。いかに、日本の司令塔が愚かだったかを意味している。燃料がいかに大切かをいいたいだけ。）
http://www.dldewey.com/gasprice.htm
天然ガスは、石油と平行して同じ場所で作られる。そしてニューオリンズは、石油と天然ガスの生産のアメリカにおける要衝・最大のセンターなのだ。
これら石油精製所の復旧には、相当な時間がかかる。ここがポイントだ。（精製所の破壊のされ方を写真で見て欲しい、壊滅的だ）
それだけじゃない。ニューオリンズ港は米国に輸入される、木材、コーヒー、スチール，ゴムその他，各種の貿易品の最大の水揚げ港（米国第４位の港）。米国穀物輸出の４分の３はここから積み荷される。この港が破壊されており、この復旧にも数ヶ月かかる可能性がある。トラック便など流通が止まっている。
エネルギー高騰，物資高騰．これでは、米国経済に厳しい不況が起きかねない。
http://www.startribune.com/stories/535/5590058.html
エネルギー高騰すれば、食品も、居住費も高騰するだろう。
実際、米国内のガソリン値段は、ただちに急騰しており、年末に向かい１ガロン７ドル以上の水準になる可能性が指摘されている（これまでは、２ドルから3ドルの間だった。地域によっては１ドル台だった。）
http://www.dldewey.com/gasprice.htm
～ Oil prices per barrel could reach $80.00 a barrel by October 2005 and $100.00 a barrel by
December, 2005. Gasoline could reach $7-$8 dollars a gallon. ～
～ 20 oils rigs have been destroyed or are missing in the affected region according to the Coast Guard. ～
「ガソリン価格、１０月までにバレル８０ドル、１２月までに１００ドルへ上がる可能性あり．つまり、１２月までに１ガロン７－８ドルに上がる可能性あり。被災地における石油精製施設が２０基損壊された。」
いや実は、現時点でアトランタでは既に１ガロン６ドルになっている。
http://www.worldnetdaily.com/news/article.asp?ARTICLE_ID=46083
このガソリン急騰（５００％まで行きうる勢い）の与える米国経済へのインパクトは甚大なものがある．米国経済の破綻に向かう可能性も出て来た．これも大きなポイントだ（ただし、石油企業はこの機会に乗じて最大の利潤を狙うので、精製施設の再開を遅らせたりするのが常套パターンだ。アイキによれば、実は石油精製所の破壊はたいしたことないのだとする情報もあるにはある。被災のクリーンアップの仕事を早速ハリバートン系企業が一括受注した．政権に近い企業群の株価は急騰している。）
石油だけではない．中近東への戦争のための兵隊の人的パワーも失われた。被災地復興に兵士を投入せざる得ないからだ。既に政府は復興のため大慌てて３万人の兵士投入を決めたばかりだ。被災州の州兵は、もともとイラクに派遣されており、今回の被災をイラク国内から眺めている状態だ．したがって、復旧のための人手が異常に不足している。ヘリコプターなども大半、イラクにあり、被災者救助に使えない状態のため、本来なら助かるはずの人命を大きく失っている。
大統領は、復旧に何年もかかると声明を出したが、実際には、１０年ほどかかってもおかしくない絶望的破壊状態だ。ブッシュ政権は、残りを、この復旧活動をプライオリティーのトップとしてエネルギーを注がねばならなくなったのだ。
ただでさえ、ブッシュ政権への支持率は落ちていた。これはイラク問題の処置に国民が不満を膨らませているためだ．追い打ちをかけているのが、実はシーハン問題だ．イラクに派遣されて戦死した若き青年の母、シーハンさんが、ブッシュの家の牧場の入り口に立ち、大統領に会って話がしたい、戦争をやめるよう訴えたいと座り込みをしているのだ。これが、全米メディアで大きく取り上げられ、共感が広がっており、ジェーン・フォンだ、ジョーン・バエズら女性の著名人もこの座り込みに加わりはじめ、全米の注目をいやが上にも高めている。この母のたった一人の勇気ある座り込み，が実は意外に大きく世論形成にインパクトを与えている．ブッシュ大統領は、逃げ回って、彼女に会おうとしないことが、政府指導部の後ろ暗さ、正当性への自信の無さを、象徴的に浮き彫りにしている．。母は強しなのだ。政権へのボディーブローとなってブッシュを追い込んでいる。支持率はジリジリと後退している。つまり、人々の、イラクからの撤退注文への意志が強まっていた。
そこにこの史上最悪のハリケーンだ。アメリカ国民は、もう中近東で戦争どころじゃない！われわれ国内の立て直し、復旧，正常化で精一杯だ、こんな厭戦気分が追い打ちをかけて醸成されることになる。これは大きい．指導部の戦争遂行に対する正当性を支持する力が決定的に失われることになる。復旧活動に全力を注がない姿が見えれば、あるいは失敗すれば、ブッシュ政権への支持率は、戻れない地点にまで落ち、政権を投げ出さざるを得ないほどになりかねない。実際，救助の不手際・遅さに、国民は相当ないらだちとなり，批判のボルテージが熱を帯びつつある。
（ただし、米国支配層は、アジェンダ２１に見える通り（有色人種）人口削減策をとっている（白人、特にその指導者はなんだかだいっても、有色人種が大嫌いなんです）．被災エリアは黒人州なので、この機に乗じて人名救助には積極的に労力を使わず、石油精製所の修復にに人的リソースを傾ける可能性がある）。
戦争遂行のためのガソリンはない、兵隊は確保できない、民衆からの支持はない．経済は破綻。無い無い尽くしとなる。
指導部を乗っ取っているさすがのネオコン（シオニスト）も、手も足も出なくなった。天を仰ぎ見て、地団駄踏んで悔しがっている顔が目に浮かぶ。お手上げだ。
これで、イランへの戦争は、少なくとも、数年間遅らされたことになる。
これが与える世界情勢への意味は非常に大きい。
というのは、もしイランへの戦端が切って落とされていたら、実は第三次世界大戦に展開していた可能性が非常に高いからだ。副大統領が、第２の９１１が起きたら、有無をいわさず、イランにミサイルを撃ち込む、しかも核をぶち込むこと辞さずというプランを立てていたことが、保守の言論チャンピオン，パット・ブキャナン主催のアメリカン・コンサーバティブ誌８月１日号がすっぱ抜いた。政界のご意見番，裏地事情に通じ過ぎているブキャナンは元来共和党側で、元大統領候補、そして、保守陣営を代表して新保守（ネオコン・シオニスト）狩りをしている人間だ（ネオコン共和党から追い出された格好だ）．また、彼によれば、政界関係者の間では、次のイラン戦争は既定の路線であり、一種の合意ができているという。
一方、ロシアと中国の連合体制は風雲急を告げていた。ネオコンシオ二ストによる、一極支配許すまじで、両国トップは共同記者会見を開き、共同して米国指導部に対抗する意志を表明している。実際，先日、両国軍の大掛かりな共同軍事演習が、米国指導部に対しての顕示的に行われたばかり。彼らの牽制する力が膨張している。
中国指導部は先日、イラン指導部に人を送り、もし、米国が、イラン攻撃を仕掛けたら、中国はイラン側に立ち、直ちに、米国に応戦する、との言質を与えていた。
http://www.mehrnews.ir/en/NewsDetail.aspx?NewsID=219677
これはあまりにインパクトが強いことなのだ。ネオコンシオニストへの真っ向勝負の挑戦状以外の何物でもないからだ。
さしものネオコン側は、これには息を飲んで気を引き締めただろう。
米国がイランにミサイルでも打ち込むやいなや、イランは、イスラエルに長距離ミサイルを、中国ロシアは米国攻撃を、つまり、日本の米国軍への攻撃で応じる可能性が高い。イスラエルは、直ちに、イラン・モスクワに核ミサイル・長距離弾を見舞う。こうなれば、世界大戦となり、核兵器により相互破壊が展開されることになる。
つまり、米国のイラン戦争への遂行能力が激減したため、ロシア中国対ネオコンシオニストグローバリストのパワーバランスに、劇的な変更が起きたことになる．相対的には後者が力を失ったのだ。イラン戦争を端緒とした第三次世界大戦は当面遠のいた。
米国内で、もう一つの９１１が引き起こされると見られていたが、これも挫かれた可能性が高い．これを引き起こしても、ハリケーン被害の大きさから相対的に注目度が弱い、これを起こして、戒厳令体制に持って行こうにも、兵士が、復旧活動で取られていてむずかしい。
【２】世の中に、天候をコントロールする技術というものが存在するのか。
さて、ここまで来て、やっと、では、このハリケーンは自然が引き起こしたものか、人工的なものか、と言う阿修羅的課題に入っていこう。その前提は、そんな技術世の中のあるのか、ということだ。
１.天候をコントロールし、地震を引き起こし、火山を爆発させることが出来るような技術が世の中に存在するのか．米国国防長官は１９９７年，テロ会議の記者会見で、これが存在し、いつ使われてもおかしくない、と言明している。
http://www.thememoryhole.org/mil/cohen-ecoweapons.htm
”Others are engaging even in an eco- type of terrorism whereby they can alter the climate, set off earthquakes, volcanoes remotely through the use of electromagnetic waves.”
「またエコタイプのてロリズムに取り組んでいる連中もいまして、彼らは電磁波の使用により、遠隔的に気候を変えたり、地震や火山を引き起こしたりできるわけです。」
（この他に、特定の人種だけを破壊する病原攻撃に取り組むテロ方法もあると指摘）
彼のこの発言以降、天災が起きたとき、それが自然のものか、人工的操作によるものか、常に両面から考察することが正式に許されることとなった。米国政府自身が、常にこの両面から考察していることが、正規に発表されたからだ。この手の議論はもはや一部の陰謀理論家たちの独占的体制から手が離れた。もう陰謀オタク的議論ではありえない、白日の下に晒された、リアルな議論の次元に達した。
2.専門家筋によると、電磁波によるこの技術を持つのは、数カ国といわれる．米国・ロシア・フランス（・中国）。この技術は、ユーゴスラビアの生んだ天才科学者ニコラテスラ（若くして米国に渡り市民となる）に由来するが、ロシアが最も技術が進んでいるといわれている。このあたりは、斯界の権威，トム・ベアデン博士（アメリカ人で核工学専門、元米国大尉）が自身のサイトで詳しく解説している。この技術はマインドコントロールにも使われるのだという。
２０００年１１月２８日の北米の気象状況を見て欲しい．気象パターンが極めて自然となっていると博士は分析。
http://www.flashradar.freeservers.com/FLASH20229.html
２０００年１１月１６日、やはり、正六角形の雲が非常に長時間留まっている。
http://www.cyberspaceorbit.com/radar/utahex.html
そしてこの以下のサイトの空の写真を見て欲しい．２００５年カリフォルニアのある日の空を撮影しているが、彼によれば、この不自然な雲の形は、エンジニアリングで作られたものであるという。
http://www.cheniere.org/index2.html
以下の博士の著書の中に、詳しく、この技術の発展の歴史をテスラから起こして説明され、かつ、世界で起きている奇妙な現象について、ほとんど、ロシアによりこの技術が使われた結果である、と詳説。米に比し、ロシアは圧倒的にこの技術に優れているようだ。ソ連はフルシチョフの指導を筆頭に１９６０年代以降開発を加速化し、１９７６年以降、米国をこの技術で年がら年中痛みつけている、という。アメリカの気候は７６年以降変わってしまったのはそのせいだ、という（知人にカリフォルニア州サンノゼに３０年以上住んでいる人がいて彼女がいうには、昔、この辺はすごく暑かったんだけど、今はずいぶん寒くなった、という。）
http://www.cheniere.org/books/analysis/history.htm
3.NASA（航空宇宙局）も気象コントロール装置の研究に資金をつぎ込んでいるという報道がこれ。
http://www.wired.com/news/technology/0,1282,63362,00.html
4.気象コントロール技術研究の恐ろしさの点からそれを制限する法律案を２００１年１０月２日に提出した下院議員がいる。米国政界で最も民衆よりの政治家であるデニス・クシニッチ議員（Dennis J.Kucinich）だ。ブッシュ大統領やイスタブリッシュメント最も嫌っている政治家の一人。政府サイトからその法案を確認されたい（結局、否決された）。
http://thomas.loc.gov/cgi-bin/query/r?c107:chemtrails
第７節第２項（B）
(B) Such terms include exotic weapons systems such as--
(i) electronic, psychotronic, or information weapons;
(ii) chemtrails;
(iii) high altitude ultra low frequency weapons systems;
(iv) plasma, electromagnetic, sonic, or ultrasonic weapons;
(v) laser weapons systems;
(vi) strategic, theater, tactical, or extraterrestrial weapons; and
(vii) chemical, biological, environmental, climate, or tectonic weapons.
上記のように、法案は政府が例えば電磁兵器やケミ雲、気候兵器を使うことも禁止しようとしている。この議員が、これらの武器の存在を認めていることが、確認できる。
5.また、２００５年ハチソン（女性）上院議員（Mrs. HUTCHISON，テキサス州選共和党員）は、気候をコントロールする技術を進めるための法律案を上院小委員会にこの3月提出しており、委員会で現在討議がすすんでいる。
法案名：Weather Modification Research and Technology Transfer Authorization Act of 2005 (Introduced in Senate)
「天候調整リサーチ＆技術移転許可法」
http://thomas.loc.gov/cgi-bin/bdquery/z?d109:SN00517:@@@X
この法案の３節第４項に「天候調整」の定義が見える。
SEC. 3. DEFINITIONS.
(4) WEATHER MODIFICATION- The term `weather modification' means changing or controlling, or attempting to change or control, by artificial methods the natural development of atmospheric cloud forms or precipitation forms which occur in the troposphere.
天候調節＝人工的な方法で大気における雲の形成および対流圏にて発生する降雨降雪の自然な展開を変化させるないしコントロールすること。
各省庁および、特定の州の代表者から構成されるプロジェクトである。
6.数年前になるが、プラウダ紙上の記事で、ウクライナの指導的国会議員（科学省過何かのトップでもあったと記憶する）が、ロシアが、電磁波による気象コントロールとマインドコントロールをやっており、それはウクライナも対象下になっている、それを直ちにやめて欲しいという批判のための論文を発表したという記事を読んで驚いたことがある。
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つまり、気象コントロールする技術というのは、SFではなく、法律で規制しなければならないほどに、既に非常にリアルなものでありということを確認しておきたい。もはや、陰謀論の域完全に出ており、公然と議論をすべき次元の問題となっている。基本的な認識として必要なのは、ロシアが米国に対しこの技術で伝統的に優位に立ち、かつロシアが米国に攻撃を加え続けているらしいということだ。この視点が、非常に重要になる。
上記１９９７年時の国防長官はこの兵器が、米国に対して使われ攻撃されることを恐れていると表明している。上記の事情から、どうもこれは米国当局として本当に恐れているようなのだ。現在国防総省の科学者チームによって、カトリーナが自然か人国的か分析がなされていると推察される。そして、既に容易に検討結果に達していると推測される。
【３】今回のカトリーナは、自然物か、人工の産物か
ではでは今回のハリケーンはどうだったのか．自然物か人工物か。
昨日は気象学の専門家スコット・スティーブンスが、アレックス・ジョーンズの番組のゲストだったが、彼によると、今回の雲形成パターンを見るとき、明らかに自然界の者ではなく、エンジニアリングされたものである、と「断言」している。
Scott Stevens came onto Jones show and said NO DOUBT that this hurricane was engineered. He has cloud pattern evidence to prove it.
スティーブンス自身のホームページで写真付きで詳しく立証している。一枚一枚詳しく見ていただきたいが、要するに、雲の形成のされかたが、あまりに不自然で人工的痕跡がはっきり見て取れるといいたいわけだ。
http://www.weatherwars.info/Katrina.htm
これはまったく聞き捨てにならない分析だ。一人であっても専門家がラジオとインターネットを通じて断言しているというのは、非常に重い、とはいえよう。しかし、われわれとしては、気象学者１０人ぐらいの分析を集める必要がある。
スティーブンスはこう書いている。
This path has resulted in maximum damage to the energy infrastructure, transportation infrastructure and to the psyche of those that are susceptible to further storms this year and in the years to follow. Oh New Orleans!
「このハリケーンの通過は、エネルギーインフラ，交通インフラを最大限破壊し、今年そして数年先に渡りこれからさらに迎えるであろう嵐に対する人々のサイキにも最大限破壊を与えた。」
一介の民間気象学者が既に人工技術に夜、と断言的に結論を出している．膨大な科学スタッフとデータを抱える国防総省が同様の結論に達していないということは想像しにくい。大統領に報告が行っていると考えていいだろう。
【４】カトリーナを作ったのは誰か
では、もし仮にこの技術ないし兵器が何者かによって、使われたとしたら、それはどの勢力によるものであろうか。
ネオコンは自国石油精製所を破壊され、戦争遂行能力を著しく失った。したがって、彼らは被害者の立場と考える方が妥当かと思われる。
上記の分析と消去法から、プーチンロシアを中心とした、反グローバリスト・ネオコン・シオニストの勢力ということになるだろう。
ロシア人女性が、ロシア人のためにロシア語で書いているニューズレターを英語で帆人訳して発信しているサイトがある。
http://www.whatdoesitmean.com/
この女性は、自分がロシア軍事情報筋に近いことを明らかにし、そこからの情報提供を行っている．アメリカサイドでは取りにくい情報が多く盛られている点で価値がある。しかし、一定の範囲で、これは、ロシア側の情報操作・情報かく乱の作業ではないか、との警戒心も私自身は解いていない。一つ不審なのは、彼女は、８月、石油価格が３ヶ月いないに５００%上がるとご覧のようにサイトで常時確信的発信していること．根拠が今ひとつ不明だった。また、これだけ裏事情・軍事事情に精通しながら，今回のハリケーンについて、これが技術的にもたらされた可能性の検討について、全く言及しない点米国の国防長官自らが、こうした技術が存在していることを、９７年に声明していることを知らないとは言わせない．知っているはず．それなのに、この点を言及しない．これは非常に不自然といえる。この人物は、８月米国に、反ネオコン側による軍事クーデターがあり、戒厳令が敷かれると主張する一方で、アメリカに８月，平気で講演旅行に来ているのである。戒厳令が全米で敷かれたら容易に出国できないことはあたりまえだろう。それなのにわざわざ米国入りするという矛盾。これも、ロシア側に疑いを持たせる一つのファクターとなっている。ロシア側が米国の湾岸石油施設を破壊する情報を得ていたなら、石油価格の５００％値上がり説は準備できただろう。
もしやはり、反グローバリスト勢力の仕業だとするなら、彼らとしてはネオコン・グローバリスト側に一泡食わせてやった、というところだろう。ネオコンサイドからみれば、一発やられたぜ、ッタク。今回は一本取られちまったな、一敗地にまみれたぜ、クククッ、といったところだろう。
米国の力が大きく削がれたことだけは間違いがない。復旧費用に数兆ドルかかり、１ガロン７ドルなら米国経済は文字通り水没する。１ガロンたったの１２セントで全て自国調達しているベネズエラ・チャベス政権（真に貧民の英雄）は、ネオコンよ天罰くだったかと笑いが止まらないだろう（正しく生きている者は天から守られるので一切恐れはいらない）。問題はこの経済破綻が引き起こす世界的影響だ。これについては、今のところ視界不良だ。
あらためて、カトリーナは
「グローバリスト（２R国際金融勢力）」 対 「反グローバリスト（ロシア－中国－イラン）」の戦争の一形態という様相を呈している。後者が、今回、前者に一泡食わせたということになるだろうか。
中近東（イラク・イラン・シリア）・将来の中国などへの戦争の動きを制するカウンター攻撃ということか。今後、こんな風にお見舞いしたっていいんだぜ、という苛烈な示威行為か。
EUは早速、イランに対し、軍事攻撃も辞さないという米国の態度と同調していたものが、９月3日付け報道では、このオプションを放棄し、核を巡る外交交渉を再開すると決定した。気象攻撃が効果が出たものなのか。
http://propagandamatrix.com/Pages/Sept05/030905Iran.htm
中国政府は将来、米国との戦争になることは避けられない、と見ていることは国際政治上の常識だ。中国の狂ったような軍備増強の速度見れば火を見るよりあきらかだろう．中国政府製の靖国への反発デモは、日本が米国システム下にさらにり中国と敵対しつつあるようにみえることと関係があるだろう。
ブッシュ大統領は各国からの救援を受け入れている．大国は全て、米国に救援を申し出ているだろう。いまのところ、ロシア・中国の救援を受け入れた様子はない．イラク戦争に反対した独仏のうち、ドイツの救援を受諾したが、フランス政府のそれは、拒否に会っている。これが意味することは何か。
【５】米指導部がカトリーナを人工物だと口が裂けてもいえない理由は何か
ネオコン・グローバリスト・シオニスト指導部が苦しいもう一点は、万が一にも、今回のハリケーンが、特殊技術によって人為的に引き起こされたと発表することが出来ない点だ（仮に、国防総省などの分析結果がそうだとしてもの話だが）。
なぜか。これを発表すると、その技術の原理の説明が世界から要求されることになる。
このテスラ技術は、実は、フリーエネルギー（無限に無料で中空からエネルギーを作り出せる）を作り出す技術基盤であり、この技術原理を明らかにすれば、石油で儲けている超巨大財閥勢力が、利益を失うこと、つまり、力を失うことになるからだ。彼らは、だから、イヤー，自然の威力ってコワいものですねえ、でお茶を濁さざるを得ない訳だ（内心，ジグチョー、とハラワタ煮えくり返っていてもである）。テスラの真の意図は、環境を破壊せず、地球の全ての人に、エネルギーを無料で提供することにあった。
言いたいけど言えない。ほぞを噛んでいる可能性がある。
ただ、ブッシュ大統領自身が昨日の記者会見で気象兵器が使用されたことを口をすべらしたかのように捉える向きがある。
“It’s as if the entire Gulf Coast were obliterated by the worst kind of weapon you can imagine,”
この世で考えられる限りの最悪の破壊能力を持つ兵器で破壊されたかの様相を呈している、という言い方を確かにしている。
しかし、この英語の言い回しでは、彼が必ずしも、電磁波による気象兵器を示唆したとまではいえない。誰が見ても、激しい破壊を帯びた最悪の戦場（War zone)に見えるとは言えるからだ。
【６】ニコラ・テスラ系気象コントロール技術にわれわれはどう接したらいいのか
この技術は軍事などに悪用されると、それこそ、地球が破滅する。悪用する科学者，政治勢力から、この技術は、取り戻されなければならない。一番恐れるのは、今回一敗地にまみれた勢力が、この技術をキャッチアップし、対抗的に、これを兵器として使い始めることなのだ。テスラ技術による、天候・地震・火山爆発をめぐる、戦争が始まることなのである。
【７】犯人は反グローバリスト勢力と言い切れるか。
ただ、これがロシア側ではなく、これこそが実はもう一つの９１１だった、と考える余地も少ない可能性で残しておかなければならないだろう。支配層の持つ特有の異常なサディズム（小泉が共有している）・破壊願望・ハルマゲドン願望というのは、われわれの理解を超えた心情構造をしているからだ。アメリカを破壊するならどんなことでもやる、というメンタリティーを持つなら、これがもう一つの９１１だった、と考える余地は出てくる。ただ、これだと、指導エリートが、中近東へ戦闘をすすめる力を自ら放棄したことになり、ここの説明が難しくなる。もし仮に、このハリケーンが技術的に起こされたものなら、９対１ぐらいの割合で、やはりロシアを中心とした、いくつかの大国の合同プロジェクトと考えるのが筋といえようか。
また、ネオコン・グローバリスト、反グローバリスト、またそれ以外のあらゆる人間勢力以外の干渉だった可能性もあるのかについての論考を１００％排除すべきではないことも申し添えておきたい。
【８】結語：カトリーナがもたらしたプラス面が仮にあるとすれば
カトリーナの雲の形成パターンが自然のものか否か．この点につき、多くの気象学者の分析を集計することは決定的に重要だ。
ハリケーンが真の自然災害であったとしても、このハリケーンが、尊い人命を奪う一方で、当面の米国のムスリム圏への戦争展開遂行能力を削ぎ、核使用による第三次世界大戦への道を阻んだ可能性が高いことだけは、まちがいないと思料するものである。ただ、このような気象兵器が会って、既にそのレベルで両陣営が戦争をしているのなら、これはもう勘弁して欲しいと思う。日本は，両者の動きを止揚しながら、平和の道を創造し、高度技術を全人類が裨益するよう、平和利用への道を導く必要がある。
競争を原理とする社会は必ず崩壊に向かう。
協力と補い合いの原理（そして感謝の原理）だけが社会と人々に生命を吹き込む。
今回の総選挙で扱っているのは郵政単独イシューでは実はない。競争原理・相克の原理を骨格とする新自由主義経済政策（市場原理主義・自由化・民営化・規制緩和）その一般則自体そのものが完全に葬り去られねばならないのだ。大王陣営の持ち込む根本原理そのものが超克されなければならない。地球を保全するか、それとも最終的に廃墟とするか。郵政どうこうに矮小化された問題設定に、だまされるな。
狂気の小泉は，日本を亡国・社会破壊・人間破壊に向かわせる。
この男を選挙で絶対落とさなければならない。
第三次世界大戦の道は絶対にふさがなければならない。
咲かなければ香らない。
カトリーナの被災者の方々とともに、皆で命を吹き返したいですね。
＊付記
1最後になるが、報道では被災者の黒人たちが商店から強奪するシーンが繰り返し報道されている。また、彼らにより強姦・殺人などが伝えられる。これを世界中の人々がテレビを通じてみればどういう印象を与えるか．これは、黒人＝野獣（けだもの）＝犯罪者。こういうことだ。このようなセンセーショナリズムは、問題の本質を隠しかつ、有色人種蔑視の観念を植え付けるに十分である。黒人被災者であれば，手に物をもてば「略奪」した（looting),白人被災者は「見つけた」(finding)と報道されている。写真を見て比べて欲しい。どちらもやっていることは同じなのに。
http://www.whatreallyhappened.com/new_orleans_looting.html
2.ベネズエラのチャベス大統領がが核心を突いたブッシュ政権批判を行っている。つまり、このエリアは、ハリケーン銀座だ。だから、強度のハリケーンが起きた時を想定して、避難プランを立てておく時間は十分あった、それなのに、それをせず、実際大型ハリケーンが起きたら、政府が市民にいうことが、ただ、逃げろ、では話にならんだろう、それが冠たる世界のアメリカか、信じられない、と皮肉たっぷりだ。まさにその通りだ。現地陸軍は、ハリケーン防護システム（堤防）補強がこの地域で必要であるとし、予算を要求していたが、ブッシュ大統領は、この６月それを大幅に拒否していた．そして、兵隊をイラクに送り過ぎており、災害救助に備えていない．これら3点を見ても、人災という面、政府の手落ちという面はある。それが、いつの間にか、忘れ去られ、黒人などは結局野獣だ、殺しても構わんとまで人々の感情が高められるおそれがある（実際州知事は、強奪者はその場で殺していいと軍に指示を出している）。問題がすり替えられる可能性がある。この機会に乗じて巨大な儲けを上げている連中の方が余程の悪党なのだ。
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。