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株式日記と経済展望
http://www5.plala.or.jp/kabusiki/kabu103.htm
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佐藤晃著 『太平洋に消えた勝機』 東京裁判のA級戦犯で
帝国海軍の軍人がいないのは米国に内通していたのだろう
2005年9月21日 水曜日
◆太平洋に消えた勝機 佐藤晃著 光文社ペーパーバックス
http://bookweb.kinokuniya.co.jp/htm/4334933076.html
◆連合艦隊はインド洋を制圧すべきだった
ロンメルがカイロを落とすことになれば、開戦前のわが国の「基本戦略」である、インド洋で《独伊と提携して英の屈服を図る〉、その好機到来であった。かねてから研究中の「西亜作戦」の好機であった。
だが、ミッドウェーの敗戦後遺症から脱出できない山本五十六は、翌日の『戦藻録』に「長官憂いにふけられ憂鬱の風」などと書かれる有様である。かと思うと24日には井上成美が南東方面の積極作戦の発令というピントはずれなことをやっている。つまり、ここで日本はミッドウェーの後遺症などに浸っている暇などなかったのである。連合艦隊をただちにインド洋に派遣すれば、ロンメルヘの支援ができる状態にあったのである。
じつは、連合艦隊はミッドウェー作戦の前に、一時インド洋に展開していた。1942年4月、セレベス島スターリング湾を出港した南雲艦隊は、セイロン島に退いた英東洋艦隊を追って、まずコロンボ空襲を行い、その間に敵特設巡洋艦1、駆逐艦1を撃沈、さらに重巡「利根」の偵察機により発見した重巡2を撃沈させている。このとき英東洋艦隊を率いていたのは、独戦艦ビスマルク追撃でその名をはせたソマービル大将であつたが、このときの東洋艦隊は大型空母1、戦艦5、巡洋艦7を基幹とする大艦隊ではあっても、老朽艦ばかりで、わが連合監隊の敵ではなかったのである。
4月9日には連合艦隊に再度発見され、空母ハーミスを失い、インドとアフリカ東海岸に撤退した。さらに、5月31日にはマダガスカル島エゴワレズで、戦艦ラミリーズが海軍特殊潜行艇の雷撃で大破し、これによりインド洋の制海権はほぼ日本の手に落ちることになった。つまり、インド洋経由カイロへの連合国の海上補給路は絶たれる状況が現出した。慌てたのはチャーチルである。なんとか日本の海軍主力を太平洋に戻す作戦を、アメリカに懇願したのである。ミッドウェーは、この経緯をもってすれば、果たしてやるべき作戦であったのであろうか?
米英側は、迅速かつ適切な対応で、危機を乗り切った。太平洋に戻った連合艦隊を尻目に、大西洋、ケープタウン、インド洋、紅海、カイロにいたる「インド洋補給線」を強化するとともに、アメリカは自軍に装備したばかりのM4戦車300両を回収して、100両の105ミリ自走砲と一緒にカイロに送った。チャーチルは第８軍の司令官をオーキンレックからモントゴメリーに代えた。
ドイツ、イタリアは、3月末以来、「インド洋のアフリカ東海岸を北上する連合軍の輸送船破壊のため有力艦隊のインド洋派遣」に関する矢のような催促を日本に寄せていたが、その願いはかなわなかった。
◆独ソ戦線の膠着も打開は可能だった
ロンメルのアフリカ軍団が北アフリカでイギリス軍の要衝トブルクを攻略した頃、独ソ戦線のドイツ軍の動きも風雲急を告げていた。
北方集団(レニングラード方面)と中央集団(モスコー方両は持久態勢をとり、攻勢の重点を南部においた。第11軍はセバストポールを陥してクリミヤ半島を制圧する。そして南方集団がスターリングラードとコーカサス油田地帯に向け攻勢をとった。スターリングラードは、一時、陥落寸前となった。
この独ソ戦の死闘に、日米両国がそれぞれの盟邦を、それぞれの方法で支援しようとしていた。当時、日本陸軍は「軍容刷新期」である。戦後社会では耳慣れない言葉だが、かなりの重要性を持つものである。南方作戦を終えた作戦軍の大改造を意味するものだからである。南方軍には「西亜作戦」用に最小限の戦力を残し、大部分は「国力の弾撥力」を養うための内地帰還と、ソ連に備えて満州に移動させようというものである。
日ソ中立条約があっても、ソ連は自分の都合で満州に乱入した。同じように、日本だって、いつシベリアに攻め込んでくるかわからない。ソ連にはこんな不安もあっただろう。日本軍の満州への兵カ増強は、当然、ドイツ軍の支援にはなったはずである。だが、このときも前年のモスコー戦同様、ソ連の後方を脅かすことはできなかった。ガダルカナル戦で、なにもかも無駄になってしまったからである。
日本軍がなんらドイツに協力できなかったのに対し、アメリカの支援は強力だった。インド洋、ペルシャ湾、イラン線の海路を開き、「武器貸与法」でソ連向けに大量の武器を輸送した。アメリカは“連合国の兵器廠"の立場を存分に果たしたのである。インド洋はイギリス第８軍の後方輸送線であると同時に、ソ連に対する武器輸送線でもあったのである。そして、イギリス本国とインド、オーストラリア、ニュージーランドを結ぶ重要な輸送ノレートでもあった。
◆なぜ、連合艦隊はインド洋を拾てたのか?
通商破壊戦にまったく無頓着な日本海軍も、輸送動脈としてのインド洋の重要性にはさすがに気づいていた。日本軍はマレー半島の西岸ペナン基地に10数隻の潜水艦を配して通商破壊戦に従事させたが、ガダルカナル戦でこれを引揚げてしまう。
一方、インド洋の独英通商破壊戦はまさに死闘であった。アフリカ東海岸を北上するイギリス大輸送船団に、ドイツがUボートをはじめシャルンホルスト級高速戦艦(28センチ主砲)を繰り出せば、イギリスは鈍足ながら38センチ主砲の戦艦で応じるという、凄まじい戦いが展開されていた。
この状況で、ドイツとイタリアが日本に有力艦隊の派遣を熱望し、わが国がそれに応じようとしたのは至極当然である。帝国海軍空前の有力艦隊による通商破壌戦が、インド洋で展開していたらどうなっていたであろうか?
7月11日、軍令部総長・永野修身は「作戦正面のインド洋転換」を上奏した。
《独伊のマルタ島攻略及び独軍の近東方面進出も可能となり、又枢軸不敗の態勢確立の可能性も著しく増大》したので、今後は《第2艦隊及び第3艦隊を基幹と致します兵力を持ちまして、インド洋中部、情勢によりましては其の一部を更に西部インド洋方面に進出せしめ、同方面の敵艦隊及び船舶を捕捉撃破しますことを考えております》
同時に参謀総長・杉山元は、インド洋作戦の根拠地として「セイロン作戦（西亜作戦)」を上奏した。開戦前の「基本戦略」の1つ《独伊と提携して英を屈服〉させる作戦がまさに始まろうとしていたのである。が、この「作戦正面のインド洋転換」は、結局は実施されなかった。
7月中旬、機動部隊を中心とする日本海軍の有力部隊のインド洋派遣を聞いて、独軍は沸き返る思いであったという。日本の連合艦隊がインド洋で英軍の補給路を断てば、カイロに武器、弾薬は届かない。また、ソ連軍の兵站も失われるのである。すでに英国東洋艦隊は開戦初期においてわが軍に手痛い打撃をくらっていたし、その後急遽本国から空母を含む艦船が増派されたものの、前記したようにわが連合艦隊の敵ではなかったからだ。
かくして、8月30日、。ロンメル軍はエル・アラメインの英軍.に総攻撃を開始した。だが、英軍には、この時点でもインド洋経由で膨犬な戦力が補充されていた。インド洋輸送線は完全に機能していた。9月3日には、米国から300両のM4戦車と100両の対戦車自走砲もスユズに陸揚げされた。
10月23日、逆にモントゴメリーが攻勢に出た。英軍は後方輸送戦に勝利したのである。11月4日、ついにロンメルは全軍に総退却を命じた。11月8日、米英連合軍は北アフリカ西部に上陸、英国とソ連が切望した欧州第2戦線の誕生である。ロンメルは東西から挟撃され、スターリンクラードではソ連軍が反撃を開始した。
なぜ日本軍はインド洋を放棄したのであろうか?ミッドウェー以後ガダルカナル島のような戦略価値の皆無の島で、航空部隊の自滅戦にも等しい戦闘を続け、戦艦も空母も惰眠を貧ったのであろうか? （P８８〜P９３）
◆おわりに
あるアメリカの作家が、こう言っている。「戦争による多大な人的、物質的犠牲により、多くの日本人が戦争を忌み嫌い、平和を希求した。なかでも広島、長崎に投下された2発の原爆により、多くの尊い人命を失った日本は、その強烈な核アレルギーとともに、戦争を指導した軍部、ファーシズムといった戦前なるもののすべてが悪であると固く信じるようになったのである。
けれども、その信念の強さとは裏腹に、日本人の多くが、戦前の歴史、太平洋戦争の全容を知らず、真相に対して目をそむけていることも事実である。ひと口で言って、日本人は不勉強なのである」
現代の日本人より、このアメリカ人の方がはるかに日本人のことをよく知っている。確かに、あの戦争に関して言うなら、日本人は不勉強であり、その実態についてはなにも知らない。いや、ウソばかり信じているから、知らないより始末が悪いかもしれない。しかも、ウソを信じたうえに、あの戦争を戦った父祖たちに対して、いまでも的はずれな非難を浴びせているのである。
これだけ発達した情報社会に生きる日本人が、どうしてあの大和民族空前の大悲劇に対して、なにも知らずにウソを信じて、戦後の半世紀以上をすごしてこれたのだろうか?
答えは簡単である。その情報の発信源であるマスメデイアが、談合してウソをつき通してきたからである。
あの東京裁判開始後の194６年9月4日に、GHQが策定した「戦争贖罪周知徹底計画」があったそうである。あったそうと言わねばならないのは、そのことにもっとも関与したはずのマスメディアが、口を閉ざしたまま隠し通しているのでよくわからないのである。
だが、それは近代日本がやってきたことは、すべて「悪」であると、全国民に周知徹底させろということであったことは間違いあるまい。マスメディアがこの計画に唯々諾々と迎合したのは、彼らの体質的なものようちようなのか、それとも戦前戦中、「米英撃滅・暴支鷹懲」を叫び続けた彼らの好戦思想に対するGHQの脅しがひどかったのだろうか。言うことを聞かなければ、戦犯にして厳罰に処すぐらい言われたのかもしれない。
ともかく、GHQの検閲はひどいものだったという。元駐タイ大使・岡崎久彦は『百年の遺産・日本近代外交史』のなかで、次のように述べている。
「占領軍の検閲は大作業でした。1ヵ月に扱った資料は、新聞、通信3万、ラジオ・テキスト2万3０００、雑誌4000、その他出版物7０００にのぼり、4年間で3億3000万の信書を開封検閲し、80万の電語を盗聴したといいます。
そのためには、高度の教育のある日本人5０００名を雇用しました。給与は、当時どんな日本人の金持ちでも預金は封鎖されて月に500円しか引き出せなかったのに、900円ないし1200円の高給が支給されました。その経費はすべて戦争処理費ですから、占領軍は、日本国民の税金で金に糸目をつけずに優秀な人材を集めたわけです」
その検閲も、戦前戦中の日本の検閲に比べると、徹底したものだった。
削られた部分が伏せ字となっていれば、前後の文脈から判断すればおよその見当はつく。しかし、占領軍の検閲は、文章の基本的構想、その背後の発想までに及んだので、およそ、検閲があったかどうかすら一般の国民にはわからなくなっていたのである。
マスメディアや作家たちは、GHQに迎合する基本構想・背後の発想を持った文章を、みずから積極的につくったそうである。アメリカの歴史学者ジョン・ダワー(MITマサチューセッツエ科大学教授)は言っている。
「勝者は、民主主義と言いながら、考え方がひとつの方向に統一されるように工夫した。あまりにもうまくそれが成功したため、アメリカ人などは、それが日本人の特性であると考えるにいたった」
どうも、日本のマスメディアは、GHQの予想以上に迎合して、近代日本のやってきたことを、GHQの狙い通りに「すべて悪」とする努力をしすぎたようだ。特に、当時NHKが連夜のように放送した『真相はこうだ』なる「日本断罪番組」は、あまりにもひどかった記憶がある。
しかし、占領下のマスメディアが支配者に従うのは、ある意味でしかたがないことである。
だから、問題は1952年4月28日以降である。この日を境に日本は独立,GHQは日本を去った。あのマッカーサーは、議会において「太平洋戦争は日本にとっては自衛戦争であった」「東京裁判は間違いだった」とまで、証言している。にもかかわらず、わが国のマスメディアも文筆家も、依然として論調を変えなかった。検閲があったことさえ一般国民に告げず、GHQの政策を忠実に実行して現在にいたっているのである。これでは、「ウソから出たマコト」.と言うしかあるまい。
GHQの検閲下で従事したあの5000人は、その後各メディアに移っても、反日報道の主役として働いたのであろう。彼らは自らの過去を封印したまま、今、姿を消そうとしている。
こうして、日本のマスメディアは、口では報道の自由、真実、公正、正義などを叫びながら、国家の存亡にかかわるような大ウソを大ウソと知りつつ、いまでもその姿勢を変えていない。大新聞やNHKのウソを取り締まる法律はないのであろうか。
かくして、民族の歴史や文化に対する信頼も、日本人自身のアイデンティティーも、マスメディアによって完全に崩壊させられてしまったのである。日本人があの戦争の全容、真実を知らないどころの話ではない。
本書は、そのひとつの検証にすぎない。GHQの占領目的は、「日本がふたたびアメリカの脅威にならぬこと」にあった。ならば、彼らの糾弾の対象から「帝国海軍」がはずされるのは、当然である。
日露戦争以来なにもせず、役にも立たぬ「武蔵」、「大和」以下の戦艦群をつくって国力を衰退させ、戦争になれば、その戦艦群も空母も、職業軍人たちもほとんど戦闘に参加せず、特務士官や下士官、さらにかき集めた予備学生や予科練からなる基地航空を湯水のように死地に送り込み、ありもしない戦果をまるで大戦果のように報じ続けてメンツを保っただけの組織だったからだ。
提督や職業軍人や戦艦、巡洋艦などは、逃げ回ったあげくに行き場を失い、日本近海で袋叩きにされたにすぎない。空母などは搭載する飛行機の搭乗員すらいなくなっていた。海軍兵学校には航空兵科もつくらなかったのである。あの特攻すら、海軍兵学校卒業者を探すのは、関行男大尉をのぞけば至難のワザである。
東京裁判はA級戦犯の汚名を着せて、7人を絞首刑にし.た。ただ1人の外交官・広田弘毅をのぞいて、他は全員陸軍の将軍たちである。リメンバー・パールハーバーでアメリカ国民を激昂させた海軍の軍人は1人も含まれていない。あの奇襲作戦すら、アメリカに対する貢献度の高い戦いだったのである。
そのGHQの意図にそって、マスメディアが誕生させたのが、「日本悪玉論」イコール「陸軍悪玉論」であり、その裏返しとして生まれたのが「海軍善玉論」という奇妙な現象である。ミッドウェー以降の3年あまり、,南東方面の戦闘という基地航空の愚かな自滅作戦、マリアナ沖の七面鳥撃ちと言われたマリアナ沖海戦と、栗田艦隊の敵前逃亡のレイテ沖海戦をのぞけば、海軍に戦闘らしきものはまったくない。
しかし、戦後、その海軍の善謀敢闘物語が、元海軍軍人により続出した。戦果欺瞞報告の海軍軍人のウソつき体質は、戦後にまで尾をひいてしまったのである。そのウソつき体質に、マスメディアがつくりあげた「海軍善玉論」が加担したのだから、結果は明らかだった。あの連戦連敗を、かくもよく戦ったかのような大ウソを、あたかも真実であるような社会風土がつくられてしまったのである。
マスメディアは、談合さえすればなんでもできるのである。開戦が事実上決定した1941年10月16日、内閣を投げ出した近衛に代わって組閣し、作戦指導になんの権限もなかった東条英機に、開戦と敗戦のすべての罪を着せることも、民族の歴史も文化も崩壊させることも可能である。
帝国海軍の大戦果。マスメディアの反日報道。これらは、ウソの代名詞である。
いまだに、「日本人はあの戦争からなにも学びとっていない」などという新聞記事を目にすることがある。おこがましいことを言うものである。マスメディアからウソばかり知らされてきた日本人が、あの戦争からなにかを学びとることは、一般論としては不可能ではないか。日本人はあの戦争からなにかを学びとる前に、まずあの戦争の全容と真実を知ることが先決ではなかろうか? （P２２０〜P２２４）
佐藤晃［サトウアキラ］
１９２７年福岡県生まれ。陸軍士官学校６１期生。大分経済専門学校卒。三井鉱山（株）、三井石油化学工業（株）に勤務し、１９８７年退職。以後、戦史研究に基づく執筆活動に入る。これまでに『帝国海軍の誤算と欺瞞』（１９９５星雲社）、『帝国海軍『失敗』の研究』（２０００芙蓉書房出版）を上梓し、一貫して「陸軍悪玉、海軍善玉」史観を批判、日本の敗戦の真相を追究してきた
（私のコメント）
大東亜戦争が太平洋戦争と呼ばれるようになったのはGHQの検閲によるものらしいのですが、当時は５０００人もの検閲官がGHQによって雇われて、戦前戦中よりも厳しい検閲が行われて、日本人に対する思想のコントロールが行われていたようだ。５０００人の検閲官には当時の知識人が採用されてGHQの手先になりましたが、多くが学会や報道界に戻ってそのまま活動を続けたようだ。
しかしその実態はなかなか明らかにされず、多くはアメリカの情報公開によってだんだん実態が明らかにされてきた。日本のマスコミが未だに「戦争贖罪周知徹底計画」が続けられているような気がしてならないのは気のせいだろうか。戦前戦中においてはアレほど戦争を煽っていながら、日本の新聞社は解散させられずに処罰される事無く続きましたが、GHQとの裏取引があったのだろう。
報道関係者がGHQの検閲に加わっていた事はまさに売国行為であり非難されねばなりませんが、その実態はマスコミが口をつぐんでいる。読売新聞のナベツネ氏やNHKのシマゲジ世代の人が張本人なのでしょうが、５０００人もの検閲官は何処に行ったのだろうか。８０歳代の新聞記者だった人は明らかにして欲しいものだ。
大東亜戦争の総括が行われないのも、日本の知識人たちの多くがGHQの検閲に加わっていた事が影響しているのだろう。大学などの教育界にも大勢いたのだろうし、天皇の戦争責任などの複雑な問題も多くあって物議をかもすような研究発表は出来ない事情があるのだろう。作家などは大東亜戦争を題材にしてはいるが読み物でしかないが、国民に与える影響は大きい。
しかしそこでも「戦争贖罪周知徹底」が行われて、戦前の日本は全て悪いと行った東京裁判史観が最近までのジャーナリズムの常識だった。「株式日記」でも数年前に「大東亜戦争はアジアの解放のためだ」と書いたりした頃はいわゆる確信犯的な少数派であり、侵略戦争とするのが常識だった。しかし最近は教科書にもアジアの解放論が出てきて風向きが変わってきた。
「太平洋に消えた勝機」ではインド洋の作戦が勝敗のキーポイントになったと書いていますが、アメリカに対しては迎え撃つ作戦をとり、インド洋の兵站を遮断すれば連合国側の作戦はどうなったかわからない。英国軍もインドに孤立して動けなくなったであろうし、北アフリカ戦線やソ連への補給も止まってしまっただろう。さらに関東軍をそのままにしておけばソ連は多くの軍がシベリアに釘付けになったはずだ。
ところが帝国海軍は無意味なミッドウェイ作戦やガダルカナルへの侵攻など戦略的に意味不明な作戦を繰り広げた。アメリカとオーストラリアの交通の遮断を狙ったのでしょうが、補給が最初から無理な作戦だ。陸軍は満州と中国に置いておき、海軍が西太平洋とインド洋を制圧しておけばアメリカは最初の２年は手も足も出なかったはずだ。陸軍はシンガポールからインドへ軍を進めるようにすれば陸海の共同作戦は可能だった。
以前の「株式日記」でも山本五十六元帥はアメリカのスパイであったと書きましたが、佐藤氏も東京裁判でA級戦犯で処刑されたのが陸軍の将軍ばかりで海軍軍人が一人もいないことを指摘していますが、帝国海軍はアメリカとの内通があったのではないかと思われる。真珠湾の奇襲もアメリカを戦争に引きずり込むだけの効果しかなかった。米内海軍大将も日中戦争を拡大させた張本人なのに東京裁判で起訴もされていない。
もともと米内、山本、井上の海軍三バカトリオは米英派であり、アメリカと戦えば負けるとわかっていた。しかしアメリカと戦えば負けるとは口が裂けても言えなかった。御前会議で開戦になれば負けると言えば開戦は回避されたかもしれない。分かりきっていた敗北を招いたのは海軍であり開戦責任は海軍にある。しかしこの様な事を指摘する人は居らず、佐藤氏が指摘していますが、私もなるほどと思う。
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