(回答先: Re: 確かに変だ。どうも検察・政界・メディアが連動して犠牲となる企業をめった打ちにしている 投稿者 遙か群衆を離れて 日時 2005 年 2 月 23 日 08:43:33)

日本の検察機構とは田中角栄氏を逮捕しました。

マスメディアと検察とはＵＳアメリカとＣＩＡの代理機関であると言われております。

ロスチャイルド大王様による「買収列島」完成に向けまして
今後、ますます日本の経営者と企業人は不当逮捕される可能性があります。

不当逮捕されましたときは、完全黙秘を貫徹する必要があります。

捜査官による雑談などに、のって、会話などしてはなりません。

「認めれば、家に帰してやる」
「認めれば、罪を軽くしてやる」などの落とし文句に乗れば、
　おのれの首を締めることになります。

捜査官は、不当逮捕した人間を落としこめ、誘導し
裁判に向けました書類を作成することが仕事なのであります。

完全黙秘ならば、裁判の証拠となります書類が作成できません。

だから完全黙秘こそ、おのれを防衛できる、ただひとつの手段であります。
取り調べは一日、朝から深夜まであります。

留置所から検察所に護送され、今度は検察官が取り調べいたします。

検察官の前でも完全黙秘を貫徹しなければなりません。
そして検察官の顔を見ながらニヤニヤ笑うのは有効な方法であります。
彼らは情報機関というインテリジュンスに満ち、おのれがエリートであると
自己認識しておりますので、ニヤニヤ笑われますと、気持ちが悪いのであります。

「買収列島」経済戦争にすでに突入しております。

企業人は弁護士と相談し、不当逮捕されたとき、どうするかのマニュアルを
社内において形成する必要があります。これは組織防衛戦争であります。

完全黙秘闘争および獄中闘争マニュアルとは、企業人の人生案内であります。
おのれを人生を防衛するためには、不当弾圧と不当逮捕と闘うことこそ、
必要であり、その人生案内こそ、完全黙秘闘争マニュアルなのです。

日本革命運動の伝統である不当弾圧・不当逮捕対策マニュアルや、獄中闘争から学習することは、
今後ますます必要であります。

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