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地球は「民主党」と「共和党」に分裂している No.５４【２００４年１２月１１日】
http://www.chibalab.com/news_otoshiana/documents/041211.htm
■「平和」と「平等」という素敵なウソに操られてきた私たち
私たち戦後世代は、民主主義教育という流れの中で、再び「戦争」をするということは、たとえどんな理由があるにしろ、悪いことであり、常に「平和」を目的として日々を生き、「平等」こそが社会のインフラでなければならない、という常識の中で育ってきた。私たち戦後世代の日本人は、そのことにほとんど疑問を抱いてはいない。「平和」と「平等」という聞こえのいい文句のつけようのない言説に、誰もが納得させられ、黙りこんでしまう。
確かに私たちは、子どもの頃から、それらの美しい抽象的な言葉に疑問を抱くこともなく大人になってしまったのだ。ところが、それらの美しい言葉の裏側には、巧妙なプロパガンダが隠されていて、島国育ちでお人好しな私たち日本民族は、どうやら永い間、良いように騙されて続けてきたようである。
世界中で日本国民ほど、日本の「国益」を無視し否定しながら、世界平和という何処にも存在しない抽象概念を愛し続けている国民は、世界ひろしと言えど、おそらく日本民族しかいないにちがいない。そんな不思議な教育を、当たり前のこととして私たちは受けてきたのである。
しかし現実としての国際社会は完全な弱肉強食の世界であり、この地球上から戦争がなくなることは、天地異変が起らない限り有り得ない流れである。平和主義の宗教的国家チベットは、覇権主義の中国に一方的に侵略され、ダライ・ラマは追放されている。私が思うに、アフガンやイラクがもっとも強力な大量破壊兵器である「核」を持っていたなら、今回のようなアメリカからの先制攻撃を受けることは、絶対になかったと思う。フセインが率いるイラクが、すでに大量破壊兵器のない弱い国であることが最初から分かっていたからこそ、アメリカは、どうどうと攻撃を仕掛けることができたのである。現実とは常にそういうリアルなものなのである。
日本に「反戦」運動のようなものが最初に生まれたのは、１９３０年３月にスターリンから支持を受けたソ連共産党の指図で、日本共産党が「原水爆禁止運動」として始まったものが、最初の流れなのである。金日成を使って朝鮮半島の南進を計画していたソ連は、アメリカが核を使用しないようにするために、日本の共産党に「反核」運動を起こすように支持したのである。朝鮮戦争勃発のために、１９５１年１月にアメリカは日本に「再軍備」と「憲法改正」をすぐに求めてきたのに、ソ連共産党は、日本の共産党や社会党に対して「反戦」と「護憲」運動を起こすように支持したのです。もちろんその裏に、アメリカの民主党も動いていたのだ。
それ以来、日本国内に「反戦・平和主義」運動が定着し、アメリカの核や軍事力には反対し、ソ連や中国の核や軍事力には賛成するというわけの分からない反米親ソ中の政治的流れが出来上がってしまったのである。その証拠に、昭和３６年の９月１日ソ連核実験再開を、「赤旗」は全面支持しているのである。そしてこのわけの分からない「反戦・反核」運動は、「ソ連や中国の核は世界平和目的のものである」と何のためらいもなく答えている。マルクス・レーニン主義の規範によると「共産主義国の起こす戦争は常に正しく、資本主義国の起こす戦争は常に悪である」と規定されていて、ソ連や中国や北朝鮮といった共産主義国の核や軍拡であれば、ただそれだけで喜んで歓迎するというインチキなしろものなのである。
日本の親ロ中の左翼勢力（アメリカ民主党勢力ともいえる）は、「反戦平和・反核」によって日本の防衛力を弱体化し、日米安保に反対し、現在は中国共産党の日本への侵略と日本共産化を夢見ているようである。
■日本で「反戦・護憲」を主導する親中左派の核戦争計画
軍事アナリストの中川八洋筑波大教授は「日本の反核運動は、ふたつの共産党（中国・北朝鮮）の核兵器に日本国民が陰惨に大量殺害されることに関心がない。というより、それを望んでいるのが実態であろう。日本自身に対する憎悪というべき『反日』を背景として、日本人を大量虐殺することが、日本の反核運動の真意であるように思える。また日本におけるＭＤ（ミサイル防衛）反対はすべて、基本的には共産主義者から展開されている。つまり中国共産党独裁体制をいかに維持するかの狂信的イデオロギーからの、ミサイル防衛を誹謗する詭弁というべきがその本質である。だから日本におけるミサイル防衛反対は、実は日本の共産化を狙う狂信集団の革命キャンペーンなのである」と、自著『中国の核戦争計画』の中で述べている。
ようするに日本で「反戦・護憲」を主導する人たちは皆、例外なく狂信的なマルクス主義者で、中国や北朝鮮のような共産主義国の核ミサイルであれば、日本国民がいかに大量虐殺されたとしても、それによって日本が共産化されるのであればかまわないという、なんともカルト的な狂気に満ちた運動なのである。このアメリカ民主党と裏でつながっている左翼勢力は、そのカルト的な思想と本音を隠して、「日教組」や「全教」が子供を洗脳し、朝日や毎日等のメディアがプロパガンダをおこなってきた結果、私たち一般国民の間に、いびつな幻想としての平和主義が、潜在意識の奥深くまで根付いてしまったのである。
このようにイメージとしての在りもしない平和主義のプロパガンダの罠にはまった私たちは、これから目ざめて、自立した国家に再び変身していくのは、並大抵のことではないと思う。そればかりか日本の再生と自立を、なんとしても阻止したい朝日や毎日や共同通信やＮＨＫ等の親中の左翼系メディアが、ネオコンに乗っ取られて幾分カルト的なブッシュ政権の「テロとの戦争」を激しく批難することで、私たち日本民族の気持ちをなんとか取り戻そうと巧妙に演出してくるにちがいない。なんとも複雑で、難解な情報戦争の時代に突入してしまったようである。
やれやれ
「反戦平和と護憲」を強調することでアメリカの共和党政権のカウボーイ的やり方の泥臭さを指摘し洗脳すると同時に、たぶん日経新聞あたりは「経済」と「労働力」を武器に親中国の魅力と将来性を華麗に強調しつつ、アメリカの民主党と巧みにタッグを組んで、共和党の進める台湾と日本のミサイル防衛（ＭＤ）を阻止しようと、ブッシュ共和党政権のイラクでの民主化戦争のウソを攻撃してくるにちがいない。
■不可解な中国へのＯＤＡ援助
中国はいまや年９．６％の成長を続け、ＧＤＰ目標を 5 年も繰り上げて達成していて、２００１年のＧＤＰはイタリアを抜いて現在世界第６位の経済大国となっている。あと数年で英独を抜いて世界第４位になることはほぼ間違いなく、恐らくこのまま放っておけば、２０２５年頃には日本やドイツを抜いて世界第２位になっているにちがいない。
現在でも購買力で計算するなら、すでに世界第３位の経済大国で、世界のアジアに向かっている投資資金の６０％が中国に対してであり、日本に対する投資資金の約１０倍の２４５０億ドルにもなっている。その上、日本からＯＤＡの援助を受けているのに、他のアジアやアフリカ諸国に５億６０００万ドルもの経済援助をおこなっているのだ。日本はこの１０年以上も続くデフレ不況で、リストラやら倒産やら就職難等で世界一自殺率が高くなっているというのに、日本はこれまで中国に対して７兆円、世界開発銀行や旧日本輸出銀行等を通した迂回援助も含めると、約１０兆円以上もの援助を与えている。
にもかかわらずラオスでの日中首脳会談で、１２月３日ＮＨＫの夜のニュースで、温家宝首相は「日本の政府の責任者から、ＯＤＡ打ち切りに関する議論が出るのは理解しがたく、中止すれば両国関係ははじける状況になる」と日本側を牽制する発言が報道された。その数日前の３０日にも、温首相は、小泉首相の靖国神社参拝について「Ａ級戦犯がまつられており、中国人民は受け入れることはできない」と、中止をヌケヌケと要求してきているのだ。
その上中国は、いままでの日本からの多額の経済援助を受けてきたことに関して、自国民にそのことを一切知らせていないのだ。反日プロパガンダに支障をきたしたくないから、中国共産党は、国民に対していつもウソをついているのだ。
■日本を標的とした「中国の核ミサイル」と公安部の「女スパイ」
そればかりか中国は、日本からの援助資金を軍事費に転用して、瀋陽軍区等に３９０発の核弾頭を保有し、日本を仮想敵国の最有力な標的になっている状況である。吉林省通貨基地や安徽省石台基地には、「東風」「巨浪」といった核ミサイル５０基が、日本の主要都市にその照準を向けて実戦配備されている。
米国防省筋が確認した都市だけでも、東京、大阪、神戸、横浜、京都、名古屋、仙台、福岡、沖縄等がわかっているようである。この５０基のミサイルは、１基あたりおよそ２５０キロトン（広島は１２．５キロ）だから、総量は広島原爆の１０００個分になり、もしこのミサイルが発射されるようなことがあれば、最低でも３０００〜４０００万人の日本人が死ぬことになると思う。
１９９７年の米国防総省のレポートによると、「中国は１９９５年に２回、１９９６年にも２回の核実験を行い、中国のエージェントがアメリカや日本から高度な技術情報を盗み、にもかかわらず日本から中国への大規模な経済援助がおこなわれている。その流れの結果として、２００７年ごろには、たぶん中国は１０００基の弾道核ミサイルを生産保有するであろう」と分析している。中国は今でも、ロシアやアメリカに次いで世界第３位の核大国であるというのに、日本のマスコミは何故か中国の「経済」や「安い労働力」の魅力しか報道しない。なんとも不思議な流れである。
中国が日本を標的とした核ミサイルを最初に配備したのは１９７１年で、その翌年に、日本政府はアメリカには無断で中国と国交を回復し、佐藤栄作首相は、アメリカに要求して沖縄の核戦力を撤去させ、かの有名な「非核三原則」を閣議決定してしまいました。そしてその勢いに調子付いたのか、事もあろうに日本に核ミサイルを向けている中国と日中平和条約を結ぶことになり、その結果として世にも不思議な中国に対する莫大なＯＤＡが１９７９年から開始されたのである。
その莫大の援助資金で、中国は堂々と核実験を繰り返し弾道ミサイルを増産し続け、その努力の成果が実って、いまや日本人３０００万人以上をいつでも殺せるだけの核ミサイルが、日本に向けて実戦配備されるに至ったわけなのである。
いまだに日本が中国への援助を止めない理由は、例のごとく外務省チャイナスクールの媚中謝罪外交のせいなのだが、どちらかといえば、ＯＤＡ利権にからむ政治家の「利権」と「下半身の軽さ」のほうが、その主な理由といえるようである。情報筋によると訪中した政治家の多くは、中国共産党公安部の用意した女と一夜を共にして、どうやらその写真を取られているらしい。橋本元首相が中国共産党公安部の女スパイを愛人にしていた一件などは、よくある事例のほんのひとコマに過ぎないようである。
■「米国とその同盟国」ＶＳ「中国と反米親中陣営」の熱い戦い
またラオスの首都ピエンチャンで調整が難航していた「東アジア首脳会議」構想について、東南アジア諸国連合のオン・ケンヨン事務局長は１１月２８日、ＡＳＥＡＮ内で合意に達せず、継続協議となったことを明らかにした。初の首脳会議をマレーシアで来年開く方向でまとまりかけたが、中国の影響力の強まりを警戒するインドネシアやベトナムなどが「時期尚早」と反対し、暗礁に乗り上げたようである。（ 参考記事 ）
日本国際問題研究所の佐藤行雄理事長は「東アジア共同体といっても、東北アジアと東南アジアでは状況が異なる上、日本にとっても米国との絆が不可欠だ」と述べ、米国外交評議会のエドワード・リンカーン上級研究員は「東アジア共同体という構想が排他的な方向に動くと、この地域の平和と安全にも悪影響が出て、米国としては座視できない。いまのままの構想では米国、オーストラリア、ニュージーランド、台湾を排除しており、経済共同体としては歪んでおり、米国が入らない限り、中国のパワーに圧倒されてしまう」と指摘している。（ 参考記事 ）
今までにマハティール首相は、経済的大東亜共栄圏といえるものを提唱していますが、日本は例のごとくアメリカと中国に遠慮して動けず、ＡＳＥＡＮでは仕方なく「人民元通貨圏」構想に乗らざるを得ないムードが生じつつあります。しかし日本と台湾と手を結んで、「円通貨圏」を提唱するなら、ＡＳＥＡＮは間違いなく日本のほうについてくるにちがいない。台湾はアジアでは日本に次ぐ経済大国だから、ＡＳＥＡＮ諸国はエゴイズム剥きだしのハッタリ国家中国の「人民元通貨圏」に加わるはずがないように思う。
さらに、その日台通貨統合に親日派が多いＡＳＥＡＮ諸国が加われば、約７億人の経済圏が生まれ、それに親日派のインド９億人が仲間に入ったなら、約１６億人の巨大な「円経済圏」が生まれることになり、中国の「人民元通貨圏」に負けない経済圏を創造することが可能となる。中国のアジア経済支配を何よりも警戒するブッシュ共和党政権の任期内に日本が速やかに行動を起こせば、 前回の１１月２９日のコラム■地政学的な日本の未来と「和」の精神 で述べたように、「海洋アジア」であるシーパワー同志、オーストラリアや台湾やＡＳＥＡＮ諸国連合の「和」の中心に日本がなって、再び海洋アジアのリーダーシップを発揮していくことも不可能ではないのである。
中国のエゴイズム剥きだしの覇権主義は、あくまでアジアを軍事的に上から支配することで、中国の衛星国にしていくという、今までのアングロサクソンのやり方の同じような覇権主義の展開である。中国は、そんな具合のやり方で、やがては世界を中国の「朝貢国」にしたいというギラギラした欲望を漲らしている。
米国防総省のＡ・マーシャルが１９９９年に作成した有名なレポートがある。それには要約すると、だいたいこんな風なことが書かれている。
「中国が近代化に成功して強い国になった場合、彼らの戦略国境論を実践することで、日本に日米安全保障破棄と中国の属国化を強いることになる。もし中国が近代化に失敗したら、経済停滞からかつての２０世紀前半のような状況を招き、軍事的な背伸びをすることで、米ロと衝突することになるにちがいない。そんなわけだから中国が強国となっても弱体化しても、いずれにしてもアメリカの敵国になる」
さらに、このレポートには２０２５年における日本の未来図として、１）アメリカとの同盟を強化して軍事的、国際政治的に自立した大国となる。２）日米安保を解消して、孤立化した軍事大国化への道を独自に進む。３）中国の覇権を受け入れて、事実上の属国となる。この３つのパターン以外は有り得ないとして分析している。さあ、私たち日本民族はどちらの道を選択すべきなのだろうか。もしよかったら、メールで意見を送って頂きたい。参考にしたいと思います。
■「陸の文明」と「海の文明」の対立と日本の選択
地政学の創始者の一人であるオックスフォード大学教授ハルフォード・マッキンダーは、「海洋国家が大陸国家と対峙している場合、その中間に存在する半島部分を大陸国家に支配されてしまえば、その海洋国家は滅亡するしかない」と述べている。これは現在に至る歴史が裏付けている冷徹な真実である。もちろん明治維新以来の日本人も、海洋国家日本が生き残るには、大陸国家であるロシアや中国との間に存在する半島部分、つまり朝鮮半島こそが日本の国の運命の緩衝地帯であることを、直感的に分かっていたようである。
もちろん大東亜戦争においても、海への出口を確保しようとするロシアやシナというふたつの大陸国家がランドパワーとなって、シーパワーである海洋国日本を脅かし続けた。だからこそ当時の日本は、朝鮮半島を合併したのであり、戦後においても、日本に接する南半分の韓国が自由主義陣営に何とか属し、アメリカの同盟国であったからこそ、戦後の日本は平和を保つことが可能となったのである。平和ボケした現代の私たちは、この朝鮮半島の地政学的な力学の意味を把握することすら、もはや出来なくなってしまっている。
つまりドイツのベルリンの壁も、ウクライナに於ける東側のヤヌコビッチ首相と西側のユシチェンコ元首相の与野党の選挙対立も、すべてこの国際地政学的な力学によって起きているのである。先ほど紹介した地政学の巨匠マッキンダーは、「人類の歴史とは、ランドパワー（大陸国家）とシーパワー（海洋国家）による闘争である」と定義している。ランドパワーとは、その国境の多くの部分を陸続きの隣国に囲まれている国であり、シーパワーとは、その国境の多くを海に囲まれた国のことである。従って日本は明らかにシーパワーであり、アメリカも、その領土の周囲の大半が海であるためにシーパワーに分けられる。
一方常に国境を隣国と接する大陸国家であるロシアや中国は、対立や復讐や殺戮等の「戦いの文明」を持っている。それに対して海洋国家は海で隣国と隔てられているために、外敵からのストレスに晒されることがなく調和や寛容や柔和等の「和の文明」を生み出している。神道をベースにした日本の「共生の力学」は、まさに海洋国家を象徴するすべてを包み込んでしまう母なるマトリックス（母胎）文明なのである。
まあ、そんなわけで、資本主義と自由主義とベースとする伝統的な保守政党である共和党は「海の文明」の政党なのである。だからこそ「陸の文明」であるロスチャイルド等の国際金融勢力や金融グローバリズムを否定し、陸の文明であるマルクス原理主義（無神論）との対決を覚悟しているようである。
そしてもう一方の民主党は、社会主義リベラルやマルクス原理主義（共産主義）をベースとする「陸の文明」の政党なのであるから、国際金融グローバリストや、中国共産党と裏で手を結んでいるのである。「陸の文明」である民主党や中国共産党は「お金」や「経済」にはとても敏感である。だからこそクリントンの民主党政権が、日本経済を破滅に追いやったり、日本の「精神の弱体化」を目的とした自虐意識を潜在意識に植えつけたりして、日本のシーパワーの復活を封じ込めようと巧妙な詐欺をいつも企んでいたのである。
国際地政学のパワー・ポリティクスの流れに従うなら、どうやら有史以来、世界を動かしてきたすべての根源が、このふたつの根源的なパワー、「陸の文明」と「海の文明」の対立が、日本国内においては保守主義とマルクス原理主義（社会主義または共産主義）の対立を生み、近い未来においてシーパワーの日本が本来の「海の文明」を選ぶのか、或いはランドパワーの中国共産党の「陸の文明」への属国化を選択するのかの、ある意味で小泉流の「踏み絵」を迫られることになる。
『暁か黄昏か』の著書の中で、深田匠氏は「戦争によってしか維持できない平和がある。戦争によってしか変えられない秩序がある」というセンテンスを、何度も繰り返している。平和ボケした私たちには、なんとも目からウロコの言葉である。
■２００５年度からの会員専用サイトの立ち上げのご案内
最後に追伸として、来年２００５年から、会員専用コラムを始めようかと考えています。ほぼ一年近くいろいろ考え思案し続けてきた流れとして、できれば厳選した暴露性の高いものを会員専用コラムで書いていきたいな、と考えていました。インターネット工作員やエージェントが氾濫し蠢いている流れのなかで、会員サイトの中でなければ、やはり安心して書けない類のコラムもあるし…会員サイトの農密度等の…色々と思うところもあるわけなのです。
細かいところは、まだ詰めている最中で、只今準備中です。楽しみにして待っていて下さい。たぶん、１月の中旬頃には準備ができるかと思います。
《主な参考文献および記事》
（本記事をまとめるにあたり、次のような文献および記事を参照しました。ここに、それらを列記して、著者に感謝と敬意を表すると共に、読者の皆様の理解の手助けになることを願います。）
★ 暁か黄昏か 深田匠 （展転社 ２００３）
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。