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『亜空間通信』890号(2004/11/13)
【米911遺族訴訟ヒルトン談話記事掲載季刊『真相の深層』4号抜き刷り本日の集会で配布の急告】
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転送、転載、引用、訳出、大歓迎！
本日(2004/11/13)、以下の案内の「９・１１事件研究会」で、目下、鋭意、版下作成中の季刊『真相の深層』4号、きたる12月10日発売、「スタンリー・ヒルトンに聞く」の部分の抜き刷り、A3判で7枚を、配布できるようになったので、これから複写に向かう。見逃すなかれと、急告する。
もちろん、私自身は、国際情報総合分析研究所代表、兼、季刊『真相の深層』編集・発行人、木村書店代表、その他諸々の資格で参加し、『9.11事件の真相と背景』他の木村書店発行の書籍、ヴィデオ販売、解説を行う。
このスタンリー・ヒルトンの談話の破壊力は、物凄まじいのである。読めば、即ち、血湧き、肉躍ること確実。必見！
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第３回 ワールド・フォーラム ９・１１事件研究会開催のご案内
− 9・１１の真相に迫る−
「謎の９・１１事件の真相」を、来たる１１月１３日(土) １８：３０ − ２１：３０ に王子駅前「北とぴあ」で９階 ９０１号室 で、ゲストに ハーモニクスプロダクション 代表取締役 森田 玄 氏（きくち ゆみ氏ご主人）をお招きして、日本語のナレーション入りの米国ミシシッピーラジオ放送局 "The Power Hour"が製作した、９・１１事件の真相追究ビデオ 「9.11 In Plane Site」の日本語版「ボーイングを捜せ」を放映して、第３回ワールド･フォーラム ９・１１事件研究会を開催させていただきます。
当会では、現代日本の最高レベルの情勢分析・情報収集の専門家の方々をこれまで度重なる様々な視点からのテーマでご講演戴き、当初からこの事件は、 「イスラエル・米国政府ユダヤ・ネオコン勢力による自作自演のイスラム世界を犯人に仕立て上げる仕掛けで戦争挑発の謀略 」 と見抜いて、徹底追求してまいりました。そこで、総括としての総合分析を行ないたいと思います。是非、お誘いあわせの上お越し下さい。(限定６０名）
日時・場所・詳細
日時 :２００４年年１１月１３日(土) １８：３０ − ２１：３０
場所 :北とぴあ ９階 ９０１号室
北区王子 １−１１−１ ＴＥＬ．（５３９０）１１０５
交通 :営団地下鉄南北線 王子駅下車１分
ＪＲ京浜東北線王子駅下車 ２分
地図 : こちら
参加費 : ３，０００円（会員、オブザ−バ−共）
申込み : sasokunio@hotmail.com
参加者には９・１１事件の真相に迫る複数の資料（CD-ROM等）を差し上げ、また、各種の真相追究ビデオを販売致します。
（分析例）国防総省ビル破壊の場合
国防総省の破壊は、もともと「ＲＭＡ（軍事革命）」というラムズフェルド国防長官が進めている「軍事技術の改革｣に合わせて、大幅な人事異動を伴なう内部変革の途上で最初から改装中で、改装工事で破壊・造り変える箇所であった。だから、ＷＴＣビルが古くなって周辺のビルとともに、新しいユダヤ人の不動産シルバースタインがコントロールド・デモリション社が請け負っていた単なるビル解体であったのと同様、国防総省ビルも改装工事の一部解体をドハデにやっただけのことであった。だからビルには予め爆薬が仕掛けられまずトラックか何かの大型車両が爆薬を満載して破壊箇所に接して横付けされ、第一撃はその爆破炎上が仕掛けられたのである。爆破の炎の中にこの車両のシルエットははっきりと写っていた。この最初の爆破では天井まで届かずに穴を開けたのみだったので、アフガンの戦場でも使われたミサイルを発射出来て低空でも活躍出来る無人偵察機プレデター（グローバル・ホーク説もある）の無人遠隔操縦飛行機で低空飛行で激突させてその上部の未破壊部分を落としたが、その本体の衝突の直前には携帯していたミサイルを発射していたから、多くの人達がミサイルの飛行と衝突を証言していた。つまりは、旅客機の衝突に見せかけた単なる改装予定部分の自己破壊だったに過ぎない。だから、この事件での国防総省での遺体や死者はいなかった。衝突したことになっている旅客機が別のヘリポートで墜落（おそらくは撃墜）させられて四十数名の死者が出たことを除外すれば・・・・。
１. 事件は何故起こされたか？
国際ユダヤ勢力・イスラエルが、自由主義・民主主義国家「アメリカ合衆国」を「破壊・解体」し､ユダヤ民族宿願の「大イスラエル国家建設」・「ユダヤ世界政府樹立」の為に、必要な「征服軍」の中核に米国軍を動員して使役する属国化の為に、「イスラエル化」させて作り変え「イスラエル植民地」に変貌させ「１０００万人の徴兵」と「軍国化・ナチス化」を目論んでいる。
第二次世界大戦は、「イスラエル国家樹立」（第１回世界ユダヤ人会議(1898)決議事項に50年後の1948年にユダヤ国家樹立と決議され決まっていた）の為に、その「国家樹立」には絶対不可欠な「ユダヤ人」を全欧州からかき集めてきて、「強制移住」（ユダヤ問題の最終的解決）させる為に、「ヒトラー」と「ナチス」は生み出された。国家の三要素の一つのイスラエル「国民」を生み出す目的で、「ヒトラー」と「ナチス」をシオニスト達は「反ユダヤ主義」を利用して「ユダヤ人達」の「羊」を「ドイツ民族」を追い立て役の牧羊犬シェパード役に「ヒトラー」に調教させて仕立て上げ育てたのと同様に、現在ユダヤ民族宿願の「大イスラエル国家建設」「ユダヤ世界政府」樹立に向けて、「米国民」を「軍国化・ナチス化」させて全世界を征服支配下に納める為に「第三次世界大戦」を起こそうとしている起こした事件である。（ナチス・ヒトラーの自作自演の「国会議事堂焼打ち事件」）
２. どのように計画・実行されたか？ WTCは単なる「ビル解体」でペンタゴンは組織改変と改装工事の為に破壊が必要だっただけ。
国際ユダヤ組織の統一した意思に基づき「新世界秩序（ＮＷＯ＝Ｎｅｗ Ｗｏｒｌｄ Ｏｒｄｅｒ）への移行を目指して、５月２６−２８日に開催されたビルダーﾊﾞ―グ総会の最終合意によって、３か月の準備でシミュレーションを経て実行された。ＷＴＣの爆破のリハーサルは､１９９５年４月１９日のオクラホマ・シテの連邦ビルの破壊で爆破で実験された。前回の１９９３年のＷＴＣビル事件以来、１０年以上前からの計画で、1960年の建設のビルで耐用年数も来ていたので、単なる「ビル解体作業」とその地域再開発の為に行なわれた。建設以来初めてのビルオーナーの交代が僅か７週間前に、そのオフィスビルのリース契約が不動産開発会社に移転したばかりであった。新たな契約内容は、３２億ドルで９９年間というものだったが、ビル本体もオフィスの賃貸料も全て保険で補償されていた。再建資金は、全てが保険金によってまかなわれ、その再建までに要する機関の賃貸料まで年間１億１０００万ドルが毎年支払われる仕掛けになっていた。作業は、ビル解体専門業者の Controlled Demolition Group LTD に委託され、近くのビルも地上げして第７ビル等の所有権も有していたユダヤ人大手不動産会社のオーナーのラリー・シルバースタインが、その地域全体を再開発しようとして、保険金狙いの保険金詐欺も意図して起こした「手のこんだビル破壊計画」でもあった。地上げは事件の直前の７週間前に所有権が移転され､多額の保険金詐欺で開発資金を調達したもの。UAやAAの飛行機会社も不況にあえいでいたが、事件への協力と引き換えに事件後に１５０億ドル（1兆6000億補助金を政府から数日で緊急資金が提供されて元は取った。突入飛行機は軍用機か貨物機の改造機材に特殊工作をして遠隔操縦の無人飛行機が摩り替わって、WTCビルに突入したから、その突入機の製作にはボーイング社が前面協力した。こうした多くの民間会社をはじめ、主役は軍やCIAやFBI等の諜報機関で、その総指揮はブッシュ政権のチェイニー副大統領と親父のブッシュ元大統領であった。こうして９・１１事件は､自由主義・民主主義の米国を葬り去りイスラエル・シオニスト・ユダヤの世界征服の手段に使役する属国に変貌させる為の巧妙に仕組まれた「体制側の内部クーデター」であった。
米国のユダヤ人は皆イスラエル国籍を持つ「二重国籍者」であり、そのユダヤ人の政権担当者が米国政府のユダヤ・シオニスト化に乗り出したというわけである。例えば新たに出来た安全保障の役所の「国家安全保障省」なるものは、Homeland Security Department の日本語訳だが、Homeland とは祖国イスラエルの事。イスラエルの安全保障のことを図る役所のことで､米国の安全保障ではない。密かに米国の内部にイスラエルの国家機関が生まれつつある。CIA初め、各組織の改変が行なわれつつあるが、それは皆ユダヤ・イスラエルの国家機関の出先化しようとする改変であろう。
３. 国防総省の破壊は、トラックやビル内部の爆破とプレデター無人操縦偵察機の体当たりとミサイル発射で破壊予定設計どおりの破壊
国防総省の破壊は、もともと「ＲＭＡ（軍事革命）」というラムズフェルド国防長官が進めている「軍事技術の改革｣に合わせて、大幅な人事異動を伴なう内部変革の途上で最初から改装工事で破壊・造り変える場所であった。だから、ＷＴＣビルが古くなって周辺のビルとともに、新しいユダヤ人の不動産シルバースタインがコントロールド・デモリション社が請け負っての単純なビル解体であったのと同様、国防総省ビルも改装工事の一部解体をドハデにやっただけのことであった。だからビルには予め爆薬が仕掛けられまずトラックか何かの大型車両が爆薬を満載して破壊箇所に接して横付けされ、第一撃はその爆破炎上が仕掛けられたのである。爆破の炎の中にこの車両のシルエットははっきりと写っていた。この最初の爆破では天井まで届かずに穴を開けたのみだったので、アフガンの戦場でも使われたミサイルを発射出来て低空でも活躍出来る無人偵察機プレデター（グローバル・ホーク説もある）の無人遠隔操縦飛行機で低空飛行で激突させてその上部の未破壊部分えお落としたが、その衝突の直前には携帯していたミサイルを予めはっしゃしていたから、多くの人達がミサイルの飛行と衝突を証言していた。つまりは、旅客機の衝突に見せかけた単なる改装予定部分の自己破壊だったに過ぎない。だから、この事件での国防総省での遺体や死者はいなかった。衝突したことになっている旅客機が別のヘリポートで墜落（おそらくは撃墜）させられて四十数名の死者が出たことを除外すれば・・・・。破壊箇所派五角形の底辺の右から三分の一の所を切るように破壊したが、そこの部分に正三角形の突起部分を増設すれば国防総省は上からみれば、「イスラエルの星・六ぼう星」になる。
４．ＷＴＣビルの崩落・破壊・解体には､地下の「超小型核爆弾」や不可視レーザー光や超音波発信する「深赤外線ビーム兵器」ら開発された最新兵器が、実験場として使用された。
オクラホマシテイ連邦ビルの爆破･解体をやったControlled Demolition Group LTD 社に委託して､密かに残骸を運び出して証拠隠滅が図られた。ＷＴＣビルや国防総省の事故現場に急行した医師がガイガー・カウンターで放射能濃度を測ったところ､通常の１０倍以上が検出され、その事実を環境保護省、放射能情報リソースセンター、ＦＢＩに通報しゅいたが､環境保護省の検査官が調査に来たが、検出されたが吸い込まなければ問題ないと誤魔化し落着させたが、その後放射能問題はタブーとなった。地下に仕掛けられた２度の爆破は､飛行機の激突とは無関係の地震波として記録されていた。破壊され鋼鉄やコンクリートは,殆どブロックとしては残っておらず、分子状態まで完璧に粉々になったのは､飛行機の燃油による焼却などではありえない。不可視レーザー光や超音波発信する「深赤外線ビーム兵器」ら､開発された最新兵器の実験として使われたと考えられる。
５．米国の第２の大規模自作自演テロか新しい戦争を実施し、米国憲法停止と軍政移行か？
１０００万人の徴兵制施行と第３次世界大戦準備か？大規模な自作自演のバイオテロ（おそらくは天然痘テロ）が企画実行に移されて、現行憲法の停止が行なわれ軍政移行とＦＥＭＡへの政権移譲がブッシュ大統領によってなされる可能性がある。もはや形式的にも米国の自由主義・民主主義の時代は終わりを告げる。
以上。
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電網速報『亜空間通信』（2001.09.01.創刊 2004.11.13.現在、890号発行済）
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