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たちは考えているのでしょう。このような性格を持つVAWW-NETは現在の活動家の最後の砦であり、これが崩壊してしまうと自分たちの人生を否定しなければならなくなるから必死で活動しています。また、VAWW-NETはそんな象徴的な団体なので、三浦甲子二の頃ぐらいから電通と仲良がよくて、孫・マードックの買収事件での赤字を広告スポンサーを世話してもらうことで何とかやっている朝日新聞・テレ朝、上田哲がNHKの組合上がりであることからも分かるようにNHKの組合はもちろん、逓信労組等の組合人脈と関係の深い社民党(さらに、VAWW-NETのメンバーや極左・フェミニズム・反戦等の人脈を持つ)、電通の一部勢力の手先である田原総一朗、田原がまとめる電通系・メディア系文化人(自称評論家、自称ジャーナリスト等)、政治家等、さまざまな複雑に入り組んだ人脈の人たちが問題の番組をめぐる諸問題に関わっており、そして登場しています。
これには、総務省利権(NHKや郵政民営化等)・外交(北朝鮮・中国・韓国・米国等)・財務省利権(特に今の焦点は税制=鈴木宗男いわく「税制への影響力は最大の利権」という鋭い分析)などを代表とする利権を巡って、自民党・NHK・朝日新聞・テレ朝はもちろん多くの組織のそれぞれの内部も巻き込んで、誰が敵で味方なのかわからない権力闘争が行われているようです。みんなこの事件を利用していますし連動しているようです。
追伸 郵政民営化のからくりが徐々に明らかになっています。榊原英資、木村剛、竹中平蔵・・・外資、特にシXィバXク、それにくわえて香X上XXXや華人系の人脈と関係が深いのじゃないか?との噂です。華人系は大陸と台湾はもちろん、世界の中華街のネットワークを持つ青X人脈なのかもしれません。
財務省はあの中島主計局次長前後くらいから中華系人脈、特に青Xと深いらしい?という噂があります。以上は、あくまでも噂なので。郵政民営化やNHKの新人事等の総務省利権に勝利した人たちが、次の権力を手にすると思います。現在の権力闘争の結果次第で、日本の金が米国や中国に流れたり、銀座等の一等地が今以上に中華系(大陸・台湾・他の華人)にシフトしたり、榊原が提唱するように大陸よりの外交スタンスになるといった可能性もあります。ついでに、孫・マードックや旺文社等の事件でオランダが利用されています。最近騒がれたあの件よりずっと前にいろいろオランダは利用されたみたいです。
→「ここまで書