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(回答先: 中国の産業高度化がもたらす資源争奪時代 (iijnet) 投稿者 愚民党 日時 2005 年 1 月 12 日 06:58:31)
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市場経済原理に基づいた原油供給体制
ー2010年には、２億9,000万ｔの需要ー
北東アシア地域開発フォーラム
http://www.iijnet.or.jp/IHCC/north-china-industry-oil-kaisetu01.html
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1997年度の中国原油採掘量は１億6,074万ﾄﾝで、原油消費総量は１億7,499万ﾄﾝ、生産と消費の差は1,425万ﾄﾝである（しかし実際には、原油の輸出入があり、消費の差は正確ではない=〔下記：「中国原油輸出入変化の趨勢」参照）。中国の主要原油生産地は東北・華東・西北の三地域で、原油の産出量はそれぞれ、7,556万ﾄﾝ、2,960万ﾄﾝ、2,234万ﾄﾝ。そのうち、東北地域における消費量は5,208万ﾄﾝを占めている。
中国６地域の主要油田・天然ガス田分布
地 域 石油・天然ガス田の名称
華北地域 華北石油ガス区、大港石油ガス区、異東石油ガス区、渤海
東北地域 大慶石油ガス区（註１）、遼河石油ガス区、吉林石油ガス区
華東地域 勝利石油ガス区、江蘇石油ガス区、安徽石油ガス区、東中国海
中南地域 河南石油ガス区、中原石油ガス区、江漢石油ガス区、南中国海
西南地域 四川石油ガス区、桂石油ガス区
西北地域 慶長石油ガス区、延長石油ガス区、青海石油ガス区、新江石油ガス区
タリム石油ガス区、トハ石油ガス区、玉門石油ガス区
(出所：（財）総合研究開発機構、『中国のエネルギー・環境戦略』)
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（註１：大慶油田（黒竜江省）の2003年度における原油生産量は4,840万ﾄﾝとなった。2002年は5,013万
ﾄﾝ。1975年以来、5,000万ﾄﾝを下回った。この結果、日本との「長期貿易協定」に基づく対日原油輸出も
2004年以降は50万ﾄﾝにまで減らす意向を示している。）
（註：なお、その後の「大慶油田」産原油の対日輸出は2004年１月から停止、日本側の窓口である２組織も解散を決定した。詳しくは下記のサイト参照。）
（参照）：本欄「大慶石油・ガス田の位置図」
中国地域別の原油産出量と原油消費量（1997年）
地 域
石油消費量（万ｔ）
原油産出量（万ｔ）
華北地域
2008.6
1198.6
東北地域
5208.7
7556.1
華東地域
5251.7
2960.4
中南地域
2883.3
2101.7
西南地域
34.4
23.4
西北地域
2112.8
2234.1
合 計
17499.5
16074.1
(出所：（財）総合研究開発機構、『中国のエネルギー・環境戦略』)
しかし、原油の消費地域が東南沿海地域に集中しているため、東北・西北地域は当該地域の原油消費のみならず、他の地域に原油を輸送している。すなわち、東北から華北・華東・華北などの経済区へ、また西北から西南・中南・華北などの経済区へ向け、石油流通経路が整っている。
ちなみに、2010年における中国の石油需要量は２億9,000万ﾄﾝほどが見込まれ(なお最近、中国交通部が出した予測によると、2010年の石油輸入量を1.5億ﾄﾝとしている。この予測値に従うと、この時点における中国の石油需要量はおよそ３億2,000万ﾄﾝほどになる）、そのうち国内生産量が１億7,300万ﾄﾝ、残りの１億300万ﾄﾝが海外からの輸入となる(註１）。したがってこれ以前の段階で、国内の原油供給体制は機能しなくなり、輸入原油を含めた、各地域間の市場経済原理に基づいた原油供給体制へと移行するものと思われる。
（註１：中国の2002年度の原油輸入量は6,940万ﾄﾝ（対前年比15％増＝2001年度は6,026万ﾄﾝ）であった。なお、2003年度の原油輸入量はおよそ9,100万ﾄﾝ（前年同期比31％増）であった。）
【速報】 《2004年１～９月期》 中国の原油輸入量は9,959万トン（日量240万バレル＝前年同期34.3％増）となった。また10月の原油輸入量は、928万トン（日量225万バレル）と、月間の輸入量としては、年初来最低水準となった。
（註：このままの勢いで推移すると、2004年通期ではおよそ１億2,000万トンほどの輸入量となる。）
（註１‐１：中国交通部によると、2005年の石油輸入量は１億ﾄﾝを突破し、2010年には1.5億ﾄﾝ、2020年には2.5億ﾄﾝ～３億ﾄﾝになると予想されている。）
それを見越してか、中国政府は第９次５ヵ年計画において、石油製品需要増に見合った精製能力の増強を計った政策をとることによって、石油製品の輸入を抑制し、原油の輸入割合を増やしている。これは、付加価値の高い石油製品の国産化を最優先した政策で、経済合理性に富む。
中国石油化学工業の行方
中国の石油化学製品のうち、最も必要とされる基礎素材がエチレンである。これは、中国の家電を中心とする組立加工産業が「世界の工場」と化してきたことに起因したものである。中国のエチレン生産の歴史は日本（1958年に開始）についで古く、1962年に始まっている。しかし、その後の発展過程では、その成長は緩慢であり、95年時点のエチレン生産は253万ﾄﾝ（日本の70年当時に相当）にとどまっている。
そのため、基礎原料から汎用品に至るまでの供給能力が、需要能力に追いつかず、エチレン換算ベースの自給率は50％ほどであった。95年の汎用樹脂の輸入量は530万ﾄﾝにのぼり、とくに需要が著しい東部・南部の依存度が高い。中国側は資金等の制約から、単独での設備増強はあまり考えておらず、外資の資金と技術導入が大きな力となりそうだ。その際、立地としては需要地に近い東部・南部地域に建設が進められるであろう。しかし今日では、エチレン生産量は外資の増強もあって、急激に伸び2004年は700万(註２）に達する見込みである。
（註２：2003年における中国のエチレン生産量は611万トン、消費量は1,350万トンで輸入依存度は55％であった。また2004年のエチレン消費量は1,780万トン、2005年は1,960万トンが見込まれている。2005年における中国の石油・化工製品輸入量はエチレン1,400万トン相当に達する見込み。）
（註２-１：2003年度における中国全体のエチレン生産能力は約595万トンであった。2010年には1,400万トンへ拡大するとの試算がある。これは日本の776万トン（2003年）を上回り（註２-２）、米国の2,776万トン（2003年）に次ぐ生産量となる。）
（註２-２：日本の2003年度における中国向け石油化学製品の輸出量は120万トン（エチレン換算）ほどになる。
（参照サイト）：「広がる日中石油精製分野の協力の可能性」（財）日本エネルギー経済研究所・HP
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【中国の石油プラント建設動向】
英蘭系メジャーであるシェルの子会社、「シェル・ペトロケミカルズ」と「中海シェル石油化工公司」は、広東省恵州で中国最大の石油化学コンビナートを建設する。今回は第一期事業として、①プラントの中核設備となるエチレンやプロピレンの生産ライン ②機能性ポリマー、合成ゴム、ポリウレタンの原料などの製造設備 ③プラント全体の生産管理などを統括する制御システムーーなど、三つの建設プロジェクトを計画している。なお、第一期事業の発注は日本企業を核とするグループが受注している。
（参照）：「中国最大の外資事業、恵州石化プラント」（「Yahoo News」NNA）
（註：中国海洋石油公司（CNOOC)は広東省恵州市に中国最大規模の製油所を建設する。このほど中国政府の認可が下りた。投資額は約167億元（約2,171億円）。年間1,200万トンの重質石油を精製する。2005年末に着工、2008年上半期に稼動予定。建設予定地に隣接して、現在大型石化プラント（註２参照）の建設が進められており、そこからの原料供給を行う。大亜湾は原料から加工まで手がける一大石化拠点ともなる。）
【中国のLNGプラント建設動向】
中国は初めての液化天然ガス（LNG)の輸入契約をオーストラリア側と結んだ（2002年8月）。契約期間は2005年から25年間、年間300万ﾄﾝを輸入する。中国海洋石油（CNOOC)などが、広東省に建設する中国初のLNG基地が受入先となる。深セン、広州などの珠江デルタ地帯で発電や都市ガス用などに供給される。
（参照）：本欄「広東省のLNG受入基地パイプライン敷設予定図」
（註1：オーストラリア政府は、液化天然ガス（ＬＮＧ）の輸出先として、中国沿海部が今後有望市場になるとの予測を発表している。それによると、2015年（沿海部の域内総生産（ＧＤＰ）を2000年から2010年までを年平均7.5％、その後2015年までを同７％の増加率と想定）には、同地域のＬＮＧ輸入量は現在の330万ﾄﾝから2015年には1,260万ﾄﾝに増大すると予測している。）
ここで、一つ問題となるのが、2010年頃の中国原油需要が２億9,000万ﾄﾝほどと予想されていることである。そのうち、国内生産が約１億7,300万ﾄﾝと見込まれ、残りのおよそ１億ﾄﾝが海外からの輸入に頼ることになる。果たして10年後に、１億ﾄﾝにものぼる原油の供給元が確保されるかである。これはひとえに、中国国内の新規油田の開発（海上油田、西部タリム油田〔本欄：「西気東輸の事業経過」〕など）と現存油田からの回収技術（EOR工法）の進歩にかかっていることは、言を待たない。したがって不足原油の輸入部分を、すべて原油でまかなうべきかという問題が次ぎの焦点となる。
すなわち、外資による製油所の新増設が思うような展開をみせない、あるいは供給を上回る需要に見舞われた場合（2003～2005年がピークを迎える）、当然ながら、石油製品としてのかたちで、輸入せざるを得なくなる。とくに、今後、輸入量の増加が予想される中東産原油は、低硫黄の中国産とは異なり、高硫黄原油であり、脱硫装置や対腐蝕性という面からみても、設備面に課題が残る。したがって、不足が予想される分については、石油製品（ガソリン・ナフサ・灯油・軽油など）という形での輸入も選択肢として十分考えられる（下記の【日系石油メーカーの中国参入動向】を参照）。
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【日系石油メーカーの中国参入動向】
●日石三菱〔最近社名を「新日本石油」に変更〕は、中国の大手石油会社、中国連合石油との間で、2002年６月から１年間、重油を輸出（日量4,500ﾊﾞﾚﾙ）する契約を結んだ。これは、中国のWTO（世界貿易機関）加盟の一環として、重油関税が半減されたこと、また日本国内の需要低迷による稼働率低下と、中国側の石油製品需要拡大が合致したものといえる。今後、軽油など他の燃料油の輸出にも波及するものとみられる。
●新日本石油は、中国への原油輸出を拡大する。2002年４月の中国連合石油との長期輸出契約締結に続き、７月中にも中国石油化工集団と同様の契約を結ぶ。中国の二大石油会社と直接取引きするのは、国内石油元売りでは初めて。中国石油化工集団には、８月から発電用燃料向けのC重油を日量約7,500ﾊﾞﾚﾙ輸出する。半年の契約だが、自動延長で合意している。
●新日本石油は2002年９月５日、中国の石油化学会社に重油を本格的に輸出する契約を結んだことを明らかにした。10月から一年間、ボイラー用C重油を合計12万ﾄﾝ販売する。新日石は中国の石油大手二社とは、重油を輸出する長期契約を結んでいるが、石油元売り会社として中国メーカーに直接、石油製品を輸出するのは初めて。中国では、産業用や発電用の重油需要が急増しており、年間需要の六割にあたる1,800万ﾄﾝを輸入している。
●新日本石油は、2005年にも中国でガソリンや重油などの顧客向け直接販売（小売り）に乗り出す。上海市などで給油所展開も検討する。重油やガソリンは日本から輸出するほか、現地の石油精製会社からも調達する。中国の燃料油市場は年率５％前後で拡大しており、また2005年には石油製品の小売りが外資に開放される。中国が外資を導入する背景には、石油開発から小売りまで一貫体制をもつメジャーや日本の元売り会社を参入させることで、自動車の普及などによる燃料油需要の急増に対応する狙いがある。
●新日本石油は中国の大手石油会社、「中国石油化工集団公司」、「中国石油天然ガス集団公司」との間で、提携を強化する。現在の潤滑油分野での提携に加え、原油精製や石油備蓄タンクの貸し出しなど、広範な協力関係を構築する。具体的には、西日本（規模は麻里布製油所=山口県=など）にある新日石グループの製油所でガソリンや灯油などの石油製品をつくる。最大で日量10万ﾊﾞﾚﾙほどになる。また、喜入基地（鹿児島県）などの石油備蓄タンクの一部を貸し出す。現在、新日石は天津で「中国石油化工集団公司」と潤滑油の合弁生産を、また「中国石油天然ガス集団公司」とは冷凍・空調用の潤滑油の製造・販売で業務提携している。中国は、2005年以降、外資参入規制が緩和され、中国企業以外でも潤滑油の他に、「ガソリン」「灯油」「軽油」などの販売ができる見通し。
●新日石、中国石油と提携・日本で精製、中国で販売
新日本石油は中国最大級の石油会社、中国石油（ペトロチャイナ）と石油精製で提携する。日本国内の製油所で中国側の原油を軽油や重油に加工して輸出、中国石油が販売する。石油製品の需要急伸で設備能力不足が深刻な中国側と、設備稼働率を高めたい日本側の利害が一致した。日中企業が石油精製で組むのは初めて。今後、能力不足に悩む中国の石油会社を軸に同様の国際精製提携が広がりそうだ。新日石は、中国石油グループで主に石油精製と国内販売を手掛ける中国連合石油（チャイナオイル）と7月上旬に提携契約を結ぶ。現在、精製手数料などを詰めている。提携は(1)チャイナオイルが主に中東で購入した原油を新日石の根岸製油所（横浜市）と水島製油所（岡山県倉敷市）にタンカーで輸送(2)両製油所でナフサ、灯油、軽油、重油に加工(3)完成品をチャイナオイルが手配したタンカーで大連などに全量輸送する――という内容。新日石はまず2005年３月まで９カ月間の契約を結び、同社の設備能力の２％に相当する日量２万バレルを受託精製する。両社でコストなどを検証したうえで契約を更新。精製量拡大も検討する。ーー（「日本経済新聞」、2004年６月８日）
●新日石、中国石油化工と潤滑油メーカー設立へ
新日石と中国石油化工公司が合弁会社「中石化日石（広州）潤滑油公司」を設立する。新日石にとっては中国で設立する２社目の潤滑油メーカーとなる。新会社の資本金は約1500万ドルで、出資比率は中国石油化工が50％、新日石が40％、日本の明和産業が10％。2006年から操業を開始する予定で、潤滑油の年間生産量5万リットルを目指す。新会社の設立が中国の潤滑油業界に影響をもたらすのは必至だ。筆頭株主となる中国石油化工は中国三大潤滑油会社の一つ、長城潤滑油公司の親会社でもある。新日石は1995年に中国石油化工系列の燕化集団と合弁会社「天津日石潤滑油脂公司」を設立し、潤滑油年間２万5,000トンを生産している。新会社の誕生により、中国石油化工の国内市場における地位は高まるとみられ、中国石油化工系列の長城潤滑油、中国石油系列の崑崙潤滑油、統一潤滑油からなる三大大手の勢力図に変化がでる可能性もある。同時に、自動車業界への影響も予想される。中国の日本系合弁自動車メーカーはこれまで、出光興産や天津日石潤滑油脂公司の潤滑油を採用してきた。中国資本系潤滑油メーカーである「崑崙」と「統一」もこれまで日系自動車メーカーへの市場拡大を狙ってきたが、新たな日系合弁会社の設立により、望みがほぼ立たれた形だ。ーー（中国「人民網」、2004年8月30日）
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【補足】表の解説
下記の〔表〕：「中国原油輸出入変化の趨勢」については、少し説明がいると思われ、（財）総合研究開発機構出版の『中国のエネルギー・環境戦略』ー「中国原油・石油製品輸入の現状」より、以下に補足した。なお、赤字の1993年は石油純輸入国へ、さらに1996年は原油純輸入国への移行を示している。
中国原油輸出入変化の趨勢
-
１９９３
１９９４
１９９５
１９９６
１９９７
１９９８
１９９９
輸入： 原油
1,567
1,235
1,709
2,262
3,547
2,732
3,661
石油製品
1,729
1,289
1,440
1,582
2,379
2,174
2,082
輸出： 原油
1,943
1,849
1,885
2,033
1,983
1,560
717
石油製品
372
379
414
418
559
436
645
純輸入：原油
-376
-614
-176
229
1,564
1,172
2,945
石油製品
1,357
910
1,026
1,174
1,820
1,738
1,437
出所：「中国のエネルギー・環境戦略」、（財)総合研究開発機構 （単位：万ｔ）
（注：石油製品はガソリン・ナフサ・灯油・ディーゼルオイル・燃料オイル以外に、液体パラフィンなどを含む
：「－」は純輸出、「＋」は純輸入を表す
（資料出所：「中国エネルギー統計年鑑」1991-1999、 「中国統計年鑑」1999)
1993年ー1997年の期間、中国の石油輸入増大は主に原油輸入の増大であった。中国の原油輸入の増大は極めて速く、年平均伸び率が22.66％に達した。一方、原油の輸出量はほとんど増えていない。同期の石油製品輸入は年平均伸び率が8.3％で、輸出も年平均伸び率が10.7％となった。輸出伸び率はかなり高いが、数量が少ないため、石油製品の純輸入量は引き続き増大した。
1998年、中国の原油と石油製品の輸出入は1997年に比べると幾らか減少した。1998年の国際市場原油価格下落が、原油輸出量減少の主な原因である。一方、原油と石油製品の輸入減少の基本的原因は、国内石油需要増大幅の減少、それに密輸石油製品のシェア拡大にある。
1999年、中国の石油純輸入量は史上最高の4,382万ｔ（原油＋石油製品）に達した。これは従来の記録である1997年の3,384万ｔを996万ｔ上回り、また1998年にくらべると1,459万ｔの増大となった。それによって、中国はアジア太平洋地域の重要な石油輸入国の一つとなった。1999年、中国の原油輸入量は史上最高の3,661万ｔに達し、1998年にくらべると34％増となった。
これに対して、原油輸出量は前年比54％減の717万ｔで、20年来初めて1,000万ｔ以下に減少した。石油製品の輸入量は2,081万ｔで、1998年比4.2％減であった。これに対して、輸出量は52％増で、1998年の424万ｔから1999年の645万ｔに増えて、1986年以来の最高レベルに達した。
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http://www.iijnet.or.jp/IHCC/north-china-industry-oil-kaisetu01.html
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。