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(回答先: できるか損害賠償請求 前例なし、分かれる見解 (産経新聞) 投稿者 愚民党 日時 2004 年 9 月 18 日 05:39:27)
プロ野球選手会ストライキ考 れんだいこ
プロ野球選手会ストに寄せて ナベツネ一派を掃討せよ れんだいこ 2004/09/18
２００４．９．１８日、日本プロ野球選手会は史上初のストライキに突入した。これに伴うれんだいこ見解を発表しておく。
こたびのプロ野球騒動の背景にはナベツネ一派の暴力的な政治介入がある。まずこのことが確認されなければならない。プロ野球の将来を廻っての議論であれば、何もペナントレース中にわざとらしく持ち込まなくてもよかろう。まもなくシーズンオフに入る訳だし、それから引き続いての議論であればそれなりの説得力がある。
しかしながら、ダイエーの再生機構入りに合わせて、まずは「近鉄・オリックスの合併」を工作し、続いて「ダイエー・ロッテの合併」を強引に画策しようとした。こたびのストの背景には、球団オーナー側のこの突如の強引な遮二無二な政治主義的策動に原因がある。プロ野球界の混乱を何ら意に介していないエセ愛好者の素体が露になったことによる反発−これが日本プロ野球選手会史上初のストライキの要因である。
この道中で、ナベツネはいみじくも「たかが選手が」、「経営問題にくちばしを入れるな」（煮て食おうが焼いて食おうがこれは経営側の権利である）、概要「高橋はまだ若い。世間を知らなさ過ぎる。将来を考えて慎め」等々公言し、大いに顰蹙を買った。
考えても見よう。 ナベツネのプロ野球との関わりの最初の仕事が、１９７８．１１月のプロ野球界を揺るがした「江川入団事件」であった。世に「空白の一日」で知られるトリッキーな江川入団交渉に関わったのがナベツネの初仕事であった。
以降、ナベツネはますます深く関わることになり、１９９６．１２月、読売巨人軍のオーナーに就任するが、先日の２００４．８．１３日、辞任まで、この御仁がプロ野球界の為に寄与するようなことを何か一つでも為しただろうか。れんだいこにはとんと思い当たらない。
全てを政治主義的に権力主義的に世渡り上手で生きてきたそれしか能のないこの御仁の極楽トンボぶりに対して、心あるプロ野球愛好者はこれまでも怒りを蓄積させてきた。それが選手のスカウト問題的な個別事象ならまだしも許せたが、球団の合併、身売りをこうもあけすけにやられると、しかもそれを売国エージェント風にやられると、そこに生活と人生を賭けている者が怒るのは当然であろう。もはや我慢できない、これが選手会の気持ちであろうし、堪忍袋の緒が切れた、というところであろう。
このストライキに対して、反動派が早くもやれそれ損害賠償攻撃で強圧しようとしている。それにつきれんだいこは思う。この国のエリート階層は、ほんにかっての能力を失している気がしてならない。全てをゼニカネで追い詰めれば人は言う事を利くとするのは、手前らの人生観であっても、なべての者がそうなる訳ではない。現に、アフガンでもイラクでもレジスタンスが続いているではないか。
戦後直後の激動期において、労働運動が燃え盛った。経営側は経営側の労働側は労働側の各種政党も秘術を尽くして攻防戦を展開した。しかし、この時、双方が相手を認め知って対応している経緯が残されている。２．１ゼネスト前後の中央労働委員会の動きを見よ。経営側、労働側、仲裁側が賢明に手綱を御している。今の日本にはこの時の喧々諤々能力が失われている。
代わりに「たかが選手が」なる発言をする外道経営者権力者が大手を振って闊歩し、ワンサイドゲームを楽しんでいる。これを咎める経営側委員がいない。これを咎める労働側委員がいない。これを咎める仲裁側委員が出てこない。
れんだいこは思う。こたびのストを奇禍として、プロ野球界の今後の切り盛りにおいて、常設の運営委員会を設けるべきではなかろうか。当然、球団側、選手側、経営側、学識者により構成される委員会であるが、「これは経営問題である故に選手側は入れない」なる論法の者は引き摺り下ろせばよい。
ナベツネがあくまでそう主張するのなら、一大読売不買運動で対抗すれば良い。氏のアキレス腱はそこにある。この方式は順次適用できようぞ。
それにしても、８０歳になってなお有害無益の騒動を起こして悦に入るナベツネの腐敗よ、老醜というより悪事の積み重ねで頭がイカレテイル、と窺うしかない。わが世の春をそんなに謳歌してももう先がないだろうに、この病気にかかると死ぬまで続けるのかも知れない。
２００４．９．１８日 れんだいこ拝
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人生学院 http://www.marino.ne.jp/~rendaico/
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【日本プロ野球選手会の動き】
日本プロ野球選手会（古田敦也会長）は、球団オーナーの頭越しの「合併、１リーグ化」の動きに反対し続けてきた。「オリックス・近鉄両球団合併化の１年間凍結」、「新規加入球団の加盟料６０億円、参加料３０億円規制の緩和化」等々を要望し、９．３日、選手会が労使による特別委員会の開催を求めて東京地裁へ仮処分申請した。しかしこれは棄却された。
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【日本プロ野球選手会と球団側とのスト直前の交渉経緯】
２００４．９．１７日午前１１時、日本プロ野球選手会（古田敦也会長＝ヤクルト）と日本プロ野球組織（ＮＰＢ、根来泰周コミッショナー）は、ストライキ回避へ向けた最終の協議・交渉委員会（団体交渉）を東京都内で開始した。選手会は１８日以降のスト突入の判断期限を１７日午後５時としている。
根来コミッショナーが問題解決のための提案と見解を示した。提案は、（１）加入の可否審査のため第三者による新規加入球団審査委員会（仮称）の設置。（２）オーナー会議の諮問機関として有識者会議の設置。（３）加盟料は預かり金とし、選手１年分の年俸合計の額とする、との内容。
見解は「未曽有の混乱に何らかの提案をして収束を図るべきだと考えた。当然自己の進退を含んで考慮した結果」とし、提案が受け入れられなかった場合、辞職する考え。これに対し、古田会長は「提案はある程度評価できる」としながらも、それがスト中止には直結しないと表明。交渉では来季の１２球団による運営を主張し、新規参入の条件緩和や時期の見直しなどを求めた。また、オリックスと近鉄の合併球団が選手をプロテクト（優先確保）する方式に異論を唱え、移籍の自由を認めるよう強く主張した。他にも新規参入をいつから認めるかなどを巡るギリギリの交渉が続けられる。
当初の期限だった午後５時を約４時間延長して続いたが、両者の溝は最後まで埋まらなかった。同７時２０分過ぎ、「最終の協議に入っている」との理由で「再延長」されるという経緯をたどって、「スト決行」が発表された。
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【日本プロ野球選手会遂に史上初のスト突入】
２００４．９．１８日、労組・日本プロ野球選手会（古田敦也会長＝ヤクルト）は、プロ野球史上初めてのストライキに突入した。前日午前１１時から１０時間近くに及んだ交渉決裂後の午後９時１０分過ぎ、記者会見場に姿を見せた古田会長は、「まず初めに、近鉄とオリックスの合併に反対する署名をしていただいた大勢のファンの皆様におわび申し上げます。何とか１年間の合併凍結をお願いしたが、願いはかないませんでした」と、頭を下げた。
古田会長によると、選手会は「来季からセ６、パ６の１２球団に戻してほしい」との主張を譲らなかった。しかし、ＮＰＢ側は新規参入を希望する企業の審査を「誠意を持って行う」と前向きな姿勢を示しながらも、「審査の公正さを期するためにも、もう少し時間がほしい」と説明。「『来季から』という言葉を入れてほしい」との選手会側の要望を受け入れなかったため、交渉は決裂した。
会見には、会議の出席者全員が同席。会見直前に、ＮＰＢ側は「選手会がストライキを計画している」との書き出しで始まる１２球団代表名による文書を報道陣に配布。その中で「球団統合及び球団の新規参入自体は経営事項であり、義務的団交事項ではなく、これを理由にストライキを行うのは違法かつ極めて不当なものであると考えている」として、損害賠償請求も検討する。
スト突入により、１８、１９日に予定されていたセ・パ両リーグの１軍計１２試合とイースタン・リーグ５試合は行われない。この２日間は中日・巨人（ナゴヤドーム）、ダイエー・西武（福岡ドーム）と、セ・パ両リーグともに首位決戦が組まれていた。セは中日のマジック点灯が目前。パも上位３チームのプレーオフ進出争いが大詰め。各方面への影響は必至で、球界にとっては最悪の事態となった。
■選手会側の発表全文
ストライキ決行のお知らせ
謹啓 平素は格別のご高配を賜り厚くお礼申し上げます。
さて、本日大変残念ながら、すでに予告しておりました明日１８日（土）、明後日１９日（日）のストライキを決行することとしました。
選手会は、当初からこの問題の解決のためには、多くの選手とファンを犠牲にする最悪の事態である球団削減につながる球団統合を性急に行うのではなく、統合に伴う問題点を十分協議するため、統合を１年凍結しての話し合いが必要だと主張してきました。
つまり、（１）球団削減により多くの移籍、解雇が出る可能性のある選手の労働条件、（２）球団統合による球団数減少を元に戻すための新規参入の促進、（３）さらなる球団削減を防ぐための制度作り（ドラフト改革、収益分配）のための協議が必要であり、その十分な協議のためにも統合を１年凍結しての話し合いが不可欠であると主張してきました。
この２日間の交渉で大きな問題となったのは、（１）パ・リーグが５球団の場合と６球団の場合での交流試合を前提とした収支の違いに関するシミュレーションを踏まえて大阪近鉄・オリックスの球団統合の１年延期が可能かどうか、（２）球団統合を行う場合の２００５年シーズンに向けての新規参入球団の積極的受け入れ、（３）統合に伴う選手の移籍の条件の３点でした。
しかし、（１）については、こちらはセ・パ両リーグ全体の収支を計算した上のシミュレーションをお願いしたのですが、ＮＰＢからはオリックスと大阪近鉄の収支のみのシミュレーションが示され、２球団分の損失が１球団分になるという自球団の統合メリットのみを強調するだけで、あくまで統合は延期できないという大前提を覆しませんでした。（２）については、未だにさらなる球団削減を希望する意思の強い球団が存在することから調整がつかず、２００５年シーズンに向けての新規参入球団の積極的受け入れに向けて努力することを約束できないという回答にとどまりました。また、（３）については、大阪近鉄選手に関するプロテクト枠の存在などを理由に選手会の求める条件は受け入れられないという回答にとどまりました。
選手会としては、選手の雇用の問題もありますが、何とかプロ野球の縮小方向を踏みとどめ、１２球団を維持し、さらにはこれを拡大して球界を発展させていきたいと願っております。このような点から全力で交渉を行ってきました。また、ストライキがファンのみなさんにとって悲しいことであることを十分に理解した上で、最大限ストライキを回避すべく交渉してきました。
ストライキは何より野球をやりたいと思っている選手自身が本当に避けたいものであり、それは今後も変わるものではありません。選手自身このような結果になってしまったことを大変残念に思っていますし、ご迷惑をおかけする多くの方々には心から謝罪申し上げます。できましたら、プロ野球の将来を考えに考え抜いた末の選手の苦渋の決断であるということを、ご理解いただければと思います。
来週以降も誠実な交渉を行い、プロ野球の将来にとって最良と思える結果につながるよう努力していきたいと思っています。敬具
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【球団側の対応】
東京都内のホテルで午後９時過ぎから行われた記者会見。「ファンの皆様へ」。組織側の瀬戸山隆三・選手関係委員長が用意した文書を読み上げる。「心よりおわび申し上げます」と繰り返し、スト回避できなかったことを謝罪する内容だった。だが「ストライキは違法かつ極めて不当なものであるとも考えております」と選手会側を非難した。瀬戸山委員長は、概要「球団側は（損害賠償請求を）することになろうかと思います。全球団一緒です」と述べた。
この日、日本プロ野球組織（ＮＰＢ）の根来泰周コミッショナー（７２）は、ＮＰＢとプロ野球選手会の協議・交渉委員会が決裂して、選手会が１８日からのストライキに突入したことを受け、辞意を表明した。
根来氏は、長時間の交渉の末にスト突入が決定したことについて「球団側も選手側もいろいろと努力を重ねながら、（いい）結果が出なくて残念」と語ったものの、「中立的な立場としては個人的な意見は言えない」と本音は明らかにしなかった。しかし、第三者による新規加入球団審査委員会や、有識者会議の設置などの提案が結果的に受け入れられなかったことには「種はまいたが、さしあたり向こうに遠のいた」と語った。
争点となった新規球団参入に関しては、「新規球団がどこかも、どういう形で入ってくるかも確定していないのに、結構ですとかダメですとは言えない」と、この日の時点での判断には否定的な考え方を強調。野球協約では新規参入の申請から申請から３０日以内に判断すると定められているが、「協約は審査委員会を開くことなど（新規参入）を念頭においていない。協約を変え、委員会を開き、監督や選手などの問題も含めて短い時間で同時にやるのは難しい」と、来季の参入は困難という従来の考え方を改めて示した。
根来氏は神戸地検検事、東京高検検事長、公正取引委員長などを歴任後、前任の川島広守氏の後を受けて今年２月に今年２月にコミッショナーに就任した。就任して以来、野球協約を詳細に読み、「球団の営業譲渡も含めて戦時（想定外の事態）のことが書いておらず穴だらけ。早急に改正が必要」と痛感していたという。結果的には改正に着手できないままの辞任に「１年かけてやればいいと思ったが、オリックスと近鉄の件が起き、突然戦時になった。そこが僕の認識違い」と述べた。
ＮＰＢ側声明全文、選手会の発表文書
■日本プロ野球組織側の声明全文
◇ファンの皆様へ
日本プロ野球選手会がストライキを計画しています。国民的な娯楽であるプロ野球が、ファン及び多くの国民の皆様に多大の憂慮を与えていることに対して、心よりおわびを申し上げます。これまで私どもは、謙虚な気持ちと真摯（しんし）な姿勢で選手会と折衝を重ねてまいりましたが、ここに私どもの立場を明らかにして、皆様のご理解を心より願う次第です。
選手会は大阪近鉄とオリックス両球団の統合に強く反対し、その１年凍結を要求してまいりました。しかし、オリックス球団と大阪近鉄球団の統合は、長年の構造的な赤字が経営上、看過できない事態になったため、やむを得ず決断した経営的な事項であります。
私どもは、先週の交渉で、球界の構造改革に関し、プロ野球構造改革協議会（仮称）を設け、ドラフト改革、選手の年俸のあり方について徹底的に協議することを提案し、また、球団の新規参入について環境整備することをお約束しました。
今回、選手会の要求に基づき、交流試合の導入を踏まえた両球団の統合に関する具体的分析を示し、統合の妥当性について、選手会に誠心誠意ご説明いたしました。また、新規参入等に関しては、コミッショナーから職を賭した見解及び提案が示され、これを選手会に提示し、検討を求めました。さらに、ストライキを避けるため、今後門戸を開いて、新規参入の審査を最大限誠意を持って行うこと等を内容とする共同声明文書の案を用意し、選手会に提示いたしました。
しかしながら、交渉の途中で選手会側は、これにいったん理解を示したものの、その後、上記の案の新球団の参入に関する事項について、正式に拒絶されました。さらに交渉を続けたものの、選手会側は来季１２球団に戻すよう、最大限努力することを要求し続け、あくまでも来シーズンからとすることに固執し、誠に遺憾ながら、妥結には至りませんでした。
言うまでもなく、プロ野球はファンあってのものであり、試合を行わないことはファンに対する直接的かつ重大な背信行為であり、このような事態を招き、誠に申し訳なく思っております。
また選手会が労働組合であったとしても、球団統合及び球団の新規参入自体は、経営事項であり、義務的団体交渉事項ではなく、これを理由にストライキを行うというのは、違法かつ極めて不当なものであるとも考えております。
いずれにせよ、プロ野球は国民に健全な娯楽を提供して、夢と希望を与える担い手としての役割を尽くすために最善の努力を傾けて、誕生から７０年の今日に至りました。私どもは話し合いを望んでおります。いかなる困難があっても、プロ野球を愛するファンのために最善を尽くすことをお約束申し上げますので、今後もプロ野球に対する変わりなきご声援をお願い申し上げます。
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【ストを廻る諸問題】
２日間のストの経済的影響は、球団・球場への直接的な損失だけで１９億円、周辺飲食店や交通機関などへの波及効果も考慮すると３７億円になるという試算も出され、波紋が広がっている。スト決行による選手側の負担も小さくない。プロ野球選手の平均年俸は３８０６万円で、２日間のストによる賃金カットは１人あたり２５万円にのぼるという。
ストの合法性を廻っても議論が起こっている。選手会は、「労働組合」である故に当然の権利と主張し、球団側は「ストは違法」としている。経営者側は「選手は個人事業主として税法上の優遇を受けていて、労働者ではない」と主張している。
日本大学の板倉宏教授（刑法）は、「東京高裁の判断を前提にすれば、損害賠償は認められないだろう」と話す。選手会が近鉄とオリックスの合併差し止めなどを求めた仮処分申請は棄却されたものの、高裁は「合併にかかわる選手の労働条件については、団交で誠実交渉義務を尽くさねば不当労働行為にもなる」と指摘。選手会の団体交渉権を認めた。板倉教授はは、「団交が認められたということは争議権がある。経営者側が『球団合併により解雇される選手は出ない』といっても、オーナー会議でそうした決議がなされていない以上、先行きは不透明であり、違法なストではない」とした。 日本労働弁護団の鴨田哲郎幹事長は「例えば、生命保険の外交員も正式な従業員ではないが、労働組合に加入している。税法と労働組合法は別個の概念であり、年俸が高いからといって、労働者ではないということはできない」と話す。
ストによる経済的損失に対し、経営者側による選手会への損害賠償請求は可能なのだろうか。横浜の峰岸進球団社長は一試合当たり一億五千万円の賠償請求も示唆している。
大阪大学の小嶌典明教授（労働法）は「プロ野球は実力主義の世界。選手は単年契約が多く、もともと数年後の雇用保証がある分野ではない」。その上で、入場料収入など球団が直接的に受ける損害については、「十分、損害賠償の対象になる」と指摘する。
http://www.marino.ne.jp/~rendaico/daieico/sutoco.htm
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。