【市場を拓く】旅籠屋　最少設備で格安好評　稼働率８０％も
ロードサイド型　素泊まりホテル

　日本では珍しい素泊まりのロードサイド型ホテルが人気を集め始めている。草分けとなった旅籠屋（東京都台東区、甲斐真社長）では、今年二店舗を新規出店、十年がかりでチェーン展開を東日本で九店舗に増やした。観光地で過剰設備を抱え経営不振に陥るホテルが多いなか、客室数を絞ってサービスも最低限に抑えることで割安な宿泊価格を設定、多くのリピーター客を確保している。（佐野領）

　地方の幹線道路沿いに建つ十二−二十室のミニホテルが旅籠屋の出店スタイル。快適に宿泊するための必要最低限の設備を持つ一方、夕食は提供しないなどサービスを絞っている。支配人として退職者などの中高年夫婦が住み込む。ビジネスモデルは、米国の道路脇にみられる素泊まりのホテル「モテル」だ。

　約十五畳の客室にはクイーンサイズのベッドが二台あり、バス・トイレ、冷蔵庫などを完備。簡単な朝食もつく。この条件で親子四人で一泊すると、通常期の平日なら一万五百円（一人当たり二千六百二十五円）。二人一部屋なら八千四百円（同四千二百円）。休前日には二割増し、年末年始などの繁忙期には五割増しになるが、それでも割安感がある。

　好調な沼田店（群馬県沼田市）の場合、客室稼働率は年間を通じ８０％前後を維持、利用者のほぼ六割をリピーターが占める。関越自動車道・沼田インターチェンジ近くの好立地だが、もともとは東京電力の遊休地。土地所有者が七千万−九千万円を負担してミニホテルを建設、旅籠屋が年八百万−一千万円で借り上げて運営する「借り上げ直営方式」を取った。

　企業にとっては資産運用につながり、旅籠屋にとっては土地購入費や建設費の負担なしに新規出店が可能になる。資金力に限界のある同社が試行錯誤の末にたどり着いた効率的な出店方法だ。

　甲斐社長は「宿泊業は典型的な装置産業。器が大きいと固定費が増え、利用者が減ればどうにもならない。だが、支配人二人でも扱える部屋数に抑えれば、大きな利益は望めなくても経営ができる」と指摘する。

　チェーン展開は平成七年八月に始まり、今年七月にオープンした小淵沢店（山梨県小淵沢町）が九店舗目。物件探しの難しさが出店ペースに響いているが、甲斐社長は「まずすべての都道府県に店舗網を広げ、将来は国内百店舗を目指したい」と話している。

　インターネットのホームページ（http://www.hatagoya.co.jp/Whole/index.html）で店舗網を見たり、空室照会ができたりする。
http://www.sankei.co.jp/news/morning/06kei003.htm

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