鉄鋼、銅、アルミニウム、ニッケルなどの価格が先進国の景気回復に加え、中国の買い占めなどで再び急騰、第2の原材料不足の到来ではないかといった見方まで出されている。

　現代（ヒョンデ）重工業、大宇（テウ）造船海洋、サムスン重工業など造船業者は最近、日本の鉄鋼業者との価格交渉で船舶用の厚板価格を1トン当たり153ドルも引き上げることで合意したことが分かった。

　日本製の厚板価格は昨年第1四半期に1トン当たり280ドルだったが、今年第2四半期に420ドル、第3四半期には450ドルと速い速度で上昇している。

　とりわけ、造船業者は2002年末と2003年初めに大量の受注契約を結んでいるが、この原材料となる鉄鋼価格の引き上げは予想できなかったのだ。このため、2005年を前後して船の完成品を発注先に引き渡す頃には、受注契約当時の予想より収益が大幅に減るものと思われる。

　造船業界の関係者は「船舶の原価に鉄鋼が占める割合は17％前後だが、今回の価格引き上げで10％以上原価負担が高まった」とし、「このままでは来年、ほぼ全ての造船業者が赤字を計上することになるだろう」とした。

　非鉄金属の場合も同じだ。電気銅とアルミニウムは今年3月の原材料不足当時の価格まですでに上昇しているほか、鉛やニッケルなどは3月の価格よりも上昇している。

　中小・中堅業者はさらに深刻な経営難を迎えている。大企業は先物契約や長期供給契約を通じ、原材料需給の不安定に伴うリスクを回避しているものの、主に現物市場で原材料や中間財を購入しなければならない中小企業は価格の上昇に伴う被害をそのまま被っている。

　某中小企業社長は「長期供給契約は、価格が高い上に一定量以上を購入しなければならないため、中小企業には夢のまた夢」とし、「中小企業の原材料の共同購買支援など対策が迫られる」と話した。

趙享来（チョ・ヒョンレ）記者 hrcho@chosun.com

http://japanese.chosun.com/site/data/html_dir/2004/08/31/20040831000083.html

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