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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20040703-00000009-khk-toh
カキなど貝類研究を行っている財団法人かき研究所(仙台市)は、酵素を支配する遺伝子の分析によって、国内産と中国産のシジミを識別する手法を確立した。東北でも、産地偽装工作として青森県の小川原湖に中国産シジミが大量投棄される問題が起きており、偽装防止に威力を発揮するだけではなく、消費者の食の安全を守る観点からも効果が期待できそうだ。
産地情報などを配信している民間のアイフィッシュ(東京)、東北大などが、共同事業として取り組んだ。サンプルには青森県の十三湖、小川原湖と、島根県の宍道湖など日本の5産地、中国の3産地、北朝鮮の1産地を選んだ。
国内産と外国産は見た目では区別が付かない。ただ、シジミから体液を取り、特殊装置で電気を流すと、十三湖産と中国産では酵素の現れる位置が異なり、遺伝子が違っていることが判明した。
また、国内産は産地が異なっても、種の特徴が同じ系統にあり、中国産は複数の系統に分かれている可能性があることも分かった。
本年度は、遺伝子の本体であるDNAを分析、今回完全にははっきりしなかった北朝鮮産との識別を目指す。
今回確立した技術を生かして量販店や出荷業者に商品の定期的な検査を呼び掛け、偽装防止にも役立てる。アイフィッシュを窓口に、かき研が検査する。費用は1カ月かかる全検査が1回20万円、1週間の簡易検査は5万5000円。
シジミをめぐっては昨年2月、小川原湖に中国産シジミが大量に投棄され、国内産に偽装するための工作が発覚。島根県でも中国産シジミの混入事件が起きるなど各地で問題になっている。
一キロ当たりの卸値は国内産の600―900円に対し、中国産は150円、北朝鮮産230円と開きがあることが、偽装の背景にある。
今回の成果について、かき研の木島明博所長(東北大大学院農学研究科教授)は「産地偽装の抑止力になる。今後は詳しい産地を見分けられるようにするとともにハマグリなどほかの貝にも応用したい」と話している。
一昨年、韓国産を宮城産として販売して問題になったカキは横浜市の独立行政法人・水産総合研究センターがDNA分析技術を開発、判別できるようになった。
(河北新報)
[7月3日7時4分更新]