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注。頃になって慌ててアリバイ作り、911自作自演説に乗り換える連中が急増中!
アメリカが911で取り込んだのは、日本政府とかだけではなく、たとえば日本共産党とかの「反戦」商売の組織、個人も、なのであった。こういう連中を私は、「偽の友」と呼ぶ。
以下は、911の翌年、2002年10月25日発行、わが編著『9,11事件の真相と背景』からの抜粋:
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日本は、もともと国際情報音痴で、特に中東情報の過疎地帯なのであるが、それでもなお、9・11事件発生直後には、日本国内のいくつかのメディアで、アラブ・イスラム圏の事件に対する反応が、少しは報道された。その中には、9・11事件はイスラエルの秘密情報機関モサドやCIAなどのアメリカ国内の極右の仕業ではないか、との声もあり、これも少しは報道された。
ある程度、中東、イスラエル、アメリカの実情を知る者なら、このモサドやCIAなどの犯行、謀略の可能性が高いことは、すぐに感じるはずだし、徹底的に調査すべきところである。犯罪事件には動機が付き物だが、事実、9・11事件直前には、前出のスターン・インテル記事にもあったように、イスラエルはダーバンで開かれた「国連」(正確な訳語は「諸国家連合」)の国際会議で、人種差別国家と非難を浴び、イスラエルとアメリカだけが退席するなどして、国際社会の世論の中での孤立を深めていた。
そのイスラエルの極右首相シャロンは、9・11事件直後の混乱に乗じて対パレスチナで攻勢に転じ、アメリカはアフガンに侵攻した。アメリカの動きの背後にカスピ海周辺の石油資源争奪戦が潜んでいることは、常識中の常識だった。両者には犯行動機があった。
ところが、日本国内で、モサド・CIAの謀略を疑う意見を、「陰謀説」として退け、または逃げ、無視したのは、いや、それどころか、その無視と言論抑圧の論調の先頭に立ち、しかも、アラブ情報を歪めさえしたのは、何と、「中東専門家」として飯を食っている連中だったのである。私の手元には具体例の資料が山ほどある。
私は、もともと歴史マニアで、日本テレビでは調査課の資料室勤務を経験した。30年前の旧著、『古代アフリカ・エジプト史への疑惑』を執筆する際には、私の流儀の徹底的な資料調査を実施した。七つの海を支配した世界帝国、イギリスの「アフリカ通」が、いかにアフリカ人に対して傲慢で、嘘つきで、公然と露骨に、アフリカ人を軽蔑してみせまでしていたかということを、たっぷり知っていたから、後進の経済大国、日本の第三世界に対する現在の態度、対応ぶりには、まるで驚かない。
要するに、日本という世界第2の「経済大国」、成り金国家の「第三世界」への態度の典型の一つでしかないのである。欧米の物真似、右手で「搾取」し、左手で「慈善」を施す金持ちの傲慢さが、滲み出ているのである。古今東西、「善人面」の慈善家ほど、傲慢で、慈善を施す相手を「蔑視」している連中はいないのである。
その状況は、他の分野でも同様で、もう一つの関連業界、大手メディアは、「中東業界」に見習った。
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