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2004/03/16
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歴史を振り返ってみると、東京から東海地方にかけては、巨大地震や大噴火が起こりやすいサイクルを迎えているのではないかと思う。
それを裏付けるかのように、東海大地震の震源地に想定されている静岡県の浜名湖付近では、少しづつプレート境界が動く、いわゆる「ゆっくり滑り」が続いている。また東京でも１９４０年から４５年間も震度５以上の地震がなかったのに、８５年と９２年に震度５の地震が起こり、地震発生のサイクルに入っている可能性を示唆している。
気象庁長官は、２００２年１１月２６日の定例記者会見で、「東海大地震がいつ起きてもおかしくない状況になりつつある。科学的に何が起こっているかを冷静に伝える段階と考えている。あらゆる局面に対応できるように、情報開示を徹底していきたい」と述べた。
これに関して言えば、危機意識がないのは一般庶民の方ではないか。昨年、筆者は静岡県のファイナンシャル・プランナー（ＦＰ）を対象に講演したが、驚くべきことに「東海大地震が近づいている」と盛んに報道されているにもかかわらず、その地元のＦＰたちは、殆んど地震対策のアドバイスをしていないのである。静岡でさえこの始末だから、他の地域は何をか言わんやであろう。
世界最大の再保険会社であるドイツのミュンヘン再保険は昨年３月１０日、世界主要都市の自然災害危険度ランキングを発表したが、東京の危険度指数は７１０で、２位のサンフランシスコの１６７を大きく引き離し、ダントツの危険性を示した。それだけに、ＦＰたちの危機意識の薄さは問題だろう。
東京から東海地方にかけて大地震が発生し、大きな被害が出た時、世界第２位の経済大国の中心部が破壊され、機能が停止する。それは瞬時にして、全世界の金融ネットワークを破壊して、世界経済を大混乱に陥れる。
多くの企業の本社も打撃を受けるので、日本中の生産・物流もストップしかねない。もちろん貿易も混乱する。このようなことは、人類史上前例がない、未曽有のパニックなのだ。もちろん、今でも十分に破綻しているといえる日本の財政は、完全にパンクする。２００１年に富士総合研究所が試算したところによると、東京直下型大地震の被害額だけで、国家予算に匹敵する８２兆円に達するとされているのだ。
大地震は日本の信用不安を招き、株価や債券、円相場が大暴落する。その結果、多くの日本人は財産を失うことになる。
しかも、さらに恐ろしいのが、東海大地震で大きな被害を受けるとみられる、静岡県の浜岡電子力発電所の存在だ。これについては前・地震予知連会長の茂木清夫・東大名誉教授や、石橋克彦・神戸大教授らが精力的に警告を続けている。
誰もが、マグニチュード８クラスの大地震が必ず起きると考えている。その場所に原子力発電所が存在しているというのは、世界中で浜岡原発だけなのである。このままでいけば、壮大な放射能被害の人体実験をすることになりかねない。
浜岡原発でチェルノブイリ級の放射能被害が起きたとすると、東京・大阪・名古屋の３大都市は、全て放射能が撒き散らされて、人が住めなくなる可能性が大きい。そうなれば、日本という国自体の存亡の危機であり、想像を絶する事態となる。
人が住めなくなるだけでも恐怖だが、東海地震の震源域とその近辺は、トヨタ、ホンダ、スズキ、ヤマハといった自動車業界の日本最大の生産集中地帯であり、特にトヨタは本社と主要工場が集まっているだけに、万が一の時はどうなるか。日本および世界経済への影響は計り知れない。
このように、東京から東海地方にかけて想定されている大地震は、実は全世界的なレベルの危機なのである。特に浜岡原発は、中部電力や地元自治体の利益だけで判断すべきではないし、エネルギー政策の枠からもはみ出している。一刻も早く運転を停止しないと、全世界を危機に陥れることになりかねない。
地震と原発の関係については、３月１３日から、東京の「新宿武蔵野館」「シブヤ・シネマソサエティ」で『東京原発』（主演・役所広司）という映画が公開されている。浜岡原発の恐ろしさを一般の人々が分かりやすく知る上で、必見の映画といえよう。
(早見雄二郎)
http://www.janjan.jp/area/0403/0403121949/1.php
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。