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日銀の岩田一政副総裁は31日、時事通信社のインタビューに応じ、今後の物価動向について「(現在の見通しよりも)上回る可能性がある」と述べ、消費者物価指数(CPI)が前年比プラスに転ずることがあり得るとの考えを示した。その上で、「CPIがプラス0.1〜0.2%程度では量的金融緩和政策の解除条件はクリアしない」とし、「再びデフレに陥らないための『のりしろ』として1%程度が必要だ」と述べた。これは、CPI上昇率が1%になるまで量的緩和政策を継続すべきだとの考えを示したものだ。
岩田副総裁は高い伸びが続いている国内総生産(GDP)について、「潜在的な成長率をはるかに上回っており、物価の押し上げ圧力になる」と指摘。さらに、原油価格の高騰については「影響は現時点では明確ではないが、物価が上がる要因になる」との懸念を示した。 (時事通信)