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◎どのような効果が出るか楽しみですね。
【ニューヨーク=豊福浩】米有力環境団体は十一日、主要米銀十行に対して環境に影響を及ぼす融資案件の審査基準を厳格化するよう求めた。最大手シティグループに働きかけ融資基準を一月に引き出したのに続き、十行に四月下旬までの対応を迫っている。厳格な「環境融資基準」の導入が国際金融界の潮流になる可能性が出てきた。
融資基準の厳格化を求めたのは西海岸に本拠を置くレインフォレスト・アクション・ネットワーク。JPモルガン・チェース、バンク・オブ・アメリカ、ワコビアなど主要十行に、四月二十二日の環境保護イベント「アースデー」までに対応をとるよう求める書簡を送った。
具体的には絶滅の危機にさらされている生態系に影響を与えるガスや石油、森林伐採プロジェクトへの投融資の禁止を要請。地球温暖化を進めかねない産業への投融資の圧縮も求め、石炭関連プロジェクトについては資金供給の凍結などを迫っている。
シティや英バークレイズなど世界の主要行は昨年六月、途上国向けの融資で環境汚染や社会的弱者への影響に配慮した指針を一斉に導入。シティは今年一月、環境団体の要請を踏まえ、生態系保護を軸とするより広範な融資基準を導入した。今回、米銀十行にはシティ並みの基準を導入するよう求めている。
社会的責任を企業に求める流れが世界的に広がっていることもあり、十行も環境基準の導入で追随する見通し。欧米に比べて環境への配慮が遅れがちとの指摘が強い邦銀も今後一層の対応を迫られることになりそうだ。