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天然痘に対する治療薬開発を促進するため、世界保健機関(WHO)の諮問委員会が12日までに、現在は認められていない天然痘ウイルスの遺伝子操作を容認すべきだとする勧告をまとめた。ニューヨーク・タイムズ紙など米主要メディアが報じた。
天然痘はWHO総会が1980年に根絶を宣言、2002年末のウイルス廃棄を目指していたが、バイオテロ対策を理由とする米国の強い反対で延期された経緯がある。遺伝子操作の過程で、病原性がより強いウイルスが偶発的にできる恐れを懸念する声もあり、勧告に異論が出ることも予想される。
諮問委が認めたのは、光を当てると緑色の蛍光を発するクラゲの遺伝子を天然痘ウイルスに組み込む遺伝子操作。病原性を強める操作ではない上、ウイルスが分解されると光らなくなるため、治療薬が有効かどうかを調べる時間を大幅に短縮できる利点があるとしている。
天然痘ウイルスは、米国とロシアの研究機関、2カ所のみがWHOの公認保管機関として認められているが、他にもウイルスが存在するとの懸念が繰り返し指摘されている。感染を予防するワクチンはあるが人間への効果が確認された治療薬はない。(共同)
(11/12 17:59)
http://www.sankei.co.jp/news/041112/kok067.htm