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http://zog-usa.tripod.com/Document.html ←１３年前の宇野正美先生の著書より
http://homepage.mac.com/ehara_gen/jealous_gay/skull_and_bones.html ←２００４年４月９日の読売新聞記事を転載しているサイト
月刊ムーの今月号にこのスカル・アンド・ボーンの特集が掲載されています。
ブッシュ＆ケリーもこの秘密結社に属しており、２００４年４月９日の読売新聞にもこの秘密結社の記事が解説されています。
さらにスカル・アンド・ボーンはエリア５１が関係していると感じます！！
現在調査中！！
ご存知でしょうか？アメリカが世界で始めて月面着陸をした時に米国の星条旗を月面に掲げるより真っ先に「フリーメーソンの旗を掲げた事実を！！」このときの証拠写真があります。現在公開出来ませんが事実です。
竹本先生のＨＰより
６） ジョン・アレキサンダー氏： 元機密軍事大佐で、現役中はベトナム戦争で活躍した
Non-Lethal Weaponの専門家。
著書には、「Winning the War」並びに「Future War」がある。
今年7４歳。戦争に勝つ為には、“政府の陰謀”というものを正しく理解せねばならぬと言っている。
Ｍ総合研究所の分析ではケリー氏が今年の米国大統領戦で勝利すると日本にとっては莫大ば経済的損失が影響する！！と見解している！！
http://8136.teacup.com/mkennet/bbs ←Ｍ総合研究所の掲示板より
理由は掲示板を参照し、さらに米国の影の政府はブッシュ（ネオコン）がイラクに武力介入で米国の財政を犠牲にして財政赤字を膨らましてその補填を同盟国に肩代わりする戦略だ！！
そうなるとブッシュでは日本に借りがあるので、違う大統領が必要だ！！
その違う大統領は米国の財政赤字を本気で取り組むケリーが最適と言う事だ！！
これが日本にとってはかなり厄介な人物でしかもスカル・アンド・ボーンズの結社ときたら創造が付かないくらいダメージがある！！
すでにメーソン最上級委員は決めているようだ！！
その次はシュワちゃんらしいが、警戒が必要だ！！
なんと今から１３年前の宇野正美先生の著書で公開されていた！！
監訳者(宇野正美)まえがき
ジョージ・ブッシュの背景 ― スカル・アンド・ポーンズ
発行日一九九一年四月一九日
湾岸戦争勝利によって、アメリカは中東において石油を支配することができるようになった。
チェイニー国防長官がサウジアラビア、クウェートそしてバーレーンにアメリカ軍の一部をそのまま駐留させると発表したが、それは決してイラクからこれら三王国を守るためではない。これら三国は王政の国々である。そして世界の石油のほとんどを埋蔵している。したがってアメリカにとってこれらの国々でクーデターが起きるほど恐ろしいことはない。
私たち日本人は、アメリカと言えばすぐに民主主義の国、人権の国と思いがちである。しかしいったん、アメリカがその権利を確保しようと願うならば、民主主義よりも王政を願うことが多くあった。王家という一部分を押さえるだけで、それらの国々に埋蔵されている石油のすべてをコントロールすることができるわけである。
石油だけではない。そこから上がる膨大な収益をアメリカの銀行に預金させることができる。それゆえに、これら三国そして王家たちは、アメリカおよびアメリカの軍隊に頼らなければ何事もすることができないようになる。
アメリカが世界のほとんどの石油を独占的に支配することによって、日本およびドイツの首根っこを押さえることが可能となった。
思えば、湾岸戦争が本格的に始まるわずか三カ月前、ドイツは統一したのであった。世界はその頃、これからはドイツを中心としたヨーロッパの時代ではないかと思った。ドイツが統一されて、その国歌がベルリンに響きわたったとき、新しい時代の到来を思ったものである。しかし今、ドイツはそのような輝きをすでに失っている。
日本およびドイツは、経済大国としてその成長はアメリカを抜く勢いであった。しかしアメリカの支配者たちにとっては、それは許すべきことではなかった。
日本およびドイツの弱点は、何と言っても石油がないということである。自らの国の中から石油が出ないのである。
いくら技術があろうが、いくら経済力を保持しょうが、石油がなければ将来に村してその活力を維持することができないのである。
アメリカが中東における石油を確保したということは、このように経済大国を支配下に置いたということにもつながる。
さらにアメリカは、OPEC（石油輸出国機構）などの背後において石油価格の決定権を持つことにもなるだろう。アメリカが中東における石油価格を急騰させることで、日本の株価等を叩き下げることも可能となった。
※これについては、昨今の原油価格の高騰がそれを証明している。
かねてからアメリカは、世界の口と言われる穀物を握っていたし、今回の湾岸戦争で圧倒的軍事力を示し、そして石油をも手の中に入れたのである。果してアメリカは復権するのだろうか。世界の覇権はアメリカが握るところとなるのだろうか。
しかし日本の多くのエコノミストたちは、アメリカの工業生産はすでに落ち、錬磨しなければならないほ術ももはやアメリカの手の中にないがゆえに、アメリカは永久的によみがえることはないと断言しようとしている。果してそうであろうか。
※事実、この後、アメリカ経済は、ＩＴをテコに急回復したのであった。アナログハイビジョンに拘った日本は、見事梯子を外されてしまったのである。
アメリカを拠点として、全世界にその網を張っている多国籍企業は、今もアメリカに多額の黒字をもたらしているではないか。何よりも問題は、アメリカを支配する人々は一体、何かということである。
レーガン時代、あるいは長期にわたってアメリカは、「ユダヤ人のアメリカ」と言われてきた。シオニスト・ユダヤ（ユダヤ民族主義者）がアメリカをコントロールすることができたのである。しかし湾岸戦争勝利後、アメリカ支配の主人公はすでに変わりつつある。
ブッシュとベーカー、さらに披らを支える東部エスタブリッシユメントはシオニスト・ユダヤに対抗する政策を取り出している。それも彼らは単にワスプ（WASP）の復権だけではなく、国際主義を掲げてアメリカによる世界支配を目指している。アメリカの深層部で何が起きているのか。この間いに答えるのが、この書の目的である。
「スカル・アンド・ボーンズ」というブッシュ米大統領が属してい?秘密組織について、余すところなく書かれている。
「スカル・アンド・ボーンズ」の組織内容がこのようにまとめられて、日本において公にされるのはおそらく初めてのことであろう。
なお、英文は二度に渡って日本に送られてきた。第一回目のものはファックスであって、緊急論文なるがゆえに、この第一回目の英文をそのまま翻訳したのがこの日本文である。第二回目の英文は、アメリカで出版されるそのものの文章である。すなわち修正されたものであるが、ここに掲げられた英文はそれである。もちろん主旨は全く同じである。
まもなく再燃するであろう日米経済戦争、動乱が予想される世界の動向、これらを解読するために、この緊急論文が読者のために大いに役立つならば誠に幸甚の極みである。
宇野正美
●世界新秩序
まず、本稿の目的であるが、それは日本の国民各位、ひいては日本の政治を司る方々や学識経験者の方々に、今回の湾岸戦争の背後に潜むアメリカの政治機構の実態をとらえていただくことにある。そのためには、現ブッシュ政権を含むアメリカの権力機構を動かしている強力な組織の秘密を暴かねばならない。
「スカル・アンド・ボーンズ」と称されるこの秘密結社は、エール大学にその本拠を置く同窓会組織として発足し、多くの国家的なトップ・メンバーをスカウトする母体となっている。
http://homepage.mac.com/ehara_gen/jealous_gay/skull_and_bones.html
EIR(Executive Intelligence Review)の調査によれば、ブッシュ大統領の唱える「世界新秩序」なる構想の立案者こそ、この「スカル・アンド・ボーンズ」のメンバーであり、この構想の狙いはアメリカ帝国の再現にある。
※新世界秩序の原型はスカルアンドボーンズ以前に、ヴァバリア・イルミナティに遡ることができる。
アメリカが世界の主導権を奪還するために必要な行動を、「スカル・アンド・ボーンズ」 の視点からまとめたのがこの構想なのだ。そこに盛り込まれたビジョンは、「アメリカの世紀」を二十一世紀にまで持ち込もうとする点で、第二次世界大戦後アメリカが打ち出した一切の政策とは異質のものである。いわゆる「新しいアメリカの世紀」実現のためには、ソ連、日本、ドイツ、イギリス、さらにはイスラエルまでも叩かねばならぬ、という教義なのだ。
プッシュ大統領を旗頭とするこれら、「世界新株序の戦士」たちは、アメリカの公的な政治機構や外交問題評議会（CFR）のような非公式機関を駆使して、アメリカ同盟友好国の内部にいわゆる「建設的な混乱状態」を作り出し、必要に応じて破壊することも辞さない構えである。しからば、「世界新秩序の戦士」たちが、彼らの目的達成のために選んだ方策とは一体どのようなものなのだろうか。
この方策の典型的な例が、今回の湾岸戦争である。湾岸戦争の軍事的な局面は「うわべ」のことであって、その実態は湾岸への派兵を通じて「建設的な混乱状態」を造成することなのだ。この戦争騒ぎで、少なくとも向こう数カ月間は中東を混乱状能小に陥れ、その混乱に乗じてアメリカに有利な中・長期世界政策を立案しようというわけだ。
●「スカル・アンド・ボーンズ」 への基金
「スカル・アンド・ポーンズ」とは、一体どのようなものなのか？
EIRが独自に行った調査に加え、各種の情報源から得たデータをベースとして、この秘密結社のベールを剥いでみることにする。秘密結社であるから、取材をするためには、まずそこに潜入するか、あるいはその結社のメンバーの経験がすでにあるような人物と渡りをつけねばならない。以下述べるのは、このような方式で得たデータのまとめである。
コネチカット州、ニューヘブンにあるエール大学で「スカル・アンド・ポーンズ」が結成されたのは、一八三二年である。エール大学にあっては、最も古く、かつエリート中のエリートしか参加を許されない七つの秘密結社のうちの一つである。
ちなみに、それ以外の秘密結社とは「スクロール・アンド・キー」、「ブック・アンド・スネーク」、「ウルフズ・ヘッド」、「エライアフ」、それに「ベルゼリアス」などであり、いずれも卒業生の政界、法曹界、金融業界、マスコミ業界などへの浸透を図ろうとしている点では、「スカル・アンド・ボーンズ」と軌を一にするものである。しかしそのエリート性や実力において「スカル・アンド・ポーンズ」に対抗できるのは「スクロール・アンド・キー」のみである。
「スカル・アンド・ボーンズ」設立の経緯についてはいろいろな説があって、メンバーの間でも合意を見ていない。一つには「スカル・アンド・ポーンズ」は、十七世紀末にオックスフォード大学のオール・ソールズ・カレッジに設立されたフリーメーソン秘密結社に由来するものであるという説があり、二つ目は、「スカル・アンド・ボーンズ」の起源を十九世紀のドイツにあった秘密結社に求める説、
※つまりヴァバリア・イルミナティのことであろう。
また三つ目としては英独フリーメーソンの儀典方式に則ってはいるが組織自体としては一〇〇パーセントアメリカのものであるとする説があるが、「スカル・アンド・ボーンズ」の内部では、第二説が主流となっている。
一八五六年には「スカル・アンド・ボーンズ」が「ラッセル基金」の名の下に正規の法人格を取得するに至り、それ以来、対中国阿片貿易の利益金がその活動資金に充てられた。元来この阿片貿易の元締めはベアリングズ兄弟商会と称する金融および貿易商であり、その手先となったのが英国東インド会社であった。ところが十八世紀以来の阿片貿易に圧倒的な強さを誇ったベアリングズ兄弟商会の影響も、十九世紀初頭頃には衰退を見せ、代わってロスチャイルドとその極東貿易網が台頭して阿片の権益を二分するに至る。その結果、ロスチャイルドとベアリングズ兄弟商会の双方が窓口となって、阿片の権益の一部をカボッツ、クーリッジ、フォーブス、ヒッギングソン、スタージス、ロッジ、ローウエル、パーキンス、ラッセルなど当時ニューイングランド州にあった商人の一族たちに供与することになった。
阿片貿易を仲介として手を結んだこれらの金融・商業資本家たちが、その後ユナイテッド・フルーツ・カンパニーやボストン銀行を設立することになる。たまたまその中にラッセル家、バーキンス家という二つの「スカル・アンド・ボーンズ」メンバーがおり、これらのファミリーが「スカル・アンド・ボーンズ」への資金の窓口を務めることになる。
ウイリアム・ハンチングトン・ラッセルというその当時のハンチングトン家の当主は、「スカル・アンド・ボーンズ」の共同設立者のうちの一人である。彼はアメリカの南北戦争には北軍の将軍としてその名を轟かし、後にはコネチカット州のニューヘプンで登記したラッセル基金の中に「スカル・アンド・ボーンズ」を巻き込む役割を果たす。ところが皮肉なことに、元来この「スカル・アンド・ボーンズ」なる組織は、一人二〇年代から三〇年代にはびこったフリーメーソン秘密結社に対抗する意図で結成されたのである。このことはラッセル将軍以外にもアルホンソ・タフト卿などと共に「スカル・アンド・ボーンズ」の共同設立者として名前を連ねた十三人の顔ぶれを見ればわかる。
●その組織が変質した
ラッセル家もタフト家も、アメリカでは政治の名門であり、特にタフト家は現在もアメリカ政治の重鎮を成している。アルホンソ・タフト卿は、一八七六年に、時のグラント政権の戦争長官となり、これを背景として「スカル・アンド・ボーンズ」が大いにその実力の伸長を図った。現在の北大西洋条約楷構（NATO）駐在米国大使が「スカル・アンド・、ボーンズ」のメンバーであり、かつアルホンソの子孫でもあるロバート・タフトであるのもむべなるかなである。
一方のラッセル卿は一八三三年にエール大学を首席で卒業した秀才であり、資本家などは下賎の者として見下ろしていた。ラッセル脚のみならず、当時のエール大学卒業生は十七世紀にマサチューセッツ湾に上陸して開拓の第一歩を踏み出した清教徒の直系としての誇りと同族意識で結ばれており、したがってアメリカが英国の植民地から合衆国へと変貌しても、これを治めるのは自分たちをおいて他にはないと自負している。
エール大学が創立された一七〇一年は、アメリカはまだ植民地であり、大学の創始者たちは神を信じ、そしてアメリカの独立こそが神の啓示に従う道であると信じていた。その信念がペンジャミン・フランクリン神父を中心とした愛国結社となり、それがアメリカの独立となって結実した。このような愛国心が「スカル・アンド・ボーンズ」のメンバーに継承されるのは当然といえる。ところが、この愛国心の基礎となるべきアメリカ合衆国の理念は、十九世紀の中葉から末にかけて実質上崩壊してしまった。それと並行して「スカル・アンド・ボーンズ」の構成メンバーも大きく変わった。
アンソニー・サットン、それにロン・ローゼンバウムという二人の作家が個別に行った「スカル・アンド・ボーンズ」に関する調査でも、ほぼ似通った結論が出ている。サットンは「スカル・アンド・ボーンズ」のメンバー全員が必ずしも死や破壊の信奉者であるとは限らぬまでも、この内規自体は死の内規であるとし、またローゼンバウムは「スカル・アンド・ボーンズ」の起源がドイツにあり、また同様のマークがアドルフ・ヒトラー愛用の銀の食器にもあったところからして、この組織自体がナチを彷彿とさせるものがある、としている。
サットンはイギリス生まれであり、またローゼンバウムはユダヤ系のアメリカ人であるという立場からくるニュアンスの違いは否めないにしても、二人とも「スカル・アンド・ボーンズ」の起源をドイツに求めている。ただし、この秘密結社がアメリカ国内で一大成長を遂げたという事実は、その生い立ちの秘密とは別個の立場である。
ニューイングランド地方にある二十ないし三十の家系が、この秘密結社の中核を成している。これらは十七世紀にアメリカに進出した清教徒たちの子孫であり、その中にはホイットニー、ロード、ヘルプス、ワッズワース、アレン、バンディ、アダムス、スチムソン、タフト、ジルマン、バーキンスなどというファミリーがある。また「スカル・アンド・ボーンズ」の初期の時代に、第二階級のメンバーとして参加した商業資本家ファミリーとしては、ハリマン、ロックフェラー、ペイン、デビソン、フィルスベリー、ウエーヤーハウザーなどがある。
●ユダヤ系金融資本
「スカル・アンド・ポーンズ」とユダヤ系金融資本の結び付きを探ってみよう。
開拓時代の清教徒たちは、ホリマンズとかロックフエラーとかいう類の金貸しは信用しなかったし、ユダヤ人となると鼻も引っかけなかったものだ。
ところが前掲のサットンによれば、やがてユダヤ系秘密結社や商人の背後にイギリス本国のスポンサーが付いた。十九世紀に至って、ロスチャイルド家がかのセシル・ローズ財団に付いたのがその典型的な例で、この連帯関係をサットンは「ザ・グループ」と名付けている。この「ザ・グループ」こそが、当時の大英帝国外務省やSIS(英国秘密情報局）と呼ばれた情報局の活躍母体を成していたのである。「ザ・グループ」は、ニューヨークに本拠を置くユダヤ系投資銀行を介して、アメリカのマスコミにもつながっている。ただし、この「ザ・グループ」の権益を代表する伝統的なニューイングランドのファミリーとの付き合いを許されているのは、数ある投資銀行の中でもシフ系、ウォーバーグ系、グッケンハイム系およびメイヤー系の四系統に限られている。
シフ系の場合は、一九〇三年から一九〇四年の日露戦争時代に、配下のクーン・ロープ投資銀行を介して日本政府債を引き受けることにより、「ザ・グループ」の政策実行の一翼を担ったことがある。メイヤー系の投資銀行であるラザール・フレルはワシントン・ポスト紙と雑誌ニューズウイーク社を所有し、かつその経営にあたっている。
その後、これら投資銀行の役割は、主としてかのユダヤ名誉毀損防止連盟（ADL）によって肩代りされたが、現在のブッシュ政権の政策に関与しているのも、ADLの一味である。一方、新世代のユダヤ系金融資本家と「スカル・アンド・ボーンズ」の間にある確執が、アメリカの行方に大きな意義を持ってきている。
●入会式と秘密主義
「スカル・アンド・ポーンズ」への入会の儀式は、タッピング（発掘）とも呼ばれ、これはエール大学の四年生十五人が選んだ十五人の三年生に対して挙行される。一九四〇年度版の規則によれば、その式次第は次の通りである。
まず入会予定者は棺桶に入れられ、結社のメンバーとしての再生を祝う祝い歌の中をホールの中央へと運び込まれる。そこで、棺の中から出てきた新入会者には、シンボルマークの付いたガウンが弟せかけられる。またこの式典に先立って、入会者の名前を書き込んだ骨が、ホールに安置された礪牌の中に投げ込まれる。やがて入会者は全裸となって泥沼に飛び込む。
この人会式への呼び出しにあたっては、「スカル・アンド・ポーンズ」以外の秘密結社の代表をも含む十五人の四年生が、入会候補者の寮を訪れ、ドンドンとドアをノックする。それに応じて入会候補者がドアを開けると、代表が「君は『スカル・アンド・ボーンズ』を受け入れるか」と声高に叫ぶ。入会候補者がイエスと答えると、その場で黒のリボンに黒い濁鰭十字マークの封印の付いたメッセージに、秘密の第三二二号骨を添えて手渡される。そのメッセージには、いわゆる「入会の夜の儀式」の日時と場所が記されてある。また儀式に際して、金属類は一切身に付けてはならない旨の記載もある。
本部の納骨登の中に三二二号室という名の聖なる部屋があり、その納骨室の上部のアーチ型の壁面には、ドイツ語で「乞食と王、果していずれが賢者か、いずれが愚者か」との彫り込みがある。こういうところから「スカル・アンド・ボーンズ」の起源をドイツ系のフリーメーソン組織に求める議論が持ち上がるわけだが、現在ではこの議論に決着をつけるよりも、逆にこのミステリーを世界政略展開の武器として利用している節がうかがえる。現今の世界における政治戦略や情報活動がミステリーじみているだけにうなずける。
ミステリーじみた曖昧さは、事の正邪を問わず、真の意図を包む隠れ責となる。それと表裏一体を成すのが秘密主義であり、この二つをベースにして陰謀が成立する。入会の秘儀によって組織の一体感が高められる。外部に対する秘密主義の反面、メンバーの間では払生活に至るまで一切の秘密を禁止するという一体感である。
仲間同士の結び付きが強ければ強いほど、秘密主義にならざるを得ない。曖昧さと秘密主義に加えて、「スカル・アンド・ボーンズ」の第三の柱を成すものとして、「成年式」の理念がある。大方の 「スカル・アンド・ポーンズ」入会予定者は、まず「プレップ・スクール」に入る。「スカル・アンド・ボーンズ」を大学とすれば、その予備校にあたる制度である。ただしその入会資格は、アメリカの中でも由緒正しい名門の子弟にのみ与えられる。
●アメリカの戦士階級たち
この「プレップ・スクール」においては、知的啓蒙教育もさることながら、団体運動競技科目を重視した教育が行われる。フットボールや野球のチームのキャプテンとなったり、レガッタ・チームのコックスを務めたりする学生が皆の憧れの的となる。グループのリーダーとしてゲームのルールに則った行動を取ることこそ、「スカル・アンド・ボーンズ」のメンバーとして不可欠な資質なのである。アメリカでの一般的な言い方をすれば「社会戦士になるための訓練」を受けるわけだ。
この戦士としての能力如何が、「スカル・アンド・ボーンズ」への入会資格の決め手となる。上流社会でも指導的な地位を占める家系の出身である以上は、いささかも感情に押し流されることなく、一国の国民を戦争へと動員し得るだけの能力を備えていなければならない。アメリカ帝国の再現を期することこそが自分に与えられた歴史的な使命であると信じ、その使命達成のために全身全霊を傾倒して止まない資質こそ「スカル・アンド・ボーンズ」が求めるものである。その意味で「スカル・アンド・ボーンズ」はもはやニューイングランド地方の名家を中心とした秘密結社の枠を超え、かつての日本の武士階級にも似た一つの階級を形成している。この戦士階級こそ、力を背景としてアメリカの世界戦略を生み出す原動力となっている。
その戦略の根幹を成すのは、軍事力なき政治力はあり得ないという理念である。もちろん思想も重要だが、歴史を変えるためには軍事力の行使が不可欠だとする考えである。帝国の発展のためには軍事力の行使が不可欠だとするこの考えは、かつてのローマ帝国の衰退期を彷彿とさせるものがある。
当時ローマ帝国内部では崩壊が進行しているにもかかわらず、遠く離れた国境地帯では依然として外人の雇兵部隊が侵略を続行していた。辺境で反乱があれば、中央政府は鏡庄の軍隊を差し向けねばならなかった。特に、南部の辺境地帯では、このような内乱が絶え間なく起こっていた。
一方、現代アメリカの戦士階級であるが、武力の行傾を通して自らの運命を切り開いていこうとする点では、日本の武士階級と似ているようにも見えるが、日本の武士道に匹敵するような道徳的な裏打ちはない。アメリカの戦士は、あくまでゲームのルールに従うと見せかけて、実はスコアをごまかすのである。それどころか、戦術の曖昧さと秘密主義をベースに考えるならば、ゲームに勝つためには、敵のみならず味方までもだますのが被らのルールだと言える。レーガン、ブッシュ両政権時代にわたって、アメリカが友好国たる日本を折にふれ欺いたのもこのルールのせいである。
●人種的優越性
エール大学卒業生の間にこのような独特なゲームのルールが浸透し始めたのが十九世紀末頃であり、第一次世界大戦前にはその浸透が加速され、第二次世界大戦期に至って蔓延した。この独特なルールの適用が特に顕著だったのは、低開発国や植民地に対してであったが、これはイギリス型帝国主義の模倣に外ならない。
具体的適用例第二号として、一八九八年の対スペイン戦争がある。時の大統領ウイリアム・マッキンレーは、当初は反対していたが、ついには周囲の圧力に屈して出兵した。何やら今回の湾岸戦争のお手本のようなケースである。
その後もアメリカの戦士階級は、太平洋地域や南半球に住む黒色、褐色、黄色の肌をした人々に村し、情け容赦なくこのルールを適用し、自らの優位性を誇示した。西欧の文明を繁栄させるという自らの使命は、他民族の使命に勝るものであるという一種のロマン主義である。この手のロマン主義においては、神の掟は無視され、その代わりに自らをオリンピアの神々に見立て、自らの意志をもって神の摂理とする。かつてのイギリスが他国を植民地化するのは、単に経済的なメリットのためだけではなく、自分たちに劣る人種を文明開化させることが神の摂理だと考えたのと同様の考え方である。現代アメリカの戦士たちは、その毛並み、頭脳そして容姿の良さのゆえに一般のアメリカ国民に勝る優秀な階級であり、ましてやデカダンスに陥っているイギリス人などよりも上位にあると信じている。
というわけで、近年に至るまで「スカル・アンド・ボーンズ」は黒人、ユダヤ人などの少数民族の加入を許さなかった。申し訳程度の加入が許されるようになったのは、ここ三十年来のことである。
「雑種」と呼ばれる少数民族出身のメンバーは、現在でも組織の中核となることはできない。中核を占めるエリートは現在でもWASP、すなわちアングロ・サクソン系白人でしかもプロテスタントでなければならない。ローゼンバウムによれば、最近はエール大学内の同性愛者グループの中からも「スカル・アンド・ボーンズ」のメンバーに採用されたものがあるとのことだが、組織の体制は不変である。
●「スカル・アンド・ボーンズ」対ユダヤ
アメリカの世界政策と「スカル・アンド・ポーンズ」のつながりをご理解いただいたところで、十九世紀後半から二十世紀初頭にかけてのアメリカの政策決定に深く関わり、ひいては二十一世紀の戦略形式にも影響を及ぼしている主要人物をなぞってみよう。
まずヘンリー・ルイス・スチムソンだが、この人物はエール大学在学中の一八八八年に結社に入り、その後セオドア・ルーズベルト、ウイリアム・ハワード・タフト（スカル・アンド・ボーンズ・メンバー）、ウッドロー・ウイルソン、カルビン・クーリッジ、ハーパート・フーバー、フランクリン・D・ルーズベルト、およびハリー・トルーマン、七人のアメリカ大統領に仕えた。その上ブッシュ大統領に対しても、深い影響力を与えている。スチムソンはルーズベルト、トルーマン両大統領の下で陸軍長官を務め、原爆開発の指揮監督をし、広島、長崎への原爆投下を主張した。ジョゼフ・グルー駐日大使の意向に沿って、京都への原爆を取り止めたのもスチムソンであり、また一九二九年から一九三三年にかけてのフーバー政権での国務長官当時のロンドン軍縮会議において、日本帝国海軍の規模と戦力を厳しく削減したアメリカ側代表団団長を務めた。さらに日本に真珠湾攻撃を仕掛けさせ、太平洋戦争の戦略の構図を描いたのもスチムソンとそのニューイングランド・エリートたちであった。
スチムソンの伝記を書いたイギリス人、ゴッドフリー・ホジソンによると、スチムソンにとって「スカル・アンド・ボーンズ」への入会は彼の「生涯最も重要な教育上の経験」であった。その生い立ちにおいてロックフエラーやロスチャイルドなどに劣るスチムソンとしては、「スカル・アンド・ボーンズ」への入会こそ、自らの「野望を実現するための土台であり、生まれつき闘争心の強いスチムソンとしては、野望のない人生など眼中になかった」と述べている。
妻のメーベル・ホワイトも「スカル・アンド・ボーンズ」に関係ある家の出であり、上流の戦士の倫理（武士道）に生まれつき馴染んでいた。自らも金融界の有力な家庭出身であるネルソン・オルドリッチの書いた「オールド・マネー」によると、上流階級は三つの試練を経て、上流の名に恥じない人物になれるとされていた。すなわち第一に、寄宿舎生活（前述のプレップ・スクール生活）の試練、第二に自然の中での試練（例えばアフリカのジャングルや、アフリカ西部での狩猟など）、そして第三に戦闘の試練である。スチムソンはこのいずれをも耐えぬいた。
仕事の上で理想とした人物は、セオドア・ルーズベルト大統領であった。ルーズベルト大統領は一九〇〇年に次のような手紙を書いている。「アメリカ国民は腰抜けでも、意気地なしでもない。大国にふさわしい、偉業を達成しようと常に考えている。アメリカが太平洋の超大国になることを私は望んでいる。」
アメリカの運命は太平洋にあるというルーズベルト大統領の持論が、以後のアメリカの世界政策の基本思想として取り入れられ、第一次世界大戦以降のスチムソンにその活躍の舞台を提供することになる。
●スチムソンとそのグループ
スチムソンは五十年ほど、公職に就いていた。いわゆる「戦士階級」の意識を浸透させることでの最大の貢献は、エール大学「閥」をつくり、陸軍省内で「スカル・アンド・ボーンズ」を結成したことである。このグループが第二次世界大戦前夜から戦後にかけての重要な戦略政策を事実上、練り上げたと言える。例えば軍事部門と民間部門の産業基盤にまたがる軍拡を行い、原爆の開発、製造を管理し、また第二次世界大戦直後に日系アメリカ人二世を強制収容し、日独両国の占領政策の立案にあたった。
このグループの主要メンバーとは、まず占領下ドイツの高等弁務官であり、陸軍副長官を務めたジョン・J・マックローが挙げられる。次にブラウン・プラザーズ・ハリマンの投資銀行を代表して軍需産業を組織化し、後には陸軍副長官も務めたロバート・A・ラペットがある。その他トルーマン政権の下で国務長官を務めたのはディーン・エイクソンであり、その当時の国防長官はラペット、そしてマーシャル・プランの立案者であるジョージ・マーシャル統合参謀本部議長もいる。
このグループは「スチムソン・マーシャル・エイクソン」政策軍団と呼ばれた。その後、ロパート・ラペットの引きでマクジョージ・バンディ、ウイリアム・バンディおよびアベレル・ハリマンなどの新政策軍団も登場してきた。プッシュ大統領の父、プレスコット・ブッシュ上院議員がこのグループのアメリカ議会でのスポークスマンであったことも忘れてはならない。朝鮮戦争の末期にダグラス・マッカーサー国連軍最高司令長官の任を解いたのも、このグループの差し金である。この解任劇の陰の立役者は、当時の大統領特別補佐官のアベレル・ハリマンであった。
最も注目すべきことは「スカル・アンド・ボーンズ」のこうしたメンバーとスチムソンの一派が、プリンストン大出身の政府要人や軍高官らと手を結んで戦略事務局（OSS）を創設し、ついには一九四六年の中央情報局（CIA）設立にあたっての主役を務めたことである。初代CIA副長官がエール大卒のキングマン・ダグラスであったのもむべなるかなである。
●CIAのエリートたち
「スプーク」という言葉は秘密結社貝を意味するエール大学の隠語であるが、CIAでは同じ言葉が「スパイ」の意味になる。こうした用語の面でも「スカル・アンド・ボーンズ」がCIAに与えた影響力の強さが偲ばれる。それもそのはず、CIAのトップの椅子は、創設以来、エール大学の卒業生と「スカル・アンド・ポーンズ」のメンバーによって独占されているのだ。
ものの本によると、CIA内に「髑髏クラブ」なるものがあり、CIAの官僚組織を無視して、諜報部員の昇進を決定したり、政策を実行しているということである。一九七六年に「髑髏クラブ」の一員であるジョージ・ブッシュがCIA長官に就任すると、長官が思いのままに操れる局内システムができ上がった。内部に政治的なサークルができ、やがてブッシュ長官が一九八〇年にカーター大統領打倒を旗印に大統領選に初めて出馬した当時の選挙参謀は、すべてCIA出身の高官で固めたものである。「スカル・アンド・ボーンズ」とCIAの接合体の周辺に、ウォール街の主要弁護士事務所、銀行、財団、シンクタンク、および大手石油会社が群がってその影響力は倍増した。一九五〇年代初頭、ブッシュ大統領のためにゼパタ石油会社をつくってやったのも、ロバート・ガウという「スカル・アンド・ボーンズ」のメンバーだ。
資本金はガウの叔父のジョージ・ハーバート・ウォーカーやブラウン・プラザーズ・ハリマン、そしてラザード・フェレスが出した。ブッシュがゼパタ石油の社長に落着く前は、現在アメリカで有数の石油掘削機メーカー、ドレッサー・インダストリーズの所有者で「スカル・アンド・ポーンズ」のメンバーでもあるニール・マロンの下で働いていた。
マロンは一九一七年、当時ジョージ・ブッシュの父親のプレスコット・ブッシュと同期の「スカル・アンド・ボーンズ」のメンバーであった。
ブッシュ大統領が「スカル・アンド・ボーンズ」に入会したのは、太平洋戦争も終わり海軍の航空隊を除隊した一九四八年のことであった。大統領の抱くアメリカの太平洋運命共同体観の形成に大きなインパクトを与えたのは、スチムソンがブッシュの母校であるアンドーバー高校で行った一九四〇年の愛国心高揚演説である。まだ湾岸戦争開戦直前の一九九〇年末には、プッシュ大統領はホジソンの書いたスチムソン大佐の伝記を繰り返し読んでいたという。
●ロードのネットワーク
法曹界、金融界、そしてCIAとのコネは、ウインストン・ロード（一九五九年「スカル・アンド・ボーンズ」に加入）の経緯と家系を見てもよくわかる。ロードはキッシンジャー国務長官の下で働いたことがあり、彼の祖先はコネチカット州やハートフォードの町を築いた元祖のファミリーの一つである。またウォール街で最も有力な法律事務所、ロード・デイ・アンド・ロードをつくったが、この法律事務所の主要クライアントにニューヨーク・タイムズがある。
ウインストン・ロードの直系であるトマス・ロードはハートフォード市の生みの親である。「スカル・アンド・ポーンズ」の最初のメンバーのジョージ・ディフォレスト・ロードは、一八五四年エール大学卒業で、ラッセル財団設立の主役でもある。ロード家はまた「スカル・アンド・ポーンズ」内部での長老組織をつくる際の中心的な役割を演じた。この長老組織というのは、メンバーの長老政治家たちの集合体の意で、現にニューヨーク州の北部にあるディアー島に、その地名の通りディアー・アイランド・アソシエーションという名で正式に登記された法人である。
国務省と国家安全保障会議で要職を務めた後、ウインストン・ロードは一九八三年にCFRの会長に就任した。その結果、アメリカの対アジア、なかんずく対中国政策は日本に絶大な影響力を持つようになった。ウインストンは当時、実質上の中国大使であったジョージ・ブッシュの下でCIAの在中国支局長を務め、その特技を遺憾なく発揮することができた。チャイナ・カードの政策の立案に向けて、ブッシュ大統領とキッシンジャーが手を握る仲立ちをしたのもウインストン・ロードである。現中国大使のジエイムズ・リリーは、当時CIA台湾支局長であったが、この男もまた「スカル・アンド・ボーンズ」のメンバーである。
●ベトナムから「湾岸」へ
結社ネットワークのその他のメンバーとしては、スタンダード石油トラスト・コーポレーション、シェル石油・オブ・アメリカ、クレオール石油や、ペンズオイルなどがある。銀行関係のメンバーとしては、モルガン・ギャランティー・トラスト・コーポレーション、モルガン・スタンレー投資銀行（創設者のスタンレー自身もメンバー）、ブラウン・プラザーズ・ハリマン、ディーン・ウィッターおよびディロン・リード。法律関係ではロード・デイ・ロード、シンプソン・サッチャー・パートレット、デイビス・ポーク・ウォードウェル、デビボアズ、プリンプトン、ライオンズ・アンド・ゲイツ、クラパス・スウェイン・アンド・モア、コピングトン・アンド・バーリング・アンド・ドューイー・バレンタインなどである。
長期戦略策定の母体となる私的財団としてはフォード財団、ラッセル・セージ、ピーボディ、スレーター、およびカーネギー財団がある。またCIAがアジア政策について諮問したときにこれらの財団の意見調整役を務める機関として、アジア財団がある。
さらに政治ブローカーとして暗躍したのがハリマン家とバンディ家であり、この両家はトルーマン、ケネディ、ジョンソン、およびカーターの各政権下での有力な黒子としてその影響力を発揮した。
ハリマン・バンディ閥の中かち、ケネディ政権のベトナム戦争の政策が生まれた。南北ベトナムの村立の原因は共産主義ではなくナショナリズムにあったにもかかわらず、「共産主義による世界制覇を食い止めるため」という誤った使命感を抱いて戦争に介入した。
振返ってみると、ベトナム戦争こそ「戦士階級」の犯した最初の誤ちであることは明白である。この失敗に付け込んで、親イスラエル・ロビーとその一味が、アメリカ国内での政治力を蓄えていったのだ。外交政策立案グループの足の乱れと、「スカル・アンド・ボーンズ」の管理能力の低下をきっかけに、キッシンジャーのような人間が「バランス・オプ・パワー」（カの均衡）なる政治哲学を引っ提げて乗り出し、その実力を伸ばしていったのである。だからこそ大統領に就任したジョージ・ブッシュの指揮の下にクウェートを侵略したフセインを叩くことにより、由緒正しい「戦士階級」に属するエリートは積年の恨みをここで果たさんと、意気込んだわけだ。
湾岸戦争では「ベトナムの二の舞はしない」という大合唱が起こった。「戦士階級」と軍の首脳部は湾岸戦争を利用して、政策の実権を奪回しようと目論んだ。スチムソン時代の夢をもう一度というのが、ブッシュ大統領や側近の開戦決定の動櫻だったはずだ。イラクという三等国相手とはいえ、勝利を収めたことで、大統領や結社メンバーはご満悦である。
●中東戦略の開始
短期的目標としての焦点は、サウジアラビアを中心とする湾岸諸国を一大強国に仕立て上げることにある。アメリカ軍を駐留させながら、まず最初にクウェートを復興させていくであろう。同時にアメリカ企業は、軍のエンジニアリング契約システムを利用してすでに復興作業に取りかかっており、国防総省、CIAは国務省とともにイラク、イラン、クウェートを標的とした長期的政治改革計画を実施するだろう。
その結果、フセイン大統領は今年中に、何らかの方法で権力の座から追われるであろう。
※これは大外れでした。
イスラム教スンニ派とシーア派の原理主義も標的とされ、フセインに代わるより穏健で「民主的」なクウェート型の政権がイラクでも出現するだろう。
※これも大外れでした。
トルコやエジプトやシリアの立場も強化される。シリアの場合、パレスチナ・イスラエル問題を抱えているので、かなり厄介ではあるが、多国籍軍に加わって戦ったことが戦後の発言権の強化につながると見てよい。ヨルダンの場合、フセイン大統領支持に走ったので、短期的には冷や飯を食わされるだろうが、いずれは新しい枠組みの中に組み込まれるであろう。
※これは概ね当たり
現状での注目の的はイスラエルである。プッシュ政権としても、イスラエルとの「駆引き」はアメリカの国内政治が絡んでくるだけに、一層厄介である。アメリカ国内には米村イスラエルの関係悪化に反村する親イスラエル・ロビーが活動しでいるとは言え、イスラエルは孤立するであろう。湾岸戦争当時のように、頼みの綱はイスラエルという状態に比較すると、大きな棟変わりである。こうした変化の結果、現在のアメリカの中東対応策は、バランス重視ということになるだろう。
踏み込んで言えば、これはシヤミル政権が政策変更しない限り見捨ててしまうぞ、と脅かしながらイスラエル国内世論を誘導する、という路線の第一歩である。最近発表されたシヤミル首相と側近の声明を見ると、ブッシュ大統領やベーカー国務長官の湾岸での出方には一応は反対しておこうという意図がうかがえる。
※結果として、イスラエルは渋々中東和平を受け入れざるを得なくなった。
以上が世界新秩序を目指す戦士たちの目論見であるが、実現は容易ではない。ある意味で湾岸戦争は偶然でもなければ、予期せぬ道でもなかった。それどころか予め組み立てられたシナリオ通りに戦争ができたというのは、第二次世界大戦後この湾岸戦争以外にはなかったと言えるほどだ。一九八八年以来、アメリカ軍は「砂漠の嵐」の司令官シユワルツコフ将軍指揮の下、イラクの対クウェートないしは対サウジアラビアへの侵略に備えていたのである。
この計画が現実味を帯びてきたのは、イラン・イラク戦争後のことであった。つまりアメリカは、イラクが対イラン戦争で資金や経済力を使い果たした末、国内政策の変更か、外国への侵攻という手段に訴えない限り戦争はできないと読んでいた。この読みは去年の陸軍大学校のレポートにも明らかである。
●石油支配の帝国主義
さらにアメリカは、イラクが選べる選択肢が限定されるという事態をとらえて、これは自らが冷戦中に果たすべきはずであった政治上の義務を適当に変更するチャンスだと考えた。
だからと言って、何も数多くの戦死者が出かねないような砂漠の戦争にまで至る必要性はなかったはずだ。アメリカの政策変更を余儀なくさせたのは、むしろ国内の財政と経済の崩壊であった。このような要素とブッシュ大統領の「新秩序の戦士」の立場を考え合わせると、目標達成の唯一の方法は戦争の下準備を整えておくことであった。
言い換えれば、大統領や結社のメンバーたちとしては、国内問題を国民の目から逸らせ冷戦のくびきをはずすために、「局地的な植民地戦争」が必要だったのである。
さらにソビエトとの冷戦に挟を分かつための条件は、一九八五年から一九九〇年にかけて整っていた。冷戦時代との決別はレーガン・ゴルバチョフ首脳会談でその端緒が付けられ、その後のブッシュ・ゴルバチョフ会談で弾みが付いた。ソ連が本気になって冷戦時代に決別しようとしているかどうかチェックするためには、ソ連南部の国境近くに出兵して、それに対するソ連の反応を見ればよい。そこでボルシェビキ革命以来最大の困難に直面しているソ連の弱みにつけ込んで、アメリカとイギリス、フランスなどの同盟国は湾岸戦争へと突入したのである。
見落としてならないのは、湾岸戦争が地球規模の変化をもたらしたにもかかわらず、経済の根本問題は何ら解決されていないことである。それどころか、軍事面抜きで考えれば未解決の経済問題が戦争によってさらに深く浮き彫りにされたと言える。ところが戦争によってアメリカは権力を手にしたものの、これをテコにして全世界的なレベルでの経済問題を解決しようという戦略も意図もさらさら持ち合わせてはいない。
したがって、当面の問、世界経済は相変わらず不安定であり、ブッシュ大統領は世界新秩序の名の下に帝国主義的責任を果たすべく、アメリカ軍を湾岸に留めおく一方で、中東問題の見直しといわゆる世界新秩序へ日本とドイツの組込みを図るだろう。日独に湾岸の戦費を負担させることで、プッシュ大統領と新秩序の戦士たちは、これら両国に金融・財政機構の変革を強制することができる。狙いは至極単純なのである。
※アラビア石油の契約延長破棄と金融ビックバンを見よ。
火を見るよりも明らかなのは、アメリカが自国やイギリスの銀行制度の崩壊に歯止めをかける目的で、日独に村し湾岸戦費の負担と金融制度救済資金の拠出を迫ってくることである。このような時間稼ぎの押し付けができるのも、アメリカが日独経済の急所である湾岸地域から出る石油資金の流れをコントロールする政治力を持っているからである。つまり狙いは日独を「脅かして」アメリカの帝国主義的政策に従わせることにある。手順は着々進行中である。
OPECがこの手順の先棒を担げるように取り仕切っているのが、サウジアラビアである。実質的にはサウジが、石油価格と生産割当てをOPECの名前で決めているのである。サウジの有力な王子の一人タライ・ビン・アブダル・アジズ王子が、アメリカ最大の商業銀行シティバンクの倒産救済のため、株の過半数を買い上げた。サウジの生産削除を要求しているOPEC諸国は無視されるどころか、将来は新株序の戦士たちに狙い撃ちされかねない勢いである。
※その倒産寸前だったシティバンクはどうなったのか？今や金融ビッグバンに乗じて日興證券をその傘下に組み込み破竹の勢いで日本の金融市場を制覇しつつある。
日本への影響も甚大である。これまでのアメリカは、日本に圧力をかけて市場を開放させてきた。最近二十年間のアメリカの経済金融政策の惨状の元凶は日本にありと、自らの失敗の責任を日本に転嫁していた。かくして緊張が高まったものの、不安定な日米間係にもある程度安全弁が働いて、決定的な決裂には至らなかった。例外はあるものの、大局的には日米双方がプラスとなる形でギブ・アンド・テイクを行うことができた。しかし現在は違う。アメリカは妥協を排除し、正面から日本を支配しようと狙っている。
日米関係の悪化を招いたキッシンジャーの一九七一年の米中国交回復による「中国ショック」や、アラブ諸国、特にイラクとの深い関わりを促進することになった一九七三年の 「オイル・ショック」とは違って、現在の湾岸政策はこれまでの「ショック政策」の意図を超えるスケールである。現在進行中のブッシュ政権と「スカル・アンド・ボーンズ」による「巧みな封じ込め」作戦を理解するためには、まずこの両者の関係を理解する必要がある。
●ユダヤ系勢力の伸長
ブナイ・ブリスにその源を発するADLのことを書いた『ユダヤの告白』（エノク出版）という本で、われわれはアメリカの政界や金融界を牛耳るロンドン／ニューヨーク開国際連携グループの内幕を暴露した。今回のこのレポートでも、一部のユダヤ系投資銀行が「スカル・アンド・ボーンズ」グループと取引きしていることを暴いた。しかしこれらのユダヤ系「取り巻き」銀行勢力も、ここ十年で弱体化してきている。
ウォール街のユダヤ系銀行の一派が勢力を伸ばしたのは、一九六七年の中東戦争とベトナムでのアメリカの政策が失敗した後のことであった。ロンドン・ニューヨークの金融」派とロックフエラーを初めとするハーバード閥の支持を取り付けたキッシンジャーが、エール大学やプリンストン大学oBのニューイングランドの一族の政治権力に代わって台頭してきた。その結果ロスチャイルド家を中心とする新興の親イスラエル勢力が、在来の政治権力に対抗する形でその地盤を強化した。出版社を経営するウイリアム・F・バックリーとつながっていた「スカル・アンド・ボーンズ」のグループも、バックリーと手を切ってキッシンジャーやその取り巻き連中と手を結ぶようになった。
このように公私を問わず政治関係諸機関に食い込んで全面的な協力体制が築かれたのは、一九七六年に大統領となったカーターの下でキッシンジャーが絶大な権力を掘ったからである。一九八〇年にレーガン大統領となり、かつての「銀行一味」が、先ほど述べた「新参の一派」に取って代わられた。
東部の体制派と結び付いていたモルガン・スタンレーなどの金融機関の政界や金融界に対する影響力は衰退し、代わってソロモン・プラザーズ、ドレクセル・バーナム・ランベール、ブラックストーン・グループそして、ゴールドマン・サックスなどの金融機関がスカデン・アープス法律事務所などと結託して権力を撮るに至った。ADL、アメリカ・ユダ
ヤ人委員会、AIPAC（アメリカ・イスラエル公共問題委員会）などの政治ロビイストたちが議会やマスコミ界を中心にその勢力を振るうようになった。
プッシュとその仲間は、第一期レーガン政権時代は待ちの姿勢を取っていたものの、レーガン大統領の第二期に至って、権力奪取へ向けての活動を開始した。一九八八年までには、ブッシュ大統領と「スカル・アンド・ポーンズ」の面々は、権力地盤を再び飼め始めた。「冷戦」の終焉により生じた空白に呼応して様々な戦略的な動きが見られたが、ブッシュ大統領と「スカル・アンド・ボーンズ」のコンビもまさにこの世界戦略の間隙を利用して権力の伸長を図ったのである。
ところが、国際派のユダヤ人たちは、ブッシュ大統領の中東政策のみならず、アメリカ国内政策についても口出しをするようになった。そこでブッシュ一味としては、舞台裏で密かにゲームのルールを変更して、イスラエルおよびそのシンパの出番を封じ込め、ひいてはアメリカ政治の主導権をその手中に収めんと企んでいる。
●痛烈なジャパン・パッシングヘ
したがってアメリカの対日政策も、このように流動的なアメリカの国内情勢を楷まえた上で分析する必要がある。
親イスラエル派が主軸を占めた時代とは異なり、日本に対しては少なくとも表面的には平等なパートナーであるかのように振舞っている。もちろん必要に応じて日本に圧力はかけるが、その時は内容が外に漏れぬよう秘密協議とし、日本政府が面子を失わぬよう配慮する。前駐日大使のマイケル・マンスフィールドは、こうした隠密協議の専門家としてうってつけであった。日本政府は随分譲歩させられたのだが、一応面子だけは保つことができた。
ところがマイケル・アマコスト駐日大使の行動に見られるブッシュ政権の村日政策は、明らかに内政干渉であることを承知の上で、米軍に対する湾岸戦争の「戦費」負担を要求している。このような政策転換のきっかけとなったのは、竹下政権がアメリカ絡みの「諜報活動」で崩壊したかのリクルート事件である。この事件の主な標的は、一九七三年以後の中東石油政策の立役者、中曽根元首相であった。
この政策転換が意味するものは、ブッシュ政権とユダヤ人ロビィストの合同軍による日本叩きであり、議会や親イスラエル派の政治ロビーや金融ロビーを、日本叩きの手先として利用するというやり方である。ところが一方では、プッシュ一派はどうも「ユダヤ・ロビーや親イスラエル派の連中」に対し時折こわもてに出ることもある。こうした硬軟両用作戦の目指すものは日本の独立性の否定にある。日本に村しては自分の政策を押し付けておきながら、表面だけは日本はアメリカの友人だなどと言って頭を撫でてやるという硬軟両用作戦である。
このように日本は子分扱いされた上、金融・経済力をアメリカの帝国主義野望達成のための「資金源」として利用される。繰り返して述べるが、アメリカは決して日本が独自の村中国政策や南北朝鮮統一、第三世界開発計画または対ソビエトに政策を持つことを許さないだろう。
●日本政治が問われている
プッシュ大統領と「スカル・アンド・ボーンズ」の一味が、日本に村し政治的かつ戦略的な「ムチ」として使用するのが、石油といわゆるオイル・マネーの威力である。サウジアラビアのオイル・ダラーが還流し湾岸諸国がアメリカの金融力強化に協力してくれる中で、ブッシュ政権は日本の政策を意のままに支配することができると考えている。
現に、金丸副総理が中国、韓国および東南アジアに村して打出した日本独自の路線に対して、米国務省や実質上CIAのエージェントであるアメリカの駐中国大使や駐韓大使が横やりを入れた時も、日本政府は何の抵抗もしなかった。ブッシュ大統領が任命したアメリカの駐中国大使、ジェームズ・リリーはCIAのエージェントであると同時に、「スカル・アンド・ボーンズ」の対アジア政策のネットワークの一員であることを明記すべきである。このリリー大使と共に、北東アジアでのいわゆる世界新秩序形成のための尖兵となっているのがCIA上がりの現駐韓大便ドナルド・グレッグであることも忘れてはならない。
日本は戦略上、複雑なジレンマを抱えている。海部首相が九十億ドルの湾岸戦争経費を提示したことからも、「巧妙な封じ込め」政策が効を奏していることがわかる。コメ輸入などを巡り、日本政府に村する報復措置が取られ始めた。冷戦は終焉を迎えたものの、北東アジアにはやはり米軍の駐留が必要だから、今すぐにアメリカと手を切るわけにはいかないと考えている日本人もいる。日本が経済面で戦略的地位の向上を図ったとしても、湾岸貢献に措み切った今となっては、すでに手遅れである。中国を見ると、経済的には極めて不安定だ。日本とても北方四島を巡り、ソビエト関係がややギクシヤクしたものになっている。日本がこの世界新秩序の中で、いかに処すべきか進路の選択を迫られている。どの道を選ぶかはあくまで日本の音任である。アメリカが極東に軍隊を配備しているのは、ソビエトの脅成に備えるためではなく、環太平洋地域におけるアメリカの歴史的な影響力を維持したいからである。日本にとっては危険とチャンスが裏合わせの状況にある。
●まとめ
それでは、今まで述べてきたことをまとめてみよう。
一、アメリカが起こした湾岸戦争が、世界の政治地図を塗り替えた。湾岸に対する自らの影響力強化の結果として、アメリカは同盟国をも「建設的な混乱状態」に巻き込むことに成功した。
二、プッシュ政権の政策決定メカニズムを把握するためには、プッシュもそのメンバーになっている「スカル・アンド・ボーンズ」なる秘密結社を理解せねばならない。アメリカの政策決定にあたるのは、自ら「戦士階級」たることを誇りとする一握りのエリート族だが、彼等をエリートに仕立て上げるのが、この秘密結社なのだ。
三、七人もの大統領の下で働いたヘンリー・L・スチムソンなる男の思想が、第二次世界大戦後のアメリカの世界政策に与えたインパクトを探ってみた。「スチムソン幼稚園」のあだ名を冠されたグループが、後のCIAに発展し、冷戦をつくり出す過程も分析した。
四、「スカル・アンド・ボーンズ」は大学、財団法人、銀行、石油会社などをその傘下に擁するのみならず、国務省、国防省、CIAなどの政府機関にも幅広く人材を送り込んでおり、さらに同じ結社のメンバーであるブッシュをホワイト・ハウスに迎えて、今や世界を席捲せんばかりの勢いである。
五、ソビエト帝国の崩壊によって「世界新秩序」がもたらされた。いわゆる冷戦後の世界管理へ向けてゴルバチョフとの取引が行われたが、これが湾岸戦争への道を付けた。
六、日本とドイツは、傾きかけたアメリカの金融産業の救済資金を拠出する下級パートナーとして位置づけられている。また「戦士階級」が「湾岸カジノ」で打つ博打の賭金提供者に見立てられている。
七、目下、アメリカ政界のトップでは、新世代の親イスラエル主義者と「スカル・アンド・ポーンズ」グループの間での主導権争いが起こっている。ただし一部のユダヤ・ロビイストは、ブッシュ側に組して日本叩きに参加している。これが日本のジレンマである。
世界は、政治戦略的に見て危険な状能にある。アメリカ合衆国は世界で唯一の新帝国であるかのごとく振舞ってはいるものの、国内財政や経済の破綻から遠からず没落する運命にある。世界最強の軍事大国ではあるが、麻薬、セックス、ロック音楽などの蔓延で、国民の道徳観は地に落ちている点など、衰退期のローマ帝国を彷彿とさせるものがある。しかし、アメリカが心機一転して、日本やドイツとの正しい友好関係を志すならば、それは全世界の繁栄につながるだろう。そのときこそ、真の意味での世界新秩序がもたらされるのだ。
【著者紹介】
ポール・ゴールドスタイン Paul Goldstein
正統派ユダヤ教徒。一九四九年生まれ。インディアナ州立大学卒。十五年間におよぶADLの組織犯罪について研究調査。一九八二年から欧州、アジアにてジャーナリストとして活躍。一九八三年以降三年間在日。主な著書「ユダヤの告白」（エノク出版）。
ジェフリー・スタインパーク Jeffrey Steinberg
改革派ユダヤ教徒。一九四七年生まれ。モントクレア州立カレッジ卒。諜報活動、国際麻薬犯罪、中東戦争などについて執筆と講演活動。主な著書「ユダヤの告白」 （エノク出版）「Dope,lnc.」他。
【訳者紹介】
宇野正美
リバティ情報研究所所長。中東問題研究センター所長。主な著書「ヒトラーの逆襲」（文蛮春秋）「ユダヤが解ると世界が見えてくる」（徳間書店）他多数。訳書に「ユダヤ人とは誰か」（三交社）他。
ジョージ・ブッシュの背景 ― スカル・アンド・ポーンズ
発行日一九九一年四月一九日
著者 ポール・ゴールドスタイン
ジエフリー・スタインバーグ
監訳者 宇野正美
発行 株式会社エノク出版
http://www.m-ken-net.com/msougoukenkiyusiyo1/msouken.html
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。