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成果主義賃金の導入や人員削減が進む中、ソフトウエアやハードウエアの開発、設計など技術立国日本を支える技術系社員の45%が、3年前に比べて仕事へのモチベーション(やる気)が下がったと考えていることが13日、リクルートがネット上で運営している「Tech総研」の調査で分かった。
調査は昨年12月、全国のメーカーなどに勤務する正社員のエンジニアを対象に実施し、約3100人から回答を得た。
仕事へのやる気は「かなり下がった」が13%、「多少下がった」が32%で、両方で半数近くに上った。一方「かなり上がった」「多少上がった」は合わせて29%にとどまった。
低下の理由(複数回答)は、職場の人間関係の悪化を挙げた社員が69%で最も多く「事業戦略の閉塞(へいそく)感が増した」(65%)、「評価・待遇に不満」(64%)が続いた。
[4月13日16時55分更新]
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20040413-00000126-kyodo-soci