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オイル・ショック再び？甦る恐怖の日々!!
昭和48年（1973年）秋、アラブ石油輸出国機構と石油輸出国機構が突如として米蘭への製油輸出禁止と原油生産削減、そして原油価格の４倍化を断行した。これに伴い「エネルギー危機」が叫ばれ、日本中が大パニックに陥った。あれから31年。この大パニックが再び演出される可能性が見えはじめてきた。
演出された石油危機
昭和48年のパニックを覚えている方も多いだろう。中東からの原油に頼りきっていたわが国は大混乱に陥った。
もともとは昭和48年に始まった第四次中東戦争を契機として、同年10月、アラブ石油輸出国機構（ＯＡＰＥＣ）と石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）が、米国、オランダへの禁輸と価格４倍化を強行したもの。わが国政府は11月に入り、一般企業への石油及び電力の供給を20％削減するという政策をとり、「節約は美徳である」と大宣伝をかけた。
この頃、「石油は30年で枯渇する」といった説がローマ・クラブから発信され、わが国でも有識者、評論家といわれる人々がＴＶで石油枯渇を解説（怪説？）し、エネルギー危機が本気で信じられたものだった。……ちなみにローマ・クラブとは1968年（昭和43年）に生まれたスイスの民間法人組織で、科学者、経済学者、経営者等からなり、地球や人類の未来についての新しい提案をする機関。「宇宙船地球号」「かけがえのない地球」といった標語を送りだした団体として知られる。実体は国際ユダヤ資本の走狗とみなされている。
昭和48年秋に起きた原油価格高騰、石油枯渇説流布のなか、一部の企業等は原材料の買い占めに走り、また売り惜しみ、便乗値上げなども行われた。これを大チャンスと捉え意図的に物不足を喧伝する者たちも現れた。原油とは遠い関係にあるトイレット・ペーパーまでもが不足し、買い占められ、洗剤、砂糖等々の生活必需品をはじめとしたあらゆる物価が値上がりし、いわゆる「狂乱物価」の時代が到来した。
しかし、後にわかったことだが、石油30年枯渇説はローマ・クラブが作り上げた創作物語に過ぎず、したり顔でこれを解説していた学者評論家諸氏はその厚顔ぶりを恥じることなくＴＶに出続けていた。
石油枯渇説が作り話であったと同様、この時じつは、世界の石油供給量にはほとんど変化がなかったのだ。メジャー（国際石油資本）はＯＰＥＣ等が禁輸に踏み切る前に別ルートで原油を確保し、それを世界各国に高価格で供給して莫大な利益を獲得していた。この事件の２年前に起きた「ドル＝金の交換廃止措置」（ニクソン・ショック）に続いて、世界（とくに日本）は、信じられないほどの巨額を巻き上げられたのである。
そして、このオイル・ショックを契機として、廉価な石油資源を背景にしていた世界の高度経済成長にストップがかけられた。オイル・ショックの結果、発展途上国が先進国に追いつく可能性はほぼゼロになってしまった。
サウジに危険信号
イラク戦争（米英等によるイラク侵略戦争）開始前の時点で、わが国の石油は90％近くを中東に依存しており、そのなかでもサウジアラビアが最も多かった。わが国が輸入する石油全体の約４分の１はサウジの石油だったのだ。イラク戦後の数字はまだ明らかにされていないが、サウジ依存率はさらに高まっている可能性が高い。
そのサウジが今、危険な兆候を見せて入る。
サウジの人々は元来、汚れる仕事や肉体労働を嫌う。そのためこの国では、周辺の外国人労働者がそうした仕事に従事しており、出稼ぎ外国人労働者を差配している外国企業がある。差配業務を行う企業（手配師）はサウジ国内に事務所を置いていたが、昨年末以来、一斉に事務所を隣国のカタールやドバイに移してしまった。
そして今年（平成16年）２月１日、突如として米政府は、在米サウジ外交官70名に対して「国外退去要請」を行っている。これは退去命令ではなく、「２月中に米国から出ていっていただきたい」とのお願いである。
この状況は、かつて1979年（昭和54年）２月にイラン革命が起きた時に似ている。
イランという国は古代にはペルシャ王国として栄え、飛鳥・平安の時代からわが国とは繋がりの深い国だった。その後イランの地にはさまざまな王国の興亡史があり、やがてシーア派イスラム教国家となる。しかしオスマン・トルコの侵出、その後は英国、ロシアの草刈り場となっていった。第一次大戦後の1925年にコサック旅団のレザー・ハン（レザー・シャー）が国王となって新たな王朝国家を築いたが、第二次大戦中にはまたまた英国、ソ連がイランに侵入し国王は亡命せざるを得ない状況に追い込まれた。その後、イランの石油を巡って英国が紛争を仕掛けるなか、軍部によるクーデターが成功し、レザー・シャーの２代目パーレビ国王が復帰、イラン王国が再度復権した。パーレビ国王は米国の石油資本を中心とする国際石油財団（コンソーシアム）と手を結び、「白色革命」と呼ばれる西欧化政策をとり、イラン経済の高度成長に寄与。1971年（昭和46年）には「建国2500年祭」をやって世界中にイランの国威を示したものだった。
しかし、米国資本と結託して莫大な石油利潤を得るいっぽうで白色革命で米欧化していくイランにあって、厳格な規律を重んじるイスラム教シーア派が蜂起し、パーレビ国王を追い出してしまった。国王出国の直後に亡命先のイラクから帰国したシーア派の指導者ホメイニが国民投票により最高指導者となり、現在のイラン・イスラム共和国が誕生した。イラン革命（イランでは「イスラム革命」と呼ぶ）直前には、イランから米欧資本が続々と逃げだし、最後には国王までもが逃げだしたのだった。
似たような状況が今、サウジアラビアに起きているのだ。
サウジ王家の歴史
アラビアには古くからイスラム教が文化を残し、古代にはエジプトの支配下にあった土地である。オスマン・トルコに支配されていた時代を経て、トルコ崩壊後は群雄割拠の様相を呈していたが、これをまとめたのが一部族の長であるサウド家だった。サウド家は1927年（昭和２年）に英国と結び、独立国家を誕生させ、1932年（昭和７年）には国名を「サウジアラビア（サウド家のアラビア）」と改名した。
サウジアラビアは国土の98％が砂漠であり、耕地面積は僅か１％程度。国内総生産（ＧＤＰ）に占める農業の割合も１％以下でしかない。かつてはメッカ巡礼者が落とすカネに依存するしかなかったが、1938年（昭和13年）に石油が発掘され、大戦後は石油に依存する国家となっていった。現在、ＯＰＥＣ（石油輸出国機構）の割当量は世界第一位。石油関連の収入はサウジ全体の90％を越える。
石油採掘は第二次大戦後、米国資本のアラムコによって本格的なものになっていった。だが1953年（昭和28年）に初代王が死去し、これを継いだ二代目サウド国王は放蕩放漫で忽ち国家危機が訪れた。この危機を救ったのが弟のファイサルである。ファイサルは国民の要望を受けて三代目国王に就くや、国家法の整備、司法機関の整備などを行い、サウジを近代国家へと変身させた。ところが1975年（昭和50年）３月、甥のムサイド王子に暗殺されてしまう。
ファイサル国王の暗殺の背景は非常に複雑だが、ここでは当時の世界で何が起きていたかを記すことでその説明に代えよう。
昭和48年（1973年）11月、わが国ではオイル・ショックが国民生活に多大な影響を与えていた。中東の石油だけに頼っていては拙い――こう考えた時の首相・田中角栄は国際石油資本以外からのエネルギー導入を画策していた。その角栄が、金権腐敗を問われて退陣したのが昭和49年（1974年）12月のことだった。
同じ頃（1974年＝昭和49年８月）、お隣の韓国では朴正・大統領暗殺（未遂）事件が起きている。北朝鮮の指令を受けたとされる文世光が大統領を狙撃した事件だ。そして米国では1974年８月、ウォーターゲート事件が発覚してニクソン大統領が辞任に追い込まれていた。
ニクソン失脚、田中角栄失脚、朴正・暗殺未遂、ファイサル暗殺――これらはすべて連関しその背後にはユダヤ国際金融資本家が暗躍している、というユダヤ陰謀史観が囁かれた時代だったのである。
ファイサル暗殺の後、四代目ハリドが王位を継承し、その死後には五代目として現在のファハドが国王の座に就いている。サウジ王家は誕生当初から米国との関係が深く、王家自身も「親米欧」を公言している。1990年の湾岸戦争時には米英を中心とする多国籍軍の駐留を許し、またその後も対イラク戦に備えて米軍の駐留を認め、イスラム諸国から反感をかったこともあった。現在では在サウジ米軍は撤退している。
サウジ王家と米国との関係は親密なのだが、シーア派中心の大衆の間では反米感情が強い。1995年（平成７年）、1996年（平成８年）には対米軍爆弾テロも起きており、また「９・１１」テロの実行犯をはじめアルカイーダに繋がる人脈が多い国との風評もある。
10月の驚愕
サウジ王家と米国との繋がりは深いが、現在最も関係が深いのは、何といってもブッシュ大統領である。ブッシュ一派――ベーカー（元国務長官）、カーライル（ファンド）などの最大のパートナーこそサウジ王家なのだ。
もし仮に、本紙が推測するような「サウジ王家転覆」といった事態が起きた場合、ブッシュ一派の痛手はたいへんなものになる。１月末にベーカーが特使として湾岸諸国、サウジを歴訪した背景にはこうした事情があったのだ。サウジ王家が崩壊すれば、ブッシュは間違いなくネオコンに跪くしか生き残る道がなくなる。ネオコン（ネオコンサーバティブ＝新保守派）とは、シオニスト右派と提携する新興ユダヤ勢力と考えて良い。
そのネオコンを代表する形でジョージ・ソロスが奇妙な発言をしている。「オクトーバー・サプライズ（10月の驚愕）」。米大統領選（11月）直前にサウジ崩壊、オイル・ショックがやってくるのだろうか。
サウジ王家が崩壊した場合、ブッシュが困るだけでは済まない。サウジの国内情勢は劇的に変化するだろう。かつてサウド家が国家を纏める前には、この国は群雄割拠の戦国時代だった。圧倒的支配力を保ち続けてきた王家が滅べば、混乱混迷は避けられない。しかもこの地の大衆はイスラム教シーア派が主力で、反米思想が強い。
アフガンの混乱、そしてイラクの泥沼化に加えてサウジが戦国乱世になったら……。中東全域は間違いなく大混乱。石油価格暴騰などといったものでは済まない。
すでに米国は、自身のエネルギー源としては中東の石油依存率０％という状態にある。石油は自国及びロシアから得ているのだ。中東の石油事情が悪化して困るのは、わが日本をはじめ台湾、韓国、そして支那北京政府である。
そして、中東全域が大混乱をはじめた時には、ほぼ同時に東アジアに激震が走るはずだ。その震源地は恐らくは朝鮮半島――。
半島の情勢にさらなる変化はないのか？ 近日中に韓国、北朝鮮の衝撃情報を発表の予定。ご期待ください。
http://www.gyouseinews.com/foreign_prospect/mar2004/001.html
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。