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外国人ジャーナリストの筆になる「NYテロはなかった。ファイナルアンサー」を参考までに以下に転載します。
（転載開始）
昨日（2003/10/22）の毎日新聞でもフランスでベストセラーになったNYテロの暴露本が、ドイツに飛び火、陰謀論として当局は火消しに必死という旨の記事が掲載されていました。現時点で1番強烈な「NYテロはなかった。ファイナルアンサー」を以下に貼り付けておきます。
"If you tell a lie big enough and keep repeating it people will eventually come
to believe it." ─Joseph M. Goebbels
2001年9月11日にニューヨークとワシントンで相次いで起きた「米中枢同時テロ」なるものは、言われているような「自爆テロ」などではなかった。実際は、アメリカとイスラエルの諜報機関、CIAとモサドによって遂行された筋書きのある「自作自演の軍事テロ作戦」であった。いわゆる「テロ首謀者」のアル・カイダとオサマ・ビン・ラディンとは“狂言回し”を演じるCIAとモサドの擬装にほかならず、ブッシュ一族とビン・ラディン一族とは米投資会社カーライル・グループが取り持つ腐れ縁の仲で、いわば石油＆軍事ビジネスにおける盟友、パートナーであった。1977年、ブッシュが石油掘削会社アルブスト・エネルギーを設立したときの共同出資者が、オサマ・ビン・ラディンの長兄サレム・ビン・ラディン（のちにホワイトハウスはこの疑惑を否定している）。彼は1988年、ブッシュのお膝元テキサス州で飛行機「事故」により不慮の死を遂げた。そしてまた、1972年にコカイン所持の罪で逮捕されたブッシュが父親のコネで無罪となった一件などたいへん興味深い本『幸運なる二世 ジョージ・ブッシュの真実』（"Fortunate Son: George W. Bush and the Making of an American President" ByJames Hatfield）は、発売後すぐに発禁扱いで回収されてしまい、ブッシュが大統領に就任すると、ほどなくして著者のハットフィールドは「薬物自殺」で亡くなった（2001年7月18日没）。彼が最期に書き上げた記事は、"Why would Osama bin Laden want to kill Dubya, his former business partner?" であった。※江原注：DubyaとはGeorge W. Bushのニックネームで、ブッシュがWを「ダブヤ」とテキサスなまりで発音することに由来している。
本当の首謀者とは、欧州とアメリカの寡頭勢力 ビルダーバーグ・グループ （Bilderberg Group）による策謀である。この軍事テロ作戦の真の目的は、第一に軍産複合体の復活、すなわち石油・天然ガス、武器、麻薬の利権を確保すること。とくにアフガニスタン攻略は、カスピ海周辺に眠る石油・天然ガスをアフガニスタン経由で運ぶパイプライン計画のためである。アフガニスタン首相に指名されたハミド・カルザイなる人物は、カリフォルニアの石油企業ユノカル社の元コンサルタントで、彼の役割はユノカルの事業、すなわち石油・天然ガスのパイプライン計画を滞りなく円滑に進めることにあった。まさしく傀儡以外の何ものでもない。そして第二に、イスラエルの生存と拡大を念頭に置いた、中東における「親イスラエル国」づくりという狙いがある。したがってイスラエルと敵対する“ならず者”国家や宗教は、固有の「終末観」と「選民思想」を持つ彼らによってことごとく打ち倒されることになろう。
そもそもこの軍事テロ作戦はすでに5年前から立案・計画されていたもので、このプロジェクトを成功させるために何度も予備実験がテストされ、1999年にはユーゴスラビアでこの雛形となる同様のビル破壊が行われた。そして2001年5月に開催されたビルダーバーグの総会（Bilderberg Conference 2001）で最終合意がなされ、3か月かけて極秘裏にスパコンによるシミュレーションも行われ、周到な準備のもとに決行されたのである。実にタイミングよく上映されたディズニーらしからぬ映画『パール・ハーバー』（米軍協力のもと、2001年5月に封切られた点に留意）も、中東への侵攻を抵抗なく受け入れさせるためのマインドコントロール、“新たな真珠湾攻撃”（"a new Pearl Harbor" by PNAC, Sept. 2000）画策のためのプロパガンダとして役割を果たした。
ナチス独裁の契機となったベルリン国会議事堂炎上事件とは、共産党の仕業に見せかけるためナチスが仕掛けた「自作自演の放火」であったが、今回の手口もそれと同様、イスラムの仕業に見せかけるための「自作自演テロ」にほかならない。世界貿易センター（WTC）ビルが標的として狙われたのは、それが尖頭アーチ型のイスラム様式による建造物であり、イスラム文明を象徴するようなビルなどアメリカに似つかわしくもなく、イスラムを殲滅するにはまさにうってつけのシンボルだったのだ。そこに2機を続けざま激突させたのは、それこそマスメディア向けに「衝撃と畏怖」の映像を世界中へ配信させるため、繰り返しは人の記憶に強く印象づけるための演出効果を狙ったもの。一連の時間差攻撃は、すぐれて軍事的なターゲット・エスカレーションを企図したものである。
ブッシュ大統領はすべてを掌握していた。WTCビルに2機突入する間、彼のとった挙動がそれを物語っている。自身の所在を報道させるため、フロリダ州サラソタの小学校で朗読の授業に参加していた彼は、教室に入る前、控室で待機していたときに航空機がWTCビルに激突するところをテレビで見たと発言する（これが報道されることのなかった1機目の激突シーンなのか、単にテロップだけなのかは解釈が分かれる）。そして教室に入ったブッシュ大統領は、やがて大統領主席補佐官アンドリュー・カードから2機目が激突したことを耳打ちされる。さて彼はどう行動したか？ ハイジャックされた2機の民間航空機がWTCビルに突入したにもかかわらず、（さも筋書きが滞りなく実行されるのを見届けるかのように）なおも朗読の授業に25分間没頭し続けるのである。国家の大事よりも授業の方がよほど大事だったのだろう、緊急非常事態にも動じないブッシュの態度はもう立派というほかはない。
この軍事テロ作戦に利用された民間航空機のアメリカン航空11便とユナイテッド航空175便（いずれもボーイング767型機）は、「自爆テロ」によってではなく、地上からの遠隔誘導リモコン操作（米空軍とレイセオン社が軍用GPSを使った遠隔誘導操作による民間機着陸を成功させ実用化した最先端技術）によって狙いどおりWTCビルに激突させた、というのが事の真相である。ではなぜ24時間臨戦態勢にあるはずの迎撃戦闘機がどの空軍基地からもいっこうに緊急出動しなかったのか？ 出遅れたのか？ 実はそのとき空軍のスクランブル発進指令、緊急対応システムとも米軍上層部の妨害工作によって解除されてしまっていた。北米防空司令部（NORAD）の航空安全・防衛システムはそのときだけ“沈黙”していたというわけである。
そもそも遠隔操縦による試験飛行が行われたのは1999年10月31日、アメリカのマサチューセッツ州沖の大西洋に急降下して墜落、乗員乗客217人全員が死亡したエジプト990便（ボーイング767型機）の事故がそれであった。表向きは副操縦士が自殺を図って墜落させたことになっているが、実際は遠隔制御によって完全にリモート・コントロールされていた。折しもそのとき指示を与えていた航空管制官が、今回の軍事テロ作戦でも“任務”に携わっていたのは、単なる偶然であろうか？
今回の軍事テロ作戦では、万一衝突に失敗した場合のことも念頭に入れ、2機の戦闘機が追尾してミサイルを発射した。むろん航空機がビルに衝突するのを阻止するためではなく、衝突に失敗し不時着した場合を考えてのこと。それゆえ、ビルの後方で航空機と交差するように発射されたのである。そして計画どおりビルに衝突するとわかった瞬間、ミサイルは航空機の破片を避けるため、1000分の1秒で軌道を上方にとり、東方の海域に投棄され、秘密裏に回収された。あとは、爆薬処理班によって前もって仕掛けておいた高性能爆薬を手筈どおり爆破し倒壊させたわけだが、実際には予想外の事故が発生してしまっていた。というのは、航空機が追突するより前に一部の爆薬が先に破裂してしまったからである（これはビデオで確認できる）。現場へ駆けつけたニューヨーク州消防隊隊員らの「ビル内部で大きな爆発があった」「建物の中に爆弾が仕掛けられていたと思った」といった有力な証言や、WTCビルから脱出した複数の人間が数度の爆発音を耳にしている。だがもっとも有力な証拠は倒壊したWTCビルの残骸にこそあったのだが、現場検証すらなされないまま、わずか数時間後に鉄骨などの瓦礫は手際よく片づけられ、あるいは計略的に盗まれ、ゴミ処理場やリサイクル工場へと散財した。これも爆破による硝煙反応、亜硝酸塩が検出されないようにするための後処理であるが、何のことはない、WTCビル爆破と瓦礫撤去のマッチポンプを請け負っていたのが、オクラホマ連邦ビル爆破事件（1995年4月19日）にも絡んでいたコントロールド・デモリション社（Controlled Demolition, Inc.）という高層ビル爆破解体の専門会社で、まさしく名は体を表すとおり完璧にコントロールされていた。ビル爆破解体のエキスパート、マーク・ロイゾーCDI社長の意味深長なコメントを聞こう、「もし私がタワーを倒壊させようとしたら、ビルの重さを利用して構造物を破壊させるために、地下に爆弾を仕掛けるだろう」（"If I were to bring the towers down, I would put explosives in thebasement to get the weight of the building to help collapse the structure."）。
WTCビル突入後、わずか48時間後にFBIが19人の「犯人」（そのうち7人の生存が確認され、事件とは無関係と判明）と、アル・カイダ＆オサマ・ビン・ラディンの関与を発表できたのは、それが万事申し合わせどおりだったからである。申し合わせといえば、9月11日当日、ビルダーバーグのメンバーにしてユノカルの顧問を務めるヘンリー・キッシンジャー元国務長官がワシントン・ポスト紙に寄稿（"Destroy theNetwork" by Henry Kissinger）、その中でオサマ・ビン・ラディンの名を出し、テロへの報復を支援すると表明したことはきわめて興味深い。
事件後、テロ実行犯として名指しされたムハンマド・アタら「イスラム原理主義者」たちは搭乗さえしておらず、公式の搭乗者名簿にテロ実行犯の名前は一人も載っていなかった。だから証拠隠蔽のため、リストは非公開にされた。事故機に搭乗していたパイロットらは、遠隔リモコン操作によって機体の操縦を剥奪され、操縦士の誰一人として、トランスポンダー（CODE 7500）を地上へ送信してはいなかった。さらに火災にも衝撃にも耐える構造を持つはずのブラックボックスがどの墜落機からもまったく公表されていないのは証拠隠滅のため。そこには何も記録が残されてなかった。なぜなら地上からの遠隔操縦コードが働くと、ボイス・レコーダーへの電源は自動的に切れる仕組みだからである。にもかかわらず、ブラックボックスが「破壊」され、WTCビルも「熱崩壊」するなか、なぜか現場の瓦礫の中からテロ実行犯のパスポートだけが焼け焦げもせず“奇跡的”に発見されたとのことだが何という幸運だろうか、もしそれが後でこっそり現場に置いた偽造ものでないのなら。
また、ペンシルべニア州ピッツバーグのユナイテッド航空93便（ボーイング757型機）はこれも遠隔操作されていたが、追尾したF16戦闘機のミサイルによって撃墜された。美談として知れわたっている機内との携帯電話でのやりとりは、「乗客の勇敢な抵抗によって阻止された」ことに仕立てるための伝聞の作り話にすぎないもので、高速飛行する航空機からは電子工学的に通話不能なのだ。当然ながら電話会社からの請求書にも携帯電話の記載はなかった。「戦闘機を目撃した」「ミサイルの発射音を聞いた」「爆発音を聞いた」「空から飛行機の破片が落ちてきた」といった多くの住民の証言や、電話会社が傍受したとされる通信記録（非公開）は、情報統制されたマスメディアに報道されることなく隠蔽された。しかし機体の破片・遺留品などが半径8マイル（約13キロメートル）にわたって散乱していたのが、空中で撃ち落とされたことを状況的に証明している。
米国防総省ペンタゴンへのアメリカン航空77便（ボーイング757型機）突入もまた巧みに情報操作されていた。当初、AP電は爆弾による爆破と報道したが、これは間違ってはいなかった。事実、航空機など突入しておらず、ペンタゴンは爆薬によって内部爆破されていたのであるから。このときラムズフェルド国防長官は、爆発した反対側に“退避”していて無事だった。ペンタゴンは「AA77便が向かっているのに気づかなかった」「そのとき飛び立てる戦闘機がなかった」とうそぶいているが、そんなことはなく監視のもとで、「民間航空機の激突」に見せかけるための偽装工作を行ったのである。ところが思わぬところでボロが出た。「治安上の理由から」報道陣は現場への立ち入りを一切禁止され、わずかに公表された写真は検閲済みのものであったが、そこには航空機の残骸や遺体がまったく見当たらず、それを目撃したものは誰もいなかったのだ。アーリントン地区消防局長のエド・プラウアーは（あるジャーナリストから機体の胴体部分やその類いのものがないことについて質問されて）「あなたも知ってのとおり、それについて私がコメントすることはない。航空機が接近し現実に何が起こったのかは、多くの目撃者からよりよい情報を得られるのではないか。なのでわれわれは何も知らないし、私は知らない」（World Net Daily "So where is the plane?"）と言葉を濁し、コメントを避けた。また、ペンタゴンの現場前にある芝生の上へ砂利を撒いて敷きつめたのは、やはりこれも爆破による硝煙反応、亜硝酸塩が土壌から検出されないようにするための後処理である。さらに、ガソリンスタンドとワシントンホテルに設置されたCCTVカメラは事故直後FBIによってすかさず押収され、後日NBC NEWSが報じたペンタゴンのセキュリティカメラによる5枚の連続写真には、爆破されたシーンは明瞭に映っていたものの、全長155フィート（47メートル24センチ）ほどもあるボーイング757型機の姿はどこにもなかった。
となると、飛行ルートからロストし追跡不能となった77便はいったいどこへ消えたのだろうか。ここにひとつ気になる映像がある。イスラエのバラク前首相が、軍事テロ作戦完了からわずか数分後に、英国BBC World Newsのインタビューに答えている。それもBBC放送局に出向いて出演し、あらかじめ用意したメモを持ってである。報道記者によれば、彼は1時間前には局内に待機していたという。彼はそこでイスラム教の幾か国とテロリストがどれだけ危険なものかをとうとうと30分間スピーチした。そのインタビュー中である、画面にフレーム挿入されていた映像が、民間航空機が海中へ急降下して墜落していくものであった。もし77便がロストしたあと遠隔誘導で海中へ墜落してしまえば、痕跡をとどめるものは何もなくなるわけだ。
今回の軍事テロ作戦で、皮肉なことにWTCビルの安全管理責任者だったジョン・オニール元FBI副長官がビル倒壊の犠牲となり亡くなった。彼は副長官時代、オサマ・ビン・ラディンを捕獲する「ランボー作戦」の統括者で、それを撹乱し阻止しようとしたのが、ほかならないブッシュ大統領であった。オニールはアメリカの石油利権とビン・ラディン家のつながりについてよく熟知していた。だが、さらに追跡しようとした矢先に、当のブッシュによって捜査の中止を命じられる羽目になってしまう。それに抗議して2001年8月FBIを辞職することになるのだが、翌月11日、帰らぬ人となった。「死人に口なし」とはよく言ったものである。またWTC北ビルの22階から24階にはFBIのオフィスが置かれていたから、保管されていたテロや金融犯罪などの捜査記録（機密ファイル）も証拠隠滅でき、万事一件落着となった。これもWTCビルがターゲットに選ばれた理由である。
再び繰り返すが、この軍事テロ作戦はビルダーバーグ・グループのシナリオどおり完璧な計画のもとに遂行された。ミスディレクションに翻弄された愚昧な民は相も変わらず「反テロ」の幻影を追わされ、他方で彼ら一握りの権力者の意のままに世界は動かされ、安泰の夢を見ることができるというわけである。
最後に、ブッシュ元大統領＆元CIA長官提唱の「世界新秩序」（The New World Order）を目論んだ「新しい戦争」は、彼らのシナリオによれば、今後6年間にわたって継続して展開される手筈だという。
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。