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謎の事故死遂げた記者が書き残した「9・11の真実」 米・イスラエルの謀略説を強く示唆
今年6月16日、1人のジャーナリストが米アリゾナ州フェニックスで、麻薬使用者とみられる17歳のヒスパニック系の少年の車にひき逃げされ、死亡した.約20年にわたって米国の産業界・政界の巨悪犯罪を暴くことに執念を燃やしてきたブライアン・ダウニング・クイグ氏(54)だった.米中央情報局(CIA)長官時代のブッシュ・シニアの麻薬不正捜査事件を告発したこともある反骨のジャーナリストの死には、謀殺説もささやかれている.クイグ氏は昨年9月、米同時テロについて、米・イスラエル両政府が関与した謀略の可能性を指摘するレポートを発表、さまざまな衝撃的な事実を指摘していた。(TUP速報=ベリタ通信)
「9・11」の疑惑
ブライアン・ダウニング・クイグ
テレビで最初の飛行機が突っ込んだ世界貿易センターが燃えるのを見て、私は周りの人たちと同様に画面に釘付けになった。2機目が突っ込んだとき、「いったい何だ、何が起きているんだ」と思った。3機目が国防総省に突入したとき、最初の目撃者は「飛行機は270度の急旋回をして国防総省を一巡したんです。普通の飛行機とはまったく違います、軍用機のようでした」と報告し、それが統合参謀本部オフィスの真正面を通りすごして、なんにもない裏側に衝突したと聞いて、私は思わず、これはテロ攻撃ではないぞ、と自分に言った。
2番機が突っ込んだ1時間後、CIAのアナリストがABCテレビでこの攻撃の背後にはウサマ・ビン・ラディンがいると発表したのだ。
事件の翌日、テロリストたちがアラビア語で書かれたボーイング757のフライトマニュアルをボストン・ローガン空港の駐車場に放置したレンタカーに残していたと聞いて、これは証拠ねつ造じゃないかと思った。リー・ハーベイ・オズワルドがケネディ大統領を撃ったライフルを片手に、もう一方の手に共産党の新聞を持っているでっちあげ写真で、米国民にオズワルドが犯人だと思わせたやり方だ。
テロ首謀者のパイロットとされるモハメッド・アッタのパスポートが、世界貿易センターから2ブロックはなれた60センチの瓦礫の中から発見されたと聞いたときは、だれがそんなこと信じるかい、と思った。それに、アッタがその自殺飛行に持って行くはずだったバッグが、何の偶然か飛行機に乗らず忘れられていたなんてわれわれが信じると思っているのか。そのうえに、バッグには自殺メモが入っていて、ビンラディンの告白テープが残されていたなんて! どのマスコミもこのことに疑問を投げかけなかったので、だまされやすい米国民は信じてしまった。
9・11テロ攻撃の背後にある本当の謀略テロの首謀者として、ブッシュ・シニア、チェイニー、国防総省、カーライルグループを訴追するにたる十分な理由を私はあげることができる。ブッシュ・シニアとチェイニーは9・11テロ攻撃の最中、ホワイトハウスの危機管理室にいた(世界貿易センターの2番機突入と国防総省への突入までの34分間、緊急体制解除命令が空軍に発せられ、すでに発令されていた航路を逸れた航空機要撃処置が解除された)。
息子のブッシュ大統領は、攻撃の間小学生たちに物語を読んで聞かせていた。朗読が始まったとき、彼はすでに1機が世界貿易センターに突入したことを知っていた。主任補佐官のアンドリュー・カードが2番機が突入したことを大統領に耳打ちした時、(これはビデオテープに録画されインターネット上で自由に見られる)大統領は空を見上げ、うなづき、そして子供たちへの朗読をさらに25分も続けた。カード補佐官はあたかもすでに予定されていた出来事をブッシュに伝えているかのように見える。
テロが起きた時、軍事的危機に対処するホワイトハウスの危機管理室の責任者は、ブッシュ大統領と一緒に小学校にいた。25分間の朗読を終えると、ブッシュ大統領はすぐ、記者会見が準備されていた学校の図書館に行った。そこで彼は「副大統領と米連邦捜査局(FBI)長官とニューヨーク州知事に電話をした」と言った。それはウソだ!そんな時間などなかった。
▽株価が急騰した防衛投資会社
米防衛産業への投資会社グループ「カーライルグループ」への最低投資額は500万ドルもするが、9・11以降、このグループの株は37%上昇した。ブッシュ大統領とチェイニーの友人たちは、カーライルグループの投資家たちだ。9・11攻撃の真最中に、カーライルグループは首都ワシントンのリッツカールトンホテルで国際投資家会議を開いていた。
カーライルグループは、国防総省の炭疽菌ワクチンの唯一の供給会社であるバイオポートに大きな利権をもっている。バイオポートは統合参謀本部の元部長のクローウィ海軍中将に国防総省への口利きとして会社の27%の権利を渡した。これらの事実をすべてつなぎ合わせるつもりはないが、テロ後に起こった炭疽菌事件は、米軍が菌の出所であることは自明のことだ。
これは2002年2月17日付ニューヨークタイムズ、01年10月7日のNBCテレビなどで報道されたことだが、パキスタンの軍諜報部長官のマームッド大将は、モハメッド・アッタにテロ攻撃の1週間前10万ドルを電信送金していた。テロ攻撃のちょうどその時間に、マームッドは下院議長のポーター・ゴス下院議員(共和党・フロリダ州選出)、上院諜報監査委員会議長のボブ・グラハム上院議員(民主党・フロリダ州選出)、そして私の選挙区(アリゾナ州)のジョン・カイル上院議員(共和党)と朝食を共にしていた。
▽シャロン首相は同時テロ前日にNY入りをキャンセル
パキスタンのニアズ・ナイク元外相は、同時テロが起きる前の01年7月中旬、米高官からアフガニスタンへの軍事行動が同年10月半ばまでには起きることを知らされていたた。4年間かけて計画された「速い刀」という作戦だった。
同時テロの前日には、2万3000人の英部隊がオマーンに向かっていた。この部隊は米軍のアフガン侵攻で米軍を支援している。同じころ、2つの米空母機動部隊がパキスタン沖のアラビア湾の基地に到着していた。また、17000人の米軍兵士がエジプトで「輝く星」作戦を展開中の23000人以上の北大西洋条約機構(NATO)軍に合流している。これらはすべて、最初の飛行機が世界貿易センタービルに突入する前に配備されていたのだ。
ダン・ホップシッカーは、アッタたちが訓練を受けたフロリダ州ベニスの飛行学校とCIAとの関連性とその他の多くの情報を見つけている。(参照http://www.madcowprod.com/archive.htm)
シャロン・イスラエル首相は、9月11日にニューヨークでイスラエル支援グループに講演することになっていたが、その前日キャンセルした。米国でイスラエルの美術学生120人がスパイ網を作っていたが、そのグループはモハメッド・アッタの住んでいた通りのわずか3ブロック離れたところに住んでいた。
合衆国政府とイスラエル政府を牛耳る輩が自分達の利益のための戦争を始めることを目的に、両政府が何千人も犠牲にするテロ攻撃を仕掛けたという筋書きを聞いて「あり得ない」と思う人は「自由の喪失」というサウンドトラックを聞くべきだ。(http://thewebfairy.com/liberty/liberty.rm)
これは56kkモデムでダウンロードに2時間かかるが、その価値がある。これはいまのパレスチナ占領地区が奪われた地域で1967年戦争がいかに始まったか、いかにイスラエルが米国船を沈め、それをエジプトのせいにしようとしたかについて語っている。そして米政府も明らかにこの破廉恥な行為に加担していたのだ。
▽コンピューターの遠隔操作装置をめぐる疑問
9・11テロ謀略説を探求する中で判明したもっとも衝撃的な事実の1つは、ボーイング757機と767機はコンピューターによる離着陸遠隔操縦機能を備えていたということだ。これらの飛行機は遠隔地からの操縦が可能で、ハイジャックされた4機の飛行機には、こういう場合に備えて、搭乗員用にそれぞれ6個の緊急アラームシステムが極秘に配備されていた。しかし、そのどれもが使われなかったのだ!
テロ容疑者たちはまったくオズワルドと同じだ。犯人にされるべくカモにされたのだ。FBIは、テロリストたちの最初のリストを、いま中東で生存している同一人物と思われる本当の人間と身元照合する努力はなにもしていない。
米国に作戦要員を送り込んで、単発(エンジン)機の飛行学校で民間機の操縦訓練をさせるという全体計画はどう考えてもおかしい。ビンラディンの何10億ドルもの資金で支えられた本物のテロリストたちは、米国で訓練しなくても熟練したパイロットの技術を取得できたろうし、彼らがテロを実行するなら、米国に入国するのは作戦直前のはずだ。このような秘密作戦では時間が決定的なファクターだ。
テロ容疑者の1人は、私もかつて通ったことがあるフェニックスの単発機飛行学校で訓練を受けたという。年に一度、ウイリアムズ空軍基地は一般にフライトシミュレーターを公開する。そのシミュレーターは水力昇降機のスイッチで昼間夜間飛行と色々な機種選択もできた。私は、F16戦闘機を滑走路に激突できただけでも、うまくいったと思ったものだ。テロのプロたちがそんな眉唾もの即席の飛行訓練で、9・11のようなテロ計画を立てるなど考えられないことだろう。
ボーイング757と767のコンピューター制御装置は、パイロットのミスを自動修正する。国防総省に突っ込んだ機は、最終接近の際の急激な方向転換で5倍の重力が掛かった。世界貿易セーに突っ込んだ2番機は、同じく3倍の重力がかかった。コンピューター制御装置は、このような急旋回をパイロットにさせることはありえないはずだ。この事実は、テロ攻撃ねつ造説の確実な証拠を探している人はぜひ追求する価値がある。
米国の一般の人たちは、放送業界がいかに独占的に支配されているかまったく知らされていない。みな同じウソを同時についている。米国では6つの企業グループがすべての新聞を所有している。上院の調査委員会が放送業界の企業所有を最後に調査したのが70年のことで、そのときの報告書では、巨悪犯罪が進行していることがわかった。一握りの国際銀行が不正に米国の全放送業界の企業支配を不正に奪っていたのだ。
(参照 http://www.dcia.com/disclosure.html)
状況はそれからさらに悪化している。
テレビでは多数のイスラエルのロビイストがなんの挑戦も受けずに戦争への進軍太鼓を叩いている。彼らは法律で決められている外国政府の代理人として登録しているわけでもないが、報道関係ではもっとも重要なポストを占めている。テッド・コペル、ジョージ・ウィル、モート・コンドレイキー、ウォルフ・ブリッツァー、ビリー・クリストルといった人間だ。
ブッシュ政権の野望は、3500億ドルの中央アジアの石油を送り出すためにアフガンのパイプラインを手に入れるだけにとどまらない。彼らは全面戦争をやろうとしているのだ。それは、平和時ならまる1年かかる以上のことをわずか1日で行なうものだ。ビジネスの世界から見れば、戦争こそが「究極の消費者」と言える。
(2002年9月1日)
原文http://www.apfn.net/messageboard/6-23-03/discussion.cgi.82.html
(抄訳・森田 玄/編集・ベリタ通信)