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【毎日新聞 (大阪本社) 1月27日(火)夕刊 みんなの科学】より、サイトがないので手打ちです。
新聞には、「20世紀の主なインフルエンザ」と「新型変異の仕組み」の図解と、鳥インフルエンザの電子顕微鏡写真が載って増す(ゴメンナサイ)
(「みんなの科学」って、楽しそうな欄ですけど、今回は、かなりコワイです)
山口県や韓国、ベトナムなどで強い毒性をもつ鳥インフルエンザが発生した.人間の感染死亡例は少ないが、専門家はウイルスが変異して人間に感染する能力を高め、さらに人間から人間への感染が起こることを心配している。地球規模の大流行を招く「新型インフルエンザ」が出現する恐れはあるのか、出現にどう備えるべきかを探った。【江口一、元村有希子】
★WHOも警告
「人口の半数が感染する。その半数は重症化し、死者は5億人に達する。社会崩壊の危機だ。」
国立感染症研究所(感染研)の田代真代・ウイルス第3部長は昨年10月に開かれた厚生労働省専門委員会で、自ら作った「新型インフルエンザ・最悪のシナリオ」を紹介した。
参考にしたのは97年の香港のケース。鳥インフルエンザ「H5N1」が人間に感染し、18人中6人が死亡した.田代部長はウイルスが人間への感染力を獲得し、新型インフルエンザとして大流行した場合を想定して、5億人という衝撃的な数値を算出した。
3ヶ月後の今、そのシナリオが現実味を帯び始めている.今回の原因ウイルスは香港と同タイプのH5N1。世界保健機関(WHO)はベトナムでの人間の感染を踏まえ、「人類の健康にとって重要な意味があり、詳しい監視が必要だ」との警告を出した.感染所症の動向を監視している感染研の岡部信彦・感染研情報センター長も「新型が出現する危険性は高まっている」と指摘する。
★A香港も鳥から
H5N1はインフルエンザウイルスのなかで変異を起こしやすい「A型」に属する.過去に鳥ウイルスが変異して生まれた「A型香港型」「Aソ連型」が流行した。
鳥と人間では、ウイルスが取り付く細胞の受容体の構造が違い、鳥ウイルスは人間に感染しにくい。仮に感染しても、体内で順調に増えないため、人間から人間へ感染する可能性は低いとされ、人間同志の感染例は報告されていない。
これまでの感染例は鶏と密接な接触をした人に限られている.山口のH5N1の遺伝子配列を調べた農林水産省は「人間同士で感染するような遺伝子変異は起きていない」と発表した.人間社会での流行は、現時点では心配ない。
★免疫なく拡大
どんなきっかけで、感染力の強いウイルスに変貌するのか。「鳥のウイルスが人体内で突然変異する」「人間と鳥の両方に感染した豚などの動物や人間の体内で、遺伝子の一部が入れ替わる」の二つの仮説がある。東南アジアでは、豚や鶏を自宅で飼う家庭が多いため、ウイルスが混じる可能性は日本より高い.新型ウイルスが出現した場合、人間はそのウイルスに対する免疫を持たない。いったん流行が始まれば、急速に広がる。交通手段の発展で人や動物の移動が盛んになっている現代は、その速度が速いと予想される。
これまでに大流行を起こした新型ウイルスは@1918年のスペイン風邪(H1N1)A57年のアジア風邪(H2N2)B68年の香港風邪(H3N2)など。スペイン風邪は弱毒ウイルスだったにもかかわらず、世界で推定4000万人犠牲者を出した。
(ここが、ホンマに怖いです)
今回の鳥インフルエンザは、強毒のタイプだ。発熱やせきといった症状にとどまらず、「全身の細胞に感染して多臓器不全に陥る可能性がある。インフルエンザという概念を超えた、未知の感染症になる」(田代部長)と懸念されている。
SARSより対応困難 サーベイランス強化が重要
新型インフルエンザの出現に、どう対応するのか。厚生労働省は海外で新型が確認された場合、感染症法に基ずく指定感染症に指定し、患者の強制入院などの強い措置が取れる体制を整える。外国で流行の恐れが出てくれば、省内に緊急対策本部を設置し「パンデミック(世界的流行)宣言を出して注意を呼びかける。国内での流行も予測される場合は政府に危機管理会議を発足させる。しかし、具体的な行動計画は固まっていない。
インフルエンザは発症直後にウイルス排出量がピークを迎えるため、患者を見つけたときには手遅れ、という事態も予想される。新型肺炎「重症急性呼吸器症候群」(SARS)が10日前後で排出がピークになるのに比べると「はるかに対策がとりにくい」(岡部センター長)という。
対策の一つは、感染者の早期発見に欠かせないサーベイランス(監視)の強化だ。鳥インフルエンザ発生場所の周辺で集中的に監視する医療機関を増やすことが必要になる。ウイルスの宿主となる動物の監視も重要だ。国は豚と鶏を対象にしているものの、対象数が少ない。
重症化を防ぐワクチンは、新型ウイルスを確認してから供給まで約半年かかる。開発の迅速化や増産体制の整備が必要だ。ワクチンに代わる感染拡大防止策として、治療薬(抗ウイルス薬)の予防的投与も考えられる。厚生労働省は国家備蓄の検討を始めているが、田代部長らの試算では、1億人分を備蓄した場合の費用は 672億円、その後も毎年70億円かかるという。
【須山勉】
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以上です
それにしても、この流行がもし「支配層」の考える「陰謀」なんでしょうか?もし、陰謀やったら、ホスト(宿主)を全滅させないように気をつけてね。もし、予想以上に、暴走してホスト(宿主)が全滅なんぞしたら、パらサイトである(支配層)も生き残れないですから。そこまで、支配層は、アホやないでしょうが。
【ウイルス兵器のご使用は、計画的に!】なんか、サラ金の宣伝文句みたいになってしもた。
人類の将来のために、頑張って打ち込んでみました、なんちゃって。