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暇なので、思いつくまま書き散らしました。
「ユダヤ財閥は、代理人を使って世界を支配している。」
1997年のアジア金融危機に際し、エージェント副大統領を更迭してマレーシャ略奪を防いだマハティールの言葉である。私も、日本政府が国益を優先して国政を執行していると思ったことは一度もありません。
ところがシャロン自身が、昨年秋、「われわれユダヤ人がアメリカを支配し、それをアメリカ人は知っている」と発言していることを知り、世界を支配者はユダヤ財閥だと確信しました。Occupied Jerusalem:3 October, 2001 (IAP News)http://zog.to/3/Sharon/Sharon07.htm
世界の最強国がユダヤに支配されているならば、日本も間違いなく、支配されています。
アメリカが世界を支配していると誤解していたために、世界情勢の分析が困難を極めていましたが、ユダヤが世界を支配し、イスラム以外の権力機構をすべて掌握していると考えると、非常に分かりやすくなりました。
@イスラエルによるパレスティナ無差別攻撃に対する非難が報道されない
A言いがかりのような理由で米軍がアフガニスタン、イラクへと攻撃する
Bアメリカが仲裁しても、和解どころか紛争は大掛かりになるばかり
世界の富の50%を500万人で分配しているのです。それだけで、人類の敵です。文化的生存をしている人々は10億人です。53億人は、動物のような生活です。
その経済的優位を維持拡大するために、他民族の人口を削減し、人権を抑圧し、政権を傀儡化する。これを世界的規模で実行することを基本的政策としています。
飢餓と病気と内乱を誘発し、促進して、他民族の人口を削減する。国家を対立させ、戦争を誘発し、死の商人として、対立した民族や国家から荒稼ぎを続けているのです。
動乱や内乱、爆撃や戦争は、大きいほど国際金融資本の利益が大きくなるのです。そのために、国家の費用で、国際的紛争やせんそうについて、マッチポンプをしたり、油を注ぎ込んだり、かとく収益の最大化のために国際的機関を最大限に利用しています。
国連、世銀、国際通貨機構、ユニセフ等の機構は、国際金融資本の下部組織であり、国際的略奪を専門とする国際犯罪組織と知らねばなりません。彼らの善意を頼りにすることは地獄への途の始まりと知るべきです。
国際犯罪組織の日本支店は日銀です。その下部構造組織である事務次官会議で執行方法を決定するのです。そこで決定されたことを定例閣議で大臣が物々しく署名するのです。国会では何も決まっていません。儀式です。アメリカでも同じです。
この指令に背くと、石井議員や家族もろとも飛行機を撃墜されたアメリカ議員のようになるのです。そこまでしなくとも、塀の中へと追いやられます。
国民を奴隷化し、搾取することが略奪経済の基本です。
そのために、事件や事故、災害が多発させることが必要です。治安の必要上、国民を管理下に置くことができるからです。人権を奪い抑圧する以外に略奪経済の実現は無理です。
そのために、送電塔倒壊事件、松本サリン事件、サリン地下鉄、神戸少年事件、堺0-157事件、真須美カレー事件、豪華客船炎上事件、長崎少年事件、熱海海底ケーブル切断事件と不可思議な事件が続発するのです。
事件の続発に呼応するかのように、住民基本ネットワーク法、有事関連法等の人権抑圧法案が次々と成立していくのです。そのさい、人権抑圧法案から、国民の目を逸らすかのように、サッチー騒動、多摩ちゃん騒動、パナウエーブ騒動と、ほとんど報道価値のない報道特集の嵐が吹きます。
こうして、丸裸の国民から国際金融資本のエージェントが、人生掛けて蓄積した、預貯金、掛け金を根こそぎ奪い、上納するのです。だから小泉や、福井、竹中には、闇金を非難する資格はないのです。彼らこそ、真の売国奴です。でも、もつとも非難されるべきは国際金融資本なのでする