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http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20030929i201.htm
脳卒中などの予防を目的に検査や予防治療を行う脳ドックについて、日本脳ドック学会(端和夫理事長)が新たな治療指針をまとめた。
医療施設ごとの受診者数や治療成績をホームページなどで公開するよう求め検査機器も高度な機種の整備を推奨。低水準の施設に事実上、撤退を促す内容で、受診者による医療機関選別が進むと期待される。
脳ドックは、MRI(核磁気共鳴映像法)やCT(コンピューター断層撮影法)を使って、くも膜下出血などの原因になる脳動脈瘤(血管のコブ)を探す検査。破裂の危険がある動脈瘤が見つかると、クリップや接着剤を使った予防手術が行われるが、細い血管や神経が集まる脳の最深部が多いだけに高度な技術が求められる。
しかし、設備や医師の技術・経験が不十分な施設も少なくない。指針は、無症状の脳動脈瘤の場合、放置しても破裂するのは1年間に約1%だが、開頭による予防手術の死亡率は1%以下、後遺症は5%前後に上ると推計している。
このため、指針は「受診者が一般に健康人という特殊性も認識し、自己決定権が強く尊重されるべきだ」と強調。情報公開が望ましい項目として、担当者名、受診者数、異常発見率、治療方針、治療成績などを挙げた。
◆脳ドック=1980年代末から画像診断装置の普及で急増した。症状のない人向けの保険外診療で、学会が把握する施設は602か所。年間に数万―18万人が受診、うち約5000人に動脈瘤が見つかり、その2割が予防手術を受けるという。日本以外では行われていない。集団検診に含めている企業や自治体もある。
(2003/9/29/03:02 読売新聞 無断転載禁止)