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成果主義賃金 ―成果主義は有効か―
(財)社会経済生産性本部
労働研究センター事務局長 岩崎 馨
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6.まとめ
成果主義は有効かとの聞かれれば、答えは有効な企業・業種もあればそうでない企業・業種もある。当たり前の答えとなる。
T電鉄や合併後のJ鉄鋼では当面成果主義を導入する予定はないようである。安全が第一であったり、仕事の内容がはっきりきまっている現業部門を抱えている企業では、性急な導入よりもそれ以前に実施すべきことがあるようである。
成果主義を導入すれば企業業績が上がるだろうか?F通信は成果主義の先達であるが前期は大幅な赤字となっており、逆にH自動車は過去最高の増収・増益であるという。N通信が成果主義を導入したものの、業績の悪化を防ぐことはできず、10万人もの出向転籍を実施したことは記憶に新しい。成果主義が業績に直接結びつくものでないことを物語っている。
小池教授は、アメリカの大卒には定昇に似た制度があるという。そして、今日の成果主義=短期の業績評価の動向は「国際相場をこえた短期化」であるという。
経営トップの思いつきに近い動機で成果主義を導入しても経営の実態や労使関係に無知なコンサルタントの餌になるのがおちであろう。
賃金制度は保守的なものであり、かつ長期雇用を前提とする限り、短期的な成果主義はなじまないのではなかろうか、わが国には賞与という比較的フレキシブルな賃金制度がある。これを有効に活用することのほうが、所期の目的に合致する企業が多いと思われるが。