現在地 HOME > 掲示板 > 地震・天文7 > 276.html ★阿修羅♪ |
|
http://www.tokyo-np.co.jp/00/sya/20030901/eve_____sya_____002.shtml
関東大震災。一九二三年九月一日、日本を襲った過去最大の災害−。首都は炎上、中央気象台(現・気象庁)も焼け落ちた。それから八十年。焼け跡のバラックから再出発した気象庁では、地震監視のため二億円以上かけた最新のコンピューターが導入間近だ。
コンピューターが更新されるのは、気象庁の地震活動等総合監視システム(EPOS)。日本中の地震の観測データを処理・解析し、地震や津波の情報を発信する。東海地震予知のため地殻変動データ(ひずみ計など)も常時監視している。現行システムは阪神大震災のあった一九九五年に更新。パソコンの基本ソフトなら、ウィンドウズ95が出たころだ。EPOSのコンピューターは時代遅れになっていた。
今年五月に宮城県沖でマグニチュード7・0の地震が発生。気象庁は石巻(宮城県)など十一カ所で震度6弱といったん発表したが、続報で二カ所に減り、その後やはり十一カ所と訂正した。震度5強の観測点も増減するなど防災の初動に重要な情報が混乱した。
EPOSに大量の震度情報が集中、容量を超えたのが原因。情報処理に時間がかかり、津波の心配なしの発表も遅れた。背景には阪神大震災後の震度観測点の急増がある。九五年当時、気象庁の震度観測点は全国に約百五十。今は同庁の約六百に加え、地方自治体の設置した約二千八百カ所の膨大なデータが入る。
十月一日のコンピューター更新で、容量と計算速度は飛躍的に向上。「五月のようなことは起きない」と気象庁。大量の情報にシステムがやっと追いつく。